| 分野 |
コード |
図録タイトル |
特徴 |
当初掲
載年次 |
データ |
生
活 |
2270 |
家計消費の国際比較 |
食費は先進国ではほぼ同等、住宅費、医療費などで国ごとに特徴 |
2001年 |
各国SNA |
| 2273 |
コロナ流行下の消費変化：増えた「巣ごもり消費」、減った「外出消費」 |
マスクなど保健医療品や麺類、酒類など「巣ごもり消費」が拡大するとともに、外食代、飲酒代、宿泊費、遊興費など「外出消費」が減少 |
2021年 |
家計調査 |
| 2275 |
暮らしは厳しくなっているか？ |
リーマンショック時に暮らしの厳しさがピークを記した後、民主党政権時、アベノミクス期を通じて生活はかなり楽になる方向へ |
2019年 |
日本銀行 |
| 2276 |
暮らしたい住宅の国際比較 |
望ましい住宅環境の主流：日本・オセアニアは「郊外一戸建て」、欧米先進国は「田舎の一戸建て」、南米・アジア途上国は「都市部一戸建て」、南欧・アジア新興国は「都市部マンション」 |
2024年 |
Ipsos |
| 2276f |
各国で重視されている不動産の特性 |
世界的に重視されている不動産の特性トップ3は「資産価値」、「立地」、「治安」。西欧では「庭の広さ」、日韓では「公共交通アクセス」、日米では「プライバシー」も重視される。 |
2024年 |
Ipsos |
| 2277 |
主要国における住宅問題 |
世界の住宅問題トップ3は、高い不動産価格、高い家賃、高金利。米国では高い家賃とホームレス問題、ドイツでは高い家賃、韓国では高い不動産価格、日本では高い税金が目立った住宅問題。 |
2024年 |
Ipsos |
| 2278 |
狭小住宅比率の国際比較 |
夫婦1組あるいは未婚者1人に1部屋という最低基準以下の狭小住宅について日本は低所得層でも2.8％と世界の中でも最低ランクであり「ウサギ小屋」とは言えない。 |
2020年 |
OECD |
| 2280 |
主要耐久消費財の世帯普及率推移 |
戦後日本の家庭には電化製品、乗用車、ＩＴ製品などが次々と普及してきた。 |
2007年 |
内閣府消費動向調査 |
| 2282 |
主要耐久消費財の平均使用年数 |
耐久消費財の平均使用年数は耐久性の向上や製品としての成熟度の高まりから、概して、伸びる傾向 |
2017年 |
内閣府消費動向調査 |
| 2283 |
住宅の浴室保有率・トイレ水洗化率の推移 |
高度成長期に急速に普及した水洗トイレ。1965年当時は東京23区でも汲み取り式トイレが残っていた。 |
2008年 |
住宅・土地統計調査 |
| 2283d |
空き家数の推移 |
大きく増加した空き家が2018年には849万戸、そのうち別荘など2次的利用でなく、長期にわたって不在になっている空き家が349万戸にのぼる。 |
2018年 |
住宅・土地統計調査 |
| 2284 |
機械の寿命 |
機械の寿命はバッテリーの寿命が1～2年のスマートフォンから20～25年の飛行機、エレベーターに及ぶ |
2017年 |
寿命図鑑 |
| 2288 |
中流意識の推移 |
中流意識を抱く者の比率は不変。「中の上」は拡大傾向。「下」は縮小傾向。 |
2012年 |
内閣府世論調査 |
| 2290 |
中流意識の国際比較 |
生活程度が「中」と思っている者が多いのは日本だけではない。「中」と感じたくても感じられない「下」の多い国こそ真の貧困国である。 |
2000年 |
世界価値観調査 |
| 2293 |
下層意識を抱く年代別割合の推移 |
下層意識を抱く者は、近年、年代によらず減少傾向。特に50代～60代が減少し、70歳以上が目立つようになった。 |
2019年 |
内閣府世論調査 |
| 2294 |
代表的な意識調査で追った貧困意識の推移 |
代表的な各種意識調査から見る限り、生活が下流、あるいは貧困と考える人の割合は減り続けている |
2017年 |
内閣府世論調査、日本人の国民性調査、NHK、JGSSほか |
| 2298 |
自由時間の過ごし方 |
コロナの影響で外出をともなう映画・コンサートや旅行が減り、休養、テレビ・DVDやインターネット・SNSが増加 |
2022年 |
内閣府世論調査 |
| 2300 |
高まる「食生活」への関心 |
レジャーから食生活へ今後の生活の力点についての国民意識が変化 |
2008年 |
内閣府世論調査 |
| 2302 |
異性関係の国際比較 |
異性との交際経験がない者の比率が特に高い日本の男性 |
2005年 |
内閣府 |
| 2304 |
避妊や中絶に対する考え方の国際比較 |
日韓と欧米では、避妊にせよ中絶にせよ、女性の主体性を認めるか否かの点でまったく正反対の意識 |
2005年 |
内閣府 |
| 2306 |
結婚生活を円滑に送る上で大切なこと（意識の国際比較） |
「互いに誠実」が一番であるのは世界共通。「収入」や「子はかすがい」を重視する日韓、「異性としての魅力の保持」を重視する欧米。 |
2005年 |
内閣府 |
| 2307 |
結婚生活の不安についての国際比較 |
全般的に結婚生活の不安が小さい日本人、大きい米国人。特に、夫婦の個人的な関係が心配かどうかで日米は対照的 |
2015年 |
内閣府 |
| 2308 |
離婚についての意識の国際比較 |
日韓は「結婚と子どもを不可分」とし、欧米では、「結婚と愛情を不可分」とする傾向が目立つ |
2005年 |
内閣府 |
| 2309 |
愛情生活満足度の国際比較 |
愛情生活への満足度が世界一低い日本人。途上国より主要先進国の方が満足度が低い傾向があるが、日本人は韓国人と並びその中でも特異。 |
2024年 |
Ipsos |
| 2310 |
生活スタイルの国際比較（性生活重視度） |
友人との外出は世界共通、セックスライフは欧米で優先順位が高く、アジアでは低い。日本の特徴は睡眠重視。 |
2001年 |
Durex社 |
| 2312 |
永井荷風の房事回数の年次推移 |
50歳代前半に年80回程度だった荷風の房事頻度は64歳には30回程度まで減少 |
1959年 |
吉野俊彦（1999） |
| 2314 |
性行動の各国比較 |
「乱れた」性行動の比率が小さい儒教国。お金をもらったセックスはアジア途上国及びロシアで多い。 |
2003年 |
Durex社 |
| 2318 |
世界各国のセックス頻度と性生活満足度 |
性生活の満足度は必ずしもセックス頻度に比例せず。日本人の頻度は41カ国中最下位の年45回、満足度も中国を除くと最下位。 |
2005年 |
Durex社 |
| 2318r |
世界各国のセックス頻度と性生活満足度（第２版） |
2006年の26カ国調査ではギリシャ首位、日本最下位のセックス頻度。2011年の37カ国調査ではコロンビア首位、ギリシャ11位、日本はやはり最下位 |
2011年 |
Durex社、朝日新聞 |
| 2319 |
世界各国のセックス頻度と睡眠時間 |
国際的に見るとセックスの頻度と睡眠時間は正の相関関係 |
2006年 |
OECD、EU、Durex社 |
| 2320 |
生活時間配分の変化（1976年以降） |
女性を中心に日本人はこの四半世紀で眠る時間を惜しんでも外を出歩るき自由時間を謳歌するように変化 |
2006年 |
社会生活基本調査 |
| 2321 |
生活時間の増減から見た在宅ワーク・テレワークによる生活変化 |
在宅ワーク（テレワーク）で若者は睡眠不足解消、子育て世代は育児増、中高年は睡眠・食事増 |
2021年 |
社会生活基本調査 |
| 2321d |
自宅で過ごす時間の増減（年齢別） |
コロナ下で学校や職場などへの外出が減り、自宅で過ごす時間が増えた日本人。ただし、コロナ下でも外出があまり減らなかった高齢者。 |
2021年 |
社会生活基本調査 |
| 2322 |
生活時間配分の各国比較 |
男女とも日本人の仕事時間は長く、また女性は睡眠時間が短く、男性は家事時間、育児時間が短いのが特徴 |
2001年 |
社会生活基本調査、EU調査 |
| 2323 |
家事分担の国際比較 |
料理、洗濯、掃除に関する妻の分担割合は日本の場合8～9割と世界の中でも最も高い。米国が対極的位置。 |
2002年 |
ISSP |
| 2324 |
自由時間の男女格差についての国際比較 |
男ばかりが個人の自由を謳歌している国の筆頭はイタリア。北欧の国は自由時間においても男女平等。日本は平等に近い。 |
2006年 |
OECD |
| 2325 |
睡眠・食事・身の回りの用事の生活時間 |
短くなる睡眠時間、長くなるおしゃれ・入浴などの身の回りの用事の時間（特に女性） |
2006年 |
社会生活基本調査 |
| 2327 |
日本人の好きな余暇の過ごし方ランキング |
「テレビ」、「ごろ寝」、「おいしいものを食べに」が好きな余暇の過ごし方ベスト３ |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2328 |
会話・交際が減ってきている日本人 |
女性の方が、また若い層や高齢者の方が会話・交際が多いが、近年、日本人は全般的に会話・交際が減ってきている |
2005年 |
NHK国民生活時間調査 |
| 2329 |
眠らない日本人（睡眠時間の国際比較） |
高齢者が多いにもかかわらず最も睡眠時間が短い日本人。最もよく眠るのはフランス人 |
2006年 |
OECD |
| 2329a |
眠らない日本人２（睡眠時間のアジア太平洋諸国比較） |
①よく眠る中国人、眠らない日本人、②女が眠らない日本人、インド人、③隣国どうしでは同程度の睡眠時間 |
2008年 |
OECD |
| 2329b |
おしゃれ国ランキング（身の回りの用事時間の国際比較） |
20歳代を中心に女性がおしゃれに時間をかける点では日本は世界一。韓国、英米、オランダがこれに続く |
1990年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2329d |
世代別おしゃれ時間の変化（女性） |
身の回りの用事時間は各世代とも長時間化。伸びの中心は晩婚･晩産化で20代から30代、美魔女化で30代から40代へシフト |
2011年 |
社会生活基本調査 |
| 2330 |
子どもの寝る時間（就寝時刻） |
日本の子どもは47％が夜10時以降就寝と寝るのが遅い。 |
2004年 |
毎日新聞 |
| 2332 |
女性を中心に若い世代ほど深刻な睡眠の悩み |
寝不足など睡眠の悩みは若い世代ほど、特に女性で深刻 |
2015年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2332a |
一生の間に大きく移り変わる女性の睡眠の阻害原因 |
睡眠の阻害原因：男の場合は50代まで「仕事」、60代以上は「健康」、女の場合は「スマホ」→「育児」→「家事」→「仕事」→「健康」と一生の間に大きくシフト |
2015年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2334 |
幼児の遊び・お稽古ごと |
幼児の遊びのトップ３は「お絵かき、折り紙、ぬり絵、粘土遊び」、「ままごと、ごっこ遊び」、「ビデオ・DVDを見る」。お稽古ごとトップは「水泳や体操教室、スポーツクラブ」 |
2013年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2337 |
親の帰宅時間の国際比較 |
世界の諸都市の中でも夜9時～11時と帰宅時間が遅い点で目立っている東京の父親。スウェーデンや北京・上海では夕方5時～6時に父親が帰宅する。 |
2006年 |
男女共同参画白書 |
| 2340 |
大都市圏における通勤・通学所要時間の変化 |
通勤通学時間はバブル経済期に大きく増加したが、それ以降、横ばいないし短縮化傾向となった。特に通学は大学の都心回帰などで短縮が目立つ。 |
2005年 |
国土交通省 |
| 2350 |
食費支出の推移（内食、中食、外食） |
1985年以降の１世帯当たり月平均食費支出の動きは、中食（調理食品）が増加傾向、内食が減少傾向、一時伸びた外食は低迷。エンゲル係数は95年から23％で下げ止まり。 |
2003年 |
家計調査 |
| 2355 |
エンゲル係数の謎めいた動き |
大正期から長期的に低下してきたエンゲル係数は、情報通信革命がもつ引下げ効果でラグが生じ、2005年を底に上昇に転じた（図録2350より独立、内容追加） |
2016年 |
家計調査 |
| 2365 |
独身か夫婦か、また母親と同居しているかによって異なる男女の家事頻度 |
同じ独身ひとり暮らしでも女性の方が男性より家事をよく行う。結婚すれば分担による合理化で家事負担が減ると女性が考えても期待はずれ |
2008年 |
筒井淳也（2016） |
| 2370 |
日本人の行事・祝い事及び行事食 |
日本人にとって正月、大みそか、及びおせち料理や雑煮は特別の存在。一方、外国から伝わったクリスマスやクリスマスケーキの定着率も高い。 |
2006年 |
ＮＨＫ |
| 2375 |
日本人の食卓の変遷 |
日本人の食卓は銘々膳（はこぜん等）から昭和戦前期～高度成長期のチャブ台、そしてそれ以降のテーブルの時代へと変遷 |
1984年 |
石毛直道 |
| 2378 |
平日・土日別食事時間・買物時間の国際比較 |
食事時間、買物時間について、日本では日曜が最も長いが、欧米では、むしろ土曜日の方が長く、日曜日は最短の傾向 |
1990年 |
NHK国民生活時間調査ほか |
| 2380 |
日本人の好きな曜日・好きな時間 |
最も好きな曜日は「土曜日」、最も好きな時間帯は夜の6時から12時まで |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2382 |
葬制の時代変化 |
死亡の場所は「自宅から病院へ」、葬儀の場所は「自宅から葬祭場へ」、埋葬方法は、「土葬から火葬へ」、墓石の銘は「個人名から家名へ」と大きく変化 |
2012年 |
人口動態統計、勝田至編（2012） |
| 2383 |
葬儀を手伝った人 |
隣近所や会社の同僚が手伝い、みんなで弔っていた葬儀がいまや葬儀社おまかせの家族の追悼儀式に変化 |
2010年 |
現代葬儀白書 |
| 2385 |
日本人の”家”意識の変化 |
血のつながりのない養子に「家」を継がせることは無意味という意識が支配的となり、「家族」の重視とは裏腹に「家」という枠組みは存亡の危機に |
2008年 |
日本人の国民性調査 |
| 2387 |
好きなくらし方か人のためか（年齢別ロールモデルの消滅） |
若者は自分の好きな暮らし志向、中高年は人のための暮らし志向だったのが、双方が相互に近づき、いまは、年齢差大きく縮小 |
2013年 |
日本人の国民性調査 |
| 2388 |
日本人のくらし方態度の長期推移 |
戦後直後の「清く正しく」から、「趣味生活」、そして何からも自由な「のんきさ」を求める方向へ日本人の態度は変化 |
2008年 |
日本人の国民性調査 |
| 2390 |
ＫＹかどうかを重視する傾向 |
正しいと思うことをおし通すことは避けられ、世のしきたりや状況に応じた判断が重んじられるように日本人の態度が長期的に変化 |
2008年 |
日本人の国民性調査 |
| 2391 |
自己判断、しきたり、KYのいずれに従うべきか（国際比較） |
しきたりと異なっても正しいと思えば自分をおし通す（自己判断重視）という考えが国際標準。日本は自己判断でもしきたりでもなく、場合による（KY重視）が多数派 |
1993年 |
統計数理研究所 |
| 2392 |
「チャレンジ」派か、それとも「平穏無事」派か |
年齢を重ねると「平穏無事」派が多くなる。時系列では若者の「平穏無事」派、50歳以上の「チャレンジ」派の増加が目立つ |
2013年 |
日本人の国民性調査 |
| 2395 |
日本人としての自信の軌跡 |
終戦後、西洋人より劣っていると思っていた日本人は、高度成長期に自信を深め、バブル前の1980年代には半数以上が西洋人より優れていると考えた。その後自信過剰はうち砕かれ、優劣なしの意見が増加 |
2008年 |
日本人の国民性調査、ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2397 |
子どもの幸せ、大人の幸せ |
子どもの幸せ度の上昇傾向とは対照的に大人の幸せ度は低いまま推移 |
2012年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2398 |
衣食住充足度（貧困度の逆）の推移 |
衣食住など物質生活への充足度は1990年代にかけ上昇、その後、横ばい。若者層の充足度の上昇が目立つ。格差や貧困の深刻化には疑問符がつく。 |
2008年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2400 |
生活の向上感の推移 |
生活が向上しているかの意識は、高度経済成長期とそれ以降の目立った違い、また近年「下がった」が拡大（直近は縮小） |
2006年 |
内閣府世論調査 |
| 2403 |
名字・苗字・姓のランキング |
資料によって順位は異なるが佐藤、鈴木、高橋、田中、渡辺、伊藤、中村、山本、小林、斎藤が日本人の名前のベストテン |
1998年 |
武光誠（1998） |
| 2405 |
女の子の名前ベスト３の推移（1912年以降） |
ほぼ10年ごとに時代精神を表現するかのように「千代子」「文子」「和子」「恵子」「由美子」「陽子・智子」「愛」「美咲」の時代と移りかわり |
2006年 |
明治安田生命 |
| 2405u |
米国の女の子の名前ベスト３の推移（1910年以降） |
かつては日本の和子や幸子のようにメアリーやリンダが女の子の名前として多かったが、今ではイザベラ、ソフィア、エマ、オリヴィアといった以前はあまり使われなかった名前が人気に。 |
2022年 |
米国社会保障局 |
| 2406 |
結婚相手の条件として人柄、容姿、経済力、家事分担などの何を重視するか？ |
男女ともまず人柄優先だが、異性と比較すると女性は相手の学歴、職業、経済力を、男性は相手の容姿をより重視。最近は男性も女性の経済力を、女性は家事意欲に加え男性の容姿もますます重視する傾向。 |
2021年 |
出生動向基本調査（独身者調査） |
| 2407 |
独身男女の結婚意思と異性との交際状況 |
大半は結婚するつもりだが、結婚意思のない独身も増加（特に男）。交際相手なしの独身男性5割以上、独身女性45％と増加傾向。 |
2005年 |
出生動向基本調査（独身者調査） |
| 2408 |
専業主婦かキャリアウーマンか～男性の期待と女性の予定 |
2頭立て馬車でないと家計がもたないとの見方からか、専業主婦期待の男性が急減し、専業主婦予定の女性と比率が近づく。 |
2005年 |
出生動向基本調査（独身者調査） |
| 2409 |
結婚･子育てと女性の職業についての意識 |
子どもがいても職業を続ける方がよいとする継続就労志向が一貫して増加してきたが、最近、反転 |
2014年 |
内閣府世論調査 |
| 2410 |
「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という意識の変化 |
賛成、反対が逆転。市部より町村部で反対が大きく上回る。 |
2004年 |
内閣府世論調査 |
| 2411 |
「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という意識の国際比較 |
40カ国中賛成が反対を上回るのは9カ国と少数派。賛成の割合で韓国は10位、日本は14位とそうした考えが強い方。 |
2008年 |
ISSP |
| 2412 |
希薄化する職場・親せき・地域とのつきあいと高まる家族の大切さ |
家族が一番大切だとする考え方が強くなってきているが、これは、職場や親せき、そして地域（隣近所）とのつきあいが希薄化してきているのと逆比例 |
2003年 |
国民生活白書 |
| 2413 |
家族や親戚・職場・近所の人等とのコミュニケーションの推移 |
日ごろよく話をするかでコミュニケーションの程度を判断すると、職場の人を除いて、2000年代に入ってコミュニケーションが薄まる傾向 |
2010年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2414 |
親との同居・近居の推移 |
減る同居、増える近居 |
2007年 |
国民生活基礎調査、国民生活選好度調査 |
| 2420 |
独身男女の親との同居比率 |
全体としてはほぼ横ばいの同居率（男7割、女8割）、ただし、10代女性はひとり暮らし、高い年齢の独身女性は同居へと180度の変化 |
2005年 |
出生動向基本調査（独身者調査） |
| 2421 |
親と同居の未婚者の対人口比推移 |
親と同居の未婚者は増え続け、2010年には若年層では男で49.4％、女で45.6％に達し、壮年層でもそれぞれ19.9％、12.2％に達している。 |
2010年 |
労働力調査（特別集計） |
| 2422 |
親との同居比率の国際比較 |
欧米（特にオランダ、北欧）で低く、アジア、アフリカ、中南米で高い親との同居比率。日本はやや高い方に属す。 |
2000年 |
世界価値観調査 |
| 2424 |
妻は夫の親族を優先すべきか（日本・韓国・台湾・中国） |
日本と韓国では夫の親族優先は少なく、台湾や中国では比較的多い。 |
2006年 |
EASS |
| 2427 |
家庭は憩える唯一の場所か（国際比較） |
家庭を憩える唯一の場所と考える者の比率について、日本人は欧米諸国を大きく上回っているが、アジア諸国の中では中ぐらいの位置 |
2008年 |
7ヶ国国際比較調査、環太平洋価値観国際比較調査 |
| 2428 |
夫婦は一番大切な相談相手か（国際比較） |
夫婦を悩み事・相談事の相談相手とする割合は日本人だけ6割と他の国の4割台を大きく上回っており、夫婦関係の緊密さが目立っている。 |
2008年 |
環太平洋価値観国際比較調査 |
| 2429 |
同居していないのに家族だと思うようになったのはそれほど前からではない |
少し前まで家族の範囲は親でさえ同居が条件だったが、近年は親族は誰でも同居していなくとも家族と考えられるようになり、その意味では、家制度から脱却しつつある |
2013年 |
全国家庭動向調査 |
| 2430 |
母に対する感情の国民性・県民性 |
中3について、米国の白人は母親をけむたい存在だとする割合が高く、黒人は母親に対して親しみを感じる割合が大きいのと対照的。日本で米国白人と似ているのは高知 |
1967年 |
祖父江孝男（1971） |
| 2438 |
子どものいる家庭の生活の苦しさ |
同じ所得水準の家庭で子どもがいるのといないのとでは生活の苦しさがかなり違っており、少子化の基本要因となっている。 |
2001年 |
国民生活基礎調査 |
| 2440 |
子育ての辛さの内容（少子化の背景） |
将来の教育費や子育て中の費用など経済的な側面が大きく、次ぎに自由な時間がもてないなど自己実現への妨げ意識 |
2008年 |
内閣府世論調査 |
| 2441 |
幼児教育・保育の国際比較 |
幼児教育・保育サービスがどれだけ充実しているかは、幼い年齢ほど国ごとに大きな差。0～2歳児の保育率は日本の場合30.6％とOECD平均以下 |
2014年 |
OECD |
| 2442 |
保育費用の国際比較 |
日本の2～3歳児の保育負担（税控除、児童手当などを引いた純費用）の高さは29カ国中8位 |
2004年 |
OECD |
| 2445 |
夫婦の所得はどちらが多い？（国際比較） |
日本は夫の所得が妻の所得を上回っている夫婦の割合が88％と世界一多い。日本に次いで同割合が高いのはメキシコ、オーストリア、英国、ドイツ |
2012年 |
ISSP |
| 2450 |
男性未婚者の年収と未婚女性の期待のギャップ（少子化要因） |
高くなった生活費・子育て費用に対して若者の稼ぎは少なくなり、未婚率の上昇や少子化の進展にむすびついてる |
2003年 |
山田昌弘 |
| 2451 |
30歳代男性の年収別婚姻・交際状況 |
年収300万円を境に結婚しているかどうか、女性との交際の比率に顕著な差 |
2010年 |
内閣府 |
| 2452 |
年収による結婚可能性 |
男の場合、年収が200万円を下回ると格段に結婚可能性は低くなる。女の場合も同じ傾向だが男ほどではない。 |
2006年 |
厚生労働省 |
| 2453 |
夫は妻より年上であるべきか（東アジア日韓台中比較） |
韓国、台湾、中国では夫は妻より年上であるべきとの意見が強いが日本はこだわらない意見が多い |
2006年 |
EASS |
| 2454 |
姉さん女房の増加（夫婦年齢差の推移） |
1970年から2009年にかけ姉さん女房10％から24％へ。また最も多い年齢差は「夫3歳年上」から「夫婦同年齢」へ |
2009年 |
人口動態統計 |
| 2455 |
結婚した男女の出会いのきっかけ（見合い結婚、恋愛結婚）の変化 |
見合い結婚が減り、最近は、職場や仕事を通じた出会いも減る |
2002年 |
社会保障・人口問題研究所 |
| 2456 |
結婚相手についての親の意見の影響（日本・韓国・台湾・中国） |
韓国では結婚相手を決めるときに親の影響が大きい。日台中はそれほど違いがない。 |
2006年 |
EASS |
| 2458 |
婚前交渉の可否について |
婚前交渉について以前は「不可」が多数派であったが、現在は「愛情があれば可」が最多に変化。バブル期には「無条件で可」が増加 |
2008年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2459 |
婚前交渉は是か非か（国際比較） |
西欧諸国ほどではないが日本も婚前交渉には寛容であり、最も非寛容のイスラム諸国、次に非寛容な中国・韓国、そして欧米の中では寛容さが低い米国・ロシアよりも是とする割合が高い |
2013年 |
Pew Research Center |
| 2460 |
若者のセックス体験率・デート経験率の推移 |
この30年でセックス体験率が急増した（男子高校生で10.2％から26.6％へ、女子高校生で5.5％から30.3％へ）。近年は、男子は横ばい、女子は続伸という特徴。 |
2005年 |
日本性教育協会 |
| 2462 |
未婚者のセックス体験率の推移 |
性交渉経験率に関する男女差の大きな縮小、及び2002年を境とした各年齢層における上昇から低下への転換が特徴 |
2005年 |
社会保障・人口問題研究所 |
| 2465 |
草食系男子が増えている？（男女年齢別の性的関心度） |
20歳代前半までの青年男子のセックス無関心・憎悪割合は2年間に2倍に増加 |
2010年 |
日本家族計画協会 |
| 2466 |
草食男子はいつごろ現れたか |
2000年ごろに草食男子が日本に出現。同時期、異性間交遊志向の男優位も男女同等か女優位（肉食女子）に変化。 |
2014年 |
日本生産性本部 |
| 2467 |
肉食女子はいつごろ現れたか |
異性関係に対する女性の関心が急に高まり、姉さん女房が一気に倍増したのは昭和が終わり平成に入った1990年代 |
2018年 |
人口動態統計、日本生産性本部 |
| 2470 |
楽しい時間をすごしているのは誰か |
若い世代の方が年寄りより、また各年代の女性の方が男より楽しい時間の長さが上回る |
2008年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2472 |
幸福度の男女差（推移と国際比較） |
女性の方が男性より幸福度の高い状態が続く。日本女性の幸福度の対男性超過度は世界ランキングでトップ |
2011年 |
世界価値観調査、ISSP |
| 2473 |
結局のところ幸せに暮らしているのは男か女か（国際比較） |
良い生活（Better Life）という観点からは、男優位、あるいは男女同等と考える国民がほとんどの中で日本と韓国だけは女優位という意見が多数 |
2010年 |
Pew Global Attitudes Project |
| 2475 |
生まれ変わるとしたら男がいいか女がいいか |
男に生まれたいと考える男性が相変わらず多くを占めるなか女性はかつてと異なり女に生まれ変わりたいと考える者が多数派に。女の方が楽しい人生を送れると考えている女性が勘違いをしているとは思えない。 |
2008年 |
日本人の国民性調査 |
| 2476 |
生まれ変わるとしたら男がいいか女がいいか（国際比較） |
女性の「女に生まれ変わりたい」比率は日本人では米国人と同じように高く、中国人・韓国人ではなお低い。 |
2008年 |
環太平洋価値観国際比較調査 |
| 2477 |
欲しいのは男の子、女の子？ |
女の子を欲しいとする女性が急増したため全体としても男の子より女の子を欲する比率が上回るに至っている |
2008年 |
日本人の国民性調査 |
| 2478 |
望ましい子どもの男女構成 |
バブル期をはさんで男児より女児の方が望まれるパターンに大きく変化。最近はバランス志向がやや増 |
2015年 |
出生動向基本調査（夫婦調査） |
| 2480 |
スカート着用率の推移 |
スカート派は多数派から少数派へと大きく変化。1995年にスカート着用と非着用とが逆転。 |
2007年 |
WEBアクロス定点観測 |
| 2482 |
男らしさ・女らしさに関する意識の国際比較 |
日本の高校生、特に女子高生は、女らしさ、男らしさへの意識が低い。 |
2003年 |
日本青少年研究所 |
| 2484 |
女性的な顔を好むのはどんな国民 |
女性的なフェミニン顔を最も好きなのは日本人、男性的な顔を最も好きなのはネパール人。国の健康度にほぼ比例 |
2014年 |
Marcinkowska et al（2014） |
| 2485 |
美容整形市場の国別ランキング |
美容医療施術件数からみて総件数では米国がトップ、人口当たりでは韓国がトップ |
2009年 |
門倉貴史（2010） |
| 2488 |
ペットの愛好率・飼育率（推移と男女年齢・住宅別割合） |
ペット飼育率は3割台で推移。ペットが好きなのは若い世代だが実際に飼っているのは40～50代が多い。 |
2003年 |
内閣府世論調査 |
| 2500 |
飼育ペット種類の推移 |
ペット種類は、犬の増加、鳥の減少が目立つ |
2003年 |
内閣府世論調査 |
| 2510 |
集合住宅におけるペット飼育の是非についての意向の推移 |
マンションでもペット是認が増加 |
2003年 |
内閣府世論調査 |
| 2520 |
楽器がある家庭比率の国際比較（PISA調査） |
ギターやピアノなど楽器がある家庭比率が最も高いのは韓国の76.6％であり、ノルウェーの73.0％がこれに次いでいる。日本は66.1％とまあ高い方。北方圏諸国と儒教圏諸国で高い傾向。 |
2022年 |
OECD |
| 2521 |
美術品がある家庭比率の国際比較（PISA調査） |
絵画や彫刻など美術品のある家庭は日本の場合37.8％とOECD諸国で最低。最も比率が高いのはアイスランドの91.4であり、デンマークが88.8％でこれに次ぐ。 |
2022年 |
OECD |
| 2600 |
日本人が最も好きなもの：花は桜、山は富士山、料理はすし |
日本人が最も好きなものへの回答率は概して低下しており、皆が好きなものがそれほど一致しない方向に変化しているといえよう |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2610 |
宝石（誕生石）等の硬度 |
きれい、硬い、めずらしいが宝石の３要素。最も硬いダイヤモンド、次ぎに硬いルビー、サファイア。 |
2008年 |
東京新聞 |
| 2640 |
戦後、日本の社会に大きな影響を与えた出来事 |
3つまでの複数回答結果の上位は①東日本大震災・福島第一原発事故（55％）、②バブル経済とその崩壊（41％）、③高度経済成長（40％）の順 |
2014年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2642 |
平成に起った印象的な出来事ランキング |
最大の出来事は東日本大震災・福島第1原発事故（'11）、これに地下鉄サリン事件（'95）、米国同時多発テロ（'01）、阪神大震災（'95）が次ぐ |
2018年 |
毎日新聞 |
| 2650 |
モノクロの世界からカラーの世界へ（スナップ写真とテレビ） |
1970年代前半、スナップ写真、そしてテレビと我々の周辺はカラーの世界に変化 |
1990年 |
堀井憲一郎（2005）、消費動向調査 |
| 2655 |
休日となる祝祭日の変遷 |
国民の休日は、明治期に、節句（季節の節目）から天皇の祝祭日（忌日の祭日を含む）へ、そして戦後、これらの主要部分を受け継ぎながら国民的祝日を加えハイブリッド型となって増加してきた |
2009年 |
堀井憲一郎（2013） |
| 2660 |
小学生男子の髪型の変化（高知県中村市蕨岡） |
1960年代に四国の農村でも小学生児童の頭はイガグリ頭から長髪へと一気に変化 |
1967年 |
祖父江孝男（1998） |
| 2670 |
かつて存在した有名ディスコ |
有名ディスコは赤坂・新宿から一方で麻布・青山・六本木、他方でウォーターフロントの倉庫街に展開。バブル期の象徴的存在だった芝浦のジュリアナ東京。 |
2006年 |
東京新聞 |
| 2680 |
よく遊ぶゲームの国際比較 |
欧米ではトランプやボードゲームがさかんなのに対して日本ではコンピュータゲームやギャンブル（パチンコ）がさかん |
2007年 |
ISSP |
| 2681 |
ギャンブル好きの国民 |
最もよく遊ぶゲームとして「ギャンブル」をあげたのは日本人の7.8％（世界34か国中7位） |
2007年 |
ISSP |
| 2682 |
ギャンブル依存症が疑われる人の割合 |
生涯で3.6％、過去1年で0.8％がギャンブル依存症の疑い。海外と比較しても多い |
2017年 |
厚生労働省 |
| 2683 |
ギャンブルは許されるか（国際比較） |
ギャンブルが「道徳的に許されない」とする日本人は31％と世界40カ国の中で仏英米などに次いで6番目に少ない。逆に「道徳的に許される」は世界1多い38％。ギャンブルに寛容な日本人 |
2013年 |
Pew Research Center |
| 2700 |
単身赴任者数の推移 |
単身赴任者は1990年代急拡大、近年落ち着き |
2001年 |
国民生活基礎調査 |
| 2703 |
信頼度の高い職業、低い職業（国際比較） |
信頼度が高いのは医師や科学者、途上国で教師、英米でレストラン給仕。各国で信頼度が低いのは政治家一般、先進国ではSNSのインフルエンサーや広告担当幹部の信頼度も低い。 |
2024年 |
Ipsos |
| 2705 |
女性比率の高い職業、低い職業（世界平均および日本と世界の比較） |
ケア職・教育職・清掃職などは女性が多く、屋外職・運転職・保安職などは男性が多いのが世界的傾向。世界と比べて日本はケア職・教育職の女性比率はそれほど高くなく、経理事務職、対個人サービス職では高い。 |
2023年 |
OECD、ILO |
| 2710 |
女性比率の推移 |
小中学校教員は半数を越え、女医比率も15％超。女性工場労働者は3割まで低下。 |
2007年 |
各種資料 |
| 2720 |
日本人の一生の各ステージの悩みごと |
悩みごとは年齢によって変化。メインの関心事は若いときは学業や進学、成人すると仕事、結婚、子育て、家計、そして中高年からは病気や介護 |
2013年 |
国民生活基礎調査 |
社
会
問
題
／
社
会
保
障 |
2740 |
失業者数・自殺者数の推移（月次、年次） |
1998年に失業者数の急増とともに中高年を中心に自殺者数が急増、2003年には失業者数は漸増ながら自殺者数は20～40歳代を中心に急増し、5年ぶりに史上最多を更新 |
2007年 |
労働力調査、人口動態統計 |
| 2740-2 |
職業別自殺者数 |
警察資料では連続10年自殺者3万人超。職業分類では年金・雇用保険等生活者が最も多く、主婦、失業者が続く。 |
2007年 |
警察庁 |
| 2747 |
自殺手段別自殺者数の推移 |
３分の２は首吊り自殺であり、ガス自殺、飛び降り、薬物、水死、飛び込みと続く。 |
2006年 |
人口動態統計 |
| 2750 |
中年男女の配偶関係別自殺率 |
男女とも配偶者のいない者の方が高い自殺率。男は離婚後の離別者が平均の4倍の自殺率、女は未婚・離別が平均の2倍以上の自殺率。 |
2000年 |
人口動態統計 |
| 2758 |
自殺は本当に増えているのか |
自殺者数では過去最多のレベルが続いているが、自殺率では戦後直後とほぼ同等レベル、標準化自殺率では戦後直後の3分の2のレベル。 |
2010年 |
人口動態統計、OECD |
| 2759 |
男ばかりがなぜ自殺するようになったのか |
高度成長期以降の自殺者数の増加はもっぱら男の増加で占められるようになったが、男女比の上昇は世界的傾向。米、オーストラリアなど英語圏では先行して男女比反転の動き |
2014年 |
OECD、人口動態統計 |
| 2760 |
年齢別自殺率（男子）の長期推移と日米比較 |
時代とともに変遷する年齢別自殺率の構造。近年は中高年の自殺率の高い構造に変化し、米国などと比較しても際立った対照を示す。 |
2003年 |
人口動態統計 |
| 2770 |
自殺率の国際比較 |
98年に自殺者数が急増したため日本の自殺率は先進国中第１位、世界101カ国中第9位となった |
2005年 |
WHO |
| 2772 |
世界各国の男女別自殺率 |
旧ソ連諸国の際立って高い男性自殺率。日本の女性自殺率は世界第6位。 |
2005年 |
WHO |
| 2773 |
自殺とうつとの相関（国際比較） |
うつが少ないのに自殺率が高い韓国、うつが多いのに自殺率の低いギリシャなどうつと自殺とには相関がない。日本は韓国同様、自殺率が高いがうつは少ない。 |
2019年 |
OECD、WHO |
| 2773b |
自殺とうつとの相関（都道府県比較） |
うつが少ないのに自殺率が高い秋田、うつが多いのに自殺率の低い京都など都道府県別に見てもうつと自殺とには相関がない。 |
2022年 |
人口動態統計、国民生活基礎調査 |
| 2774 |
主要国の自殺率長期推移（1901年～） |
日本の自殺率最高値は1958年の25.7人/10万人。世界最高国はフランス、ドイツ、日本、ハンガリー、ロシアと変遷。 |
2005年 |
厚生労働省他 |
| 2774c |
主要国の他殺率推移（死因統計） |
死因統計による国際比較。欧米諸国ではこの30年に基本的に低下傾向。ロシア・ラトビア・韓国では一時期上昇後、21世紀に入って低下傾向。ブラジルは近年まで上昇傾向 |
2017年 |
OECD |
| 2775 |
世界各国の自殺率と他殺率の相関 |
社会ストレスがアフリカ、ラテンアメリカでは他殺率上昇とむすびつき、欧米、アジアでは自殺率上昇とむすびつく。日本の自殺率は世界の中でも高いが他殺率は世界最低水準。 |
2002年 |
WHO |
| 2776 |
他殺による死亡者数の推移 |
他殺による死亡者数は自殺者数の50分の1の600人前後。自殺者数以上に経済状況による影響がある。 |
2007年 |
厚生労働省 |
| 2776a |
世界各国の他殺率推移（警察統計） |
他殺被害者の数は21世紀に入っておおむね各国で減少傾向。例外はジャマイカ、メキシコ、韓国など。 |
2011年 |
UNODC |
| 2776d |
主要国における他殺率の長期推移 |
日本を含めた主要国では、戦前からの、あるいはもっと長い歴史的な他殺率の長期的な低下傾向が認められる |
2000年代 |
OECD |
| 2777 |
婚姻率と離婚率の長期推移 |
明治前期の高い離婚率に近づきつつある最近の離婚率 |
2007年 |
人口動態統計 |
| 2778 |
平均初婚年齢とその男女差の長期推移 |
晩婚化の指標である平均初婚年齢は、戦後、男女それぞれ5.3歳、6.7歳の上昇となっている。戦後の上昇傾向が2000～2015年の15年間に加速し、その後横ばいに転じた。 |
2021年 |
人口動態統計 |
| 2780 |
離婚件数の推移と景気との相関 |
離婚件数が増加傾向をたどるなか、1980年代以降になって景気との相関が生じ、景気の悪化に先行して離婚件数増加が加速し、景気回復に先行して離婚件数の増加が減速（ないし件数自体減少）するようになった。 |
2006年 |
人口動態統計、GDP統計 |
| 2781 |
男女平等を支持している国民ほど同性愛に対する許容度が高い |
男女平等支持や同性愛許容度が高いのは北欧、低いのは南欧、東欧、途上国。主要国はその中間。日本はOECD諸国の中では低め。 |
2014年 |
OECD |
| 2782 |
自殺・同性愛・離婚の許容度の推移と男女・年齢別許容度 |
自殺を認める意見は増えていないが、同性愛・離婚については認める人が増えている。 |
2005年 |
世界価値観調査 |
| 2783 |
同性愛許容度の国際比較 |
許容度最高はオランダ、最低はエジプト、日本は中位。プロテスタント系ヨーロッパ→カソリック系ヨーロッパ→中南米・アジア→イスラム国の順。 |
2000年 |
世界価値観調査 |
| 2783a |
同性愛許容度の主要国推移 |
同性愛許容度は世界で二極化の方向。欧米とその影響を受けている国ではますます寛容となる一方で旧ソ連圏や途上国では冷ややか。 |
2017年期 |
世界価値観調査 |
| 2784 |
自殺許容度の国際比較（58カ国） |
自殺に対する許容度の高いオランダ、フランス、スウェーデン。許容度の低いバングラデシュ、インドネシア。旧社会主義国を除くと実際の自殺率と相関。 |
2000年 |
世界価値観調査、WHO |
| 2785 |
浮気は許されるか（不倫許容度の国際比較） |
浮気・不倫の許容度が最も高いのはフランス人。日本人は39か国中9位と比較的寛容な国民。イスラム圏は不寛容 |
2013年 |
Pew Global Attitudes Project |
| 2787 |
倫理上の許容度（主要国の比較） |
脱税、賄賂、あるいは同性愛、自殺などに対する倫理上の許容度は国により大きくことなる。 |
2005年 |
世界価値観調査 |
| 2787d |
倫理的な許容度の主要国比較（ピューリサーチセンター調査） |
概して英独仏に次いで高い婚前交渉、離婚、同性愛、不倫、避妊、妊娠中絶、ギャンブル、飲酒への日本人の倫理的許容度 |
2013年 |
Pew Research Center |
| 2787h |
倫理上の許容度（各国分布と日本の特徴） |
世界を二分する「性」関連の倫理事項。日本人にとって倫理上の許容度が高い分野は「死」と「性」、低い分野は「暴力」と「ルール」 |
2019年 |
世界価値観調査 |
| 2785a |
治安の良い国・悪い国（体感治安と犯罪率との相関） |
日本は犯罪が少ない国であるのに国民は治安が良いとは感じていない。犯罪の少ない先進国では体感治安と犯罪率の相関度は低い |
2016年 |
OECD |
| 2785d |
体感治安のジェンダーギャップ |
女性が特に夜道の不安を感じる国はオーストリア、ニュージーランドで男女ギャップは4割近く。逆に男女が同等なのは英国、オーストリア。日本は中間的位置でギャップは約2割。 |
2020年 |
OECD |
| 2786 |
犯罪率の推移 |
警察統計ではなく国民に対する調査から犯罪被害率の推移を見ると犯罪は全体として減少傾向。ただ近年は自転車泥棒や置き引きなどが増えはじめている模様 |
2012年 |
法務省法務総合研究所 |
| 2788 |
犯罪率の国際比較（OECD諸国） |
犯罪被害者比率から見た日本の犯罪率は先進国中最低 |
2005年 |
OECD |
| 2788c |
主な犯罪の被害者率（対OECD比較） |
犯罪被害者率は、自転車泥棒5.1％、消費者被害1.9％、女性に対する性犯罪1.3％、車上荒らし1.1％と続いている。OECD平均と比較して多いのは自転車・オートバイ泥棒だけであり、それ以外は下回っている。 |
2005年 |
OECD Factbook |
| 2788d |
強盗、暴行・恐喝、性犯罪についての国際比較 |
26カ国中、強盗ではメキシコ、暴行・恐喝ではアイスランド、性犯罪ではアイルランドがトップ。前2者では日本は最下位、性犯罪では下から8位。 |
2005年 |
OECD Factbook |
| 2788e |
消費者被害についての国際比較 |
被害率トップはギリシャの24.7％。日本は1.9％とOECD平均10.4％を下回り、各国の中で最低の被害率。 |
2005年 |
OECD Factbook |
| 2788f |
汚職・贈収賄についての国際比較 |
概して低いOECD諸国の汚職率。ギリシャ、メキシコ、ハンガリー、ポーランドなどは例外。先進国の中ではフランスがやや高く、日本は相対的に低い。 |
2005年 |
OECD Factbook |
| 2788g |
泥棒が多い国・少ない国 |
日本は泥棒の少ない国。泥棒が多いと自国民や観光客が信じているイタリアも実は泥棒が少ない。 |
2005年 |
OECD Factbook |
| 2789 |
女囚比率の国際比較 |
女囚比率は多くの国で１割以下。米国は最も高く、9％を越えている。日本も比較的高い国に属する。 |
2007年 |
ICPS |
| 2789c |
レイプ被害の状況 |
30代女性のレイプ被害経験率は12.1％と女性全体の7.3％を大きく上回ることからレイプ被害はかつてより多くなったと推定される |
2008年 |
内閣府 |
| 2789f |
ストーカー被害の状況 |
女性の約1割（30代女性は約2割）、男性の4％がストーカー被害を経験。命の危険を感じた女性も3％（30代女性は7.7％）に達す |
2014年 |
内閣府 |
| 2790 |
配偶者からの暴力被害（DV、ドメスティック・バイオレンス）経験率 |
実に既婚女性の３分の１が夫から暴力的行為を受けた経験 |
2005年 |
内閣府 |
| 2792 |
恋人からの暴力被害経験率 |
若いときに恋人から暴力的行為を受けた女性は14％、若い女性ほど被害率高い（20歳代で23％） |
2005年 |
内閣府 |
| 2792b |
ドメスティック・バイオレンス経験率の国際比較 |
夫などから身体的・性的暴力を受けた経験のある女性はエチオピア地方部70.9％から日本都市部15.4％まで大きな幅 |
2000
～04年 |
WHO |
| 2792d |
ドメスティック・バイオレンス経験率の先進国比較 |
日本のDVは先進国の中でも比較的少ない方 |
2000
～08年 |
国連 |
| 2792j |
ドメスティック・バイオレンスの世界ランキング |
日本人女性の過去12カ月DV経験率はOECD38か国中23位の3.0％と少ない方。OECDトップはコロンビアの10.0％。非OECDトップはインドの15.9％。中国、韓国はそれぞれ5.9％、8.8％とかなり多い。 |
2018年 |
OECD Society at a Glance |
| 2793 |
犯罪者と被害者との関係（犯罪種類別） |
殺人と傷害は、親族及び面識のある者に対して、財産犯及び性犯罪は、面識のない者に対して犯される場合が多い。 |
2005年 |
犯罪白書 |
| 2793c |
欧米における他殺の被害者と加害者の関係 |
日本と同じように欧米においても他殺の加害者は夫婦や親族が多い。特に女性は夫や元夫に殺される割合が4割以上と高い |
2008年 |
Small Arms Survey、UNECE |
| 2794 |
外国人犯罪の推移 |
1980年代後半から第１のピーク93年にかけて外国人犯罪急増、2004年には第２のピーク。外国人犯罪比率約2％。国籍では中国が最多。 |
2006年 |
犯罪白書等 |
| 2795 |
投資名目などによる主な巨額詐欺事件 |
L&Gによる「円天」詐欺事件は豊田商事事件（1987年）、全国八葉物流（2002年）に次ぐ集金規模 |
2009年 |
東京新聞 |
| 2795b |
主な個人情報流出事件 |
個人情報流出事件の流出人数としては、大日本印刷の864万人が最も多く、ソフトバンクとKDDIの事件が450万人程度で続く。 |
2009年 |
毎日新聞 |
| 2795c |
主な高額強盗事件 |
2011年5月に警備会社営業所（立川市）から奪われた6億400万円はこれまでの強盗事件における史上最高額 |
2011年 |
毎日新聞・東京新聞 |
| 2795d |
主な無差別襲撃事件 |
無差別襲撃事件のうち被害者が多いのは2001年の大阪教育大付属池田小の児童襲撃事件と2008年の東京・秋葉原の通行人襲撃事件 |
2014年 |
東京新聞・毎日新聞 |
| 2796 |
社会保障給付費の対国民所得比の推移 |
社会保障給付の対国民所得比はこれまで横ばいの時期と急上昇の時期が交互に訪れる形で上昇してきた点に大きな特徴 |
2004年 |
社会保障・人口問題研究所 |
| 2798 |
社会保障給付費の国際比較（OECD諸国） |
社会保障のレベルが低い点が目立つ日本。ヨーロッパは社会保障大国が多い。 |
2003年 |
OECD |
| 2799 |
社会保障に関する政府責任について（国際比較） |
日本は米国や他のアジア諸国と並んで社会保障に対する政府責任の重視度が相対的に低い。高齢者生活維持と医療供給に関しては自力救済重視度世界一。 |
2006年 |
ISSP |
| 2800 |
地域間社会保障移転（愛知県と大分県） |
若年県から高齢県への社会保障移転 |
1999年度 |
県民経済計算 |
| 2900 |
公的年金・社会保障の給付水準・負担方法に対する国民意識 |
望ましい公的年金の給付水準については国民は「一概に言えない」と考えている。また社会保障の給付水準については「維持」が「下げ」を上回る。 |
2001年、
2004年 |
国民生活選好度調査他（内閣府） |
| 2910 |
社会保障制度の給付と負担の世代別格差 |
若年層の給付率は低く、負担率は高いことが年金不信の根本要因となっている。 |
2005年 |
鈴木亘（2005） |
| 2920 |
年金をめぐる世代間の意識ギャップ |
年金をめぐる意識は単に年齢というより時代経験の差がもたらす世代間の意識の差によって大きく異なっている |
2003年 |
田中愛治他 |
| 2923 |
子ども優先か高齢者優先か：政策の優先順位 |
子ども政策をこれまで以上に優先すべきという意見が強まるなか、若い世代ほど子ども優先の意識が高い。ただし、介護を担う場合が多い女性の50代は高齢対策優先の意識が高齢層よりも高い。 |
2018年 |
日本人の国民性調査 |
| 2925 |
いらいらする若者たち |
中高年に対して20歳代、30歳代の若年層の「いらいら」が増加 |
2008年 |
日本人の国民性調査 |
| 2927 |
非合理的な存在や力を信じる若者が増えている |
「あの世」や「奇跡」や「お守り・おふだの力」を信じる若者が増えている。他方、これらを信じない高年層も増えている。 |
2008年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2950 |
生活保護世帯数と保護率の推移 |
近年、生活保護世帯数も保護率も上昇 |
2005年度 |
厚生労働省、社人研 |
| 2955 |
食料・衣料・医療に困っている世帯 |
経済的理由で過去一年間に食料、衣料が買えなかったことのある世帯は、それぞれ15.6％、20.5％。健康でないのに医療機関に行けなかった世帯は2.0％（そのうち半分は経済的理由） |
2007年 |
社会保障・人口問題研究所 |
| 2970 |
ホームレス人数 |
ホームレスは３大都市（東京23区、大阪市、名古屋市）に多いが、全体として2万5千300人('03)から1万8千500人('07)へと減 |
2007年 |
厚生労働省 |
| 2972 |
ホームレス比率の国際比較 |
路上や公有地で暮らすホームレスの人数は米国が人口10万人当たり75.5人であるのに対し、日本は2.5人と30分の1。 |
2023年 |
Our World in Data |
| 2975 |
孤独感を抱いている人の割合 |
30代未婚男女がもっとも多く「しばしば・常に」孤独を感じている（15～16％）。中高年未婚者について女性の孤独感は低下するが男性の孤独感はなお根強い。 |
2021年 |
内閣官房 |
| 2980 |
障害者とのふれあいの推移 |
障害者と話したり手助けしたりする機会は増えてきている |
2012年 |
内閣府世論調査 |
| 2990 |
社会貢献意識の高まり |
社会に役立ちたいという人が長期的に増加する傾向。短期的には好況の崩壊後に著増。 |
2008年 |
内閣府世論調査 |
| 2992 |
社会活動意識の諸側面 |
世の中のためになる仕事をしたい人は増えているが、他を犠牲にしてまで世の中のためになる生活には傾斜できないという意識も強い |
2008年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 2994 |
頼りになる人がいるか（社会的援助）の国際比較 |
日本は中国・韓国とともに頼れる人が相対的に少ない国の部類にはいる |
2008年 |
OECD Factbook |
| 2995 |
高齢者にとって頼れる人はいるか（高齢者の孤立）の国際比較 |
社会的孤立は高齢層で特に深刻なのが一般傾向だが、日本は特にこうした年齢差が大きい方ではなく、高齢層の孤立は先進国平均程度。 |
2018年 |
OECD |
| 2996 |
ひと助け（社会的援助）の国際比較 |
困っている見知らぬ者を援助した日本人の比率は22.7％で世界38カ国中最下位。最上位には、カナダ、米国、オーストラリアなど英語圏諸国が6割以上で並ぶ。 |
2008年 |
OECD Factbook |
| 2998 |
難民支援の行動率の国際比較 |
過去1年間に難民支援の行動をとった者の比率は日本が8％と最低。インド、インドネシア、タイなど途上国では50％を超えるのに対して、多くの欧米先進国ではせいぜい20％台。 |
2025年 |
Ipsos |
| 3000 |
ボランティア活動者率の推移 |
ボランティア参加率に目立った上昇はない |
2006年 |
社会生活基本調査 |
| 3001 |
都道府県別のボランティア活動者率 |
最もボランティア活動がさかんなのは鳥取、最も不活発なのは沖縄。人口規模の大きな地域ほど不活発であるが小さい地域でも活発とは限らない。 |
2006年 |
社会生活基本調査 |
| 3002 |
ボランティアについての国際比較 |
日本のボランティア活動率は中位、金銭寄付は非常に少ない。 |
2008年 |
OECD Factbook |
| 3003 |
OECD諸国におけるボランティア活動者率 |
米国、スウェーデン、オランダ、韓国などで高く日本、ドイツ、フランスなどで低いボランティア活動者率 |
2000年 |
OECD |
| 3005 |
ボランティア活動時間の国際比較 |
ボランティア活動に割く生活時間の長さから見ると日本や韓国ではボランティアは根づいておらず、欧米、特に米国、カナダではボランティアがさかんである。 |
2006年 |
社会生活基本調査 |
| 3010 |
ボランティアの価値と寄付の割合（国際比較） |
日本のボランティア活動の量的なレベルは低いが、それ以上に金銭寄付は小さい。 |
2004年 |
山内直人（2007） |
| 3020 |
都道府県別NPO法人認証数 |
全国でNPO法人が認証を受け活動している |
2007年 |
内閣府国民生活局 |
| 3070 |
日本の社会状況－分野別の改善・悪化の国民意識 |
各時期の社会の状況を刻々と反映 |
2008年 |
内閣府世論調査 |
労
働 |
3080 |
失業率の推移（日本と主要国） |
日本の失業率は5％前後と以前と比べると上昇し、低下が目立つ米英と同水準となったが、近年低下し、安定性の特徴は保持 |
2007年 |
総務省統計局、WDI、ILO |
| 3083 |
若者の高い失業率（年齢別の失業率推移） |
若者の失業率は全体の約2倍で、ピーク時は10％を超えたが、現在は6.3％と低下し、対全体倍率も低下傾向 |
2014年 |
労働力調査 |
| 3085 |
失業率の推移と雇用情勢に対する国民意識 |
実際の雇用情勢より雇用・労働条件に対する国民意識は悲観的。悪いニュースばかり伝える報道姿勢と雇用制度の柔軟化の両方が影響していると考えられる |
2016年 |
労働力調査、内閣府世論調査 |
| 3090 |
失業率の高さと地域格差についての国際比較 |
日本の失業率は水準自体低いが、地域格差も他国に比べれば小さい |
2004年 |
OECD |
| 3094 |
主要国における失業率の地域格差の推移 |
日本だけでなく欧米主要国でもおおむね失業率の地域格差は縮小傾向であり、要因としては、サービス経済化という先進国共通の経済構造変化の可能性が高い。 |
2021年 |
OECD |
| 3100 |
労働時間の推移（各国比較） |
労働時間日米逆転、再逆転 |
2006年 |
OECD |
| 3120 |
労働時間の長期推移（日本、英国・米国） |
19世紀中頃の英米、日本でも戦前は、年間3000時間を大きく上回っていた。 |
2004年 |
諸資料 |
| 3123 |
長時間労働の推移 |
長時間労働は減少傾向。長時間労働のうち49～59時間の方が60時間以上よりも大きく減少。 |
2012年 |
労働力調査 |
| 3125 |
長時間労働者比率（推移、職業、男女年齢） |
平日10時間以上の長時間労働者は近年増加傾向。特に、男性の販売職・サービス職や30歳代で４割を超えている。 |
2005年 |
ＮＨＫ国民生活時間調査 |
| 3130 |
長時間労働者比率の国際比較 |
欧米先進国との比較で最も多い日本の長時間労働者。この他、英語圏諸国で長時間労働者が多い。 |
2000年 |
国民生活白書 |
| 3132 |
男女別労働時間分布の国際比較 |
労働時間分布を長短で3タイプ、分布の集中・分散で3タイプに分けると日本は長時間・中間分布型に属す |
2005年 |
OECD |
| 3135 |
労働生産性と年間労働時間の相関（世界各国比較） |
時間当たりのGDPの大きい労働生産性の高い国ほど年間労働時間は短い。ただし日本を含む東アジア諸国や米国、アイルランドは生産性の割によく働くのに対し、南米諸国やドイツ、デンマークなどは生産性以上に労働時間が短い。 |
2017年 |
Our World in Data |
| 3137 |
労働時間と健康状態 |
60時間以上の長時間労働は明らかに健康を悪化させる。一方、健康状態に不安を抱える男性労働者は短時間労働を選択する傾向がある。 |
2011年 |
社会生活基本調査 |
| 3140 |
管理職女性比率の国際比較 |
低い日本の管理職の女性比率 |
2011年 |
データブック国際労働比較 |
| 3142 |
日本の管理職：人的割合と女性比率の推移 |
管理職の割合は1980年のピークには4.7％であったが30年後の2010年には2.4％にまで下落。女性比率は戦後まもなくには3％未満だったが2010年には14.0％まで上昇 |
2010年 |
国勢調査 |
| 3150 |
労働力不足・労働力過剰の状況推移 |
2004年から労働力過剰から労働力不足に転じパートタイマーより正社員の不足程度が大に転換したが最近は全体として過剰の方へと向かっている。 |
2008年 |
厚生労働省 |
| 3160 |
就職内定率の推移（大卒） |
悪化する就職内定率の状況。ただし年度前半に企業はかなり内定を出しているのでGDP成長率等に見られる経済情勢ほどの悪化とはなっていない。 |
2009年 |
厚生労働省・文部科学省 |
| 3161 |
就職内定率の地域別の推移（大卒） |
各地域で就職内定率回復。名古屋経済圏を含む中部では内定が遅いという特徴。内定率、就職率は、地域差縮小、全国均質化の傾向。 |
2015年 |
厚生労働省、文部科学省 |
| 3165 |
学歴別就職者数および大学卒就職率の推移 |
就職者数が最も多い学歴は1965年に中卒から高卒へ、また1998年に高卒から大卒にシフトした。大卒就職率が最近急激低下 |
2010年 |
文部科学省 |
| 3170 |
中卒・高卒・大卒別の３年以内離職率 |
中卒の７割、高卒の５割、大卒の３割が、就職後３年以内に勤め先を辞めてしまう傾向を「七五三退社」と呼ぶ |
2009年 |
厚生労働省 |
| 3176 |
就職活動の結果、希望する会社に入れたか |
第一志望の会社に入れたとする新入社員の割合は最低の51％から上昇を続け8割を越す |
2018年 |
日本生産性本部 |
| 3180 |
新入社員の入社動機の推移（「就社」から「就職」へ） |
新入社員の会社選択動機は、「会社」に惹かれて（会社の将来性など）から「職」に惹かれて（能力を生かせるなど）に大きく変化 |
2009年 |
日本生産性本部 |
| 3184 |
新入社員のキャリア意識（一生社員か独立か） |
一生会社に勤めるという新入社員が多数派となり独立志向の若者は1割台に減少 |
2010年 |
日本生産性本部 |
| 3188 |
入社したからには社長にまでなりたいか |
約2割いた社長志向の新入社員が今や10数パーセント。社長より重役、重役より部長が望み |
2017年 |
日本生産性本部 |
| 3200 |
パートタイム労働者の比率推移（各国比較） |
日本のパート比率は男女ともオランダに次ぐ高い比率 |
2005年 |
OECD |
| 3210 |
非自発的パートタイム労働者の割合 |
日本のパート比率は各国と同様に上昇してきたが、非自発的パートの比率は横ばいか下がり気味。国際的にも中位水準 |
2014年 |
労働力調査、OECD |
| 3240 |
正規雇用者と非正規雇用者の推移 |
増える非正規雇用者、減る正規雇用者 |
2008年 |
労働力調査 |
| 3242 |
増えている非正規雇用者の正体 |
非正規雇用者の増加は以前にも増して高齢者によって占められるようになっている。若年の非正規雇用者は2000年代後半からむしろ減少に転じている |
2017年 |
労働力調査 |
| 3250 |
非正規労働者比率（パート・アルバイト・派遣・契約等の比率）の推移（男女年齢別） |
男女とも若年層で増加した非正規社員 |
2008年 |
労働力調査 |
| 3256 |
正規・非正規別の未婚率 |
正規就業者と非正規就業者の未婚率の差がもっとも大きいのは男性30歳代であり、正規が30.7％、非正規が75.6％ |
2010年 |
厚生労働省 |
| 3260 |
正社員並みの職務に従事する非正社員の割合 |
正社員並みの職務に従事するパートその他の非正社員が増加 |
2006年 |
厚生労働省 |
| 3262 |
最近の職場の変化 |
一番目立つのは「仕事の出来る人と、そうでない人との差がめだつようになった」のと「会社が運命共同体でなくなった」こと |
2018年 |
労働政策研究・研修機構 |
| 3264 |
職場のいじめ・パワハラ被害率（属性別） |
年齢別、雇用形態別、企業規模別などの属性別の結果を見ると、どんな職場でもいじめ・パワハラの被害は発生しているという傾向がある |
2014年 |
労働政策研究・研修機構 |
| 3265 |
職場でどんな「いじめ」や「パワハラ」が起こっているか |
もっとも多いのは「怒鳴られたり、暴言をはかれた」（14.8％）であり、これに次いで多いのは「仕事をする上で必要情報をもらえない」、「自分についての陰口や噂を広められた」 |
2014年 |
労働政策研究・研修機構 |
| 3267 |
パワハラの国際比較 |
日本のパワハラ比率は25.3％と世界37か国中第4位であり、主要先進国（G7）の中では最も高い |
2015年 |
ISSP |
| 3270 |
職場のストレスの状況 |
高齢者を除く男女各年齢層で半分以上が強いストレスを感じている。特に男性30～40歳代のストレスは目立つ。この十年間ではむしろストレスやや減る。 |
2007年 |
厚生労働省 |
| 3273 |
ジョブストレインの各国比較（OECD諸国） |
仕事上の緊張・負担（ジョブストレイン）が大きな日本。ただしOECD諸国の一般の傾向と同様、仕事上の環境条件は改善の方向。 |
2015年 |
OECD |
| 3274 |
仕事のストレスの国際比較 |
仕事のストレスや疲労の程度については日本の職場は恵まれている |
2005年 |
OECD |
| 3276 |
日本は仕事のストレスが多い国か |
日本人は他国よりストレスの多い人と少ない人が両極分化しているので、ストレスのある人の取り方によって、日本はストレスの多い国とも少ない国とも主張できる結果が得られる |
2005年 |
ISSP |
| 3277 |
疲れやすい国民・疲れにくい国民 |
長時間労働国上位5位は韓国、ドミニカ共和国、台湾、フィリピン、日本。ただしこれらの国では仕事の疲れはそれほどでない。労働は長くないがフランス人は疲れている。 |
2005年 |
ISSP |
| 3280 |
主要国における長期間労働と仕事のストレスの推移 |
時系列変化の国際比較から見ると日本は長時間労働が減っているのに仕事のストレスが増えている特徴が浮かび上がる。過労死は長時間労働だけのせいにはできないだろう |
2015年 |
ISSP |
| 3282 |
長期間労働と仕事のストレスとの相関 |
主要先進国の中では最も長時間労働が多く、仕事のストレスも大きい日本 |
2015年 |
ISSP |
| 3290 |
労働災害死亡者数の推移 |
労災死は高度成長期の6000人台から減り続け2015年からはついに1000人を下回っている。 |
2017年 |
厚生労働省 |
| 3300 |
労働時間の増減へのフルタイマー・パートタイマー別要因分解 |
平均労働時間増減に関し近年はパート比率上昇要因も重要となる |
2007年 |
毎月勤労統計調査 |
| 3320 |
年齢別平均勤続年数の国際比較（日本の長期雇用） |
男子壮年層までで成立していた長期雇用。高齢者層、女性層では必ずしも当てはまらない。 |
1991年 |
OECD |
| 3324 |
一人当たり実質賃金の推移（日本及び主要国） |
欧米では30年で3～4割伸びた実質賃金が日本ではバブル崩壊以降ほぼ横ばいの推移。高度成長期の高い伸び、安定成長期の欧米並みの伸びと対照的。 |
2023年 |
OECD、米国労働省 |
| 3326 |
職種別の年収とその変化 |
多くの職種で300～500万円。高年収は医師、大学教授、記者、航空機操縦士。一部の職種を除いて年収は減少傾向 |
2011年 |
労働経済白書 |
| 3328 |
定年退職金の推移 |
大卒ホワイトカラーの退職金はピーク時から約3割減。若年勤労者や高卒ブルーカラーなどとの所得格差は縮小。 |
2007年 |
就労条件総合調査 |
| 3330 |
年齢別賃金カーブの国際比較（日本の年功賃金） |
ホワイトカラーでは各国で一般的な年功賃金が日本ではブルーカラーでも成立していた。女性は成立していない。 |
1995年
前後 |
ＥＣ |
| 3333 |
年功賃金の国際比較 |
多くのＯＥＣＤ諸国で年功賃金はなお支配的。年功による賃金アップ率は高い方から韓国、トルコ、日本、ドイツの順 |
2015年 |
OECD |
| 3335 |
年功賃金の年齢別支持率の推移 |
若者の年功賃金支持が高まり、若者と中高年の年功賃金支持率が逆転 |
2016年 |
労働政策研究・研修機構、日本生産性本部 |
| 3340 |
賃金カーブのフラット化 |
年齢別賃金カーブの見直しの中で1990年以降約７割の水準にフラット化進展 |
2004年 |
労働経済白書 |
| 3342 |
最低賃金の国際比較 |
先進国中最も低い日本の最低賃金レベル |
2006年 |
OECD |
| 3343 |
主要国の最低賃金水準の推移 |
日本の特徴は①最賃レベルの低さ、②毎年の安定性、③持続的な上昇傾向 |
2011年 |
OECD |
| 3344 |
パートタイム賃金の国際比較 |
フルタイム賃金と比較して先進国中最も低い日本のパートタイム賃金の水準 |
2003年 |
OECD |
| 3346 |
賃金・給与格差の国際比較 |
フルタイムベースの給与総額の格差に関しては日本の場合明確な特徴がない中位水準 |
2007年 |
OECD |
| 3348 |
規模別賃金格差の国際比較 |
日本は中小企業と大企業の規模別賃金格差が大きい方の国である。欧州では中小企業が大企業並みの賃金の国も多い。 |
2013年 |
データブック国際労働比較 |
| 3350 |
男女賃金格差の推移（国際比較） |
全世界的に男女賃金格差は縮小傾向、ただし日本、韓国はなお男女賃金格差大 |
2004年 |
OECD |
| 3351 |
男女別賃金格差の年齢傾斜パターン（国際比較） |
年齢による男女賃金格差の変化パターンは、加齢による①格差拡大、②Ｕ字カーブ、③格差縮小に分かれ、また企業間格差が大きいケース、小さいケースなどさまざま。日本は歳をとるほど格差増大が顕著。 |
2010年代半ば |
OECD |
| 3352 |
子どもの有無による男女賃金格差の違い（国際比較） |
男女賃金格差は子どものいる労働者の方が大きく、母親であることが高くつくのはOECD諸国共通。しかし日本の子どものいる女性の賃金ギャップは世界1大きい。 |
2010年 |
OECD（2012） |
| 3355 |
賃金・給与を何で決めるか |
成果主義の要素は小さくなったが、年齢・勤続・学歴の要素も小さくなり、職種・職務のウエイトが高まってきている |
2009年 |
厚生労働省 |
| 3357 |
企業が支出する教育訓練費の推移 |
企業が就業者のために支出する教育訓練費は長期低下傾向 |
2011年 |
就労条件総合調査 |
| 3360 |
企業からみた女性活用の制約条件 |
企業にとって女性は家族、勤続年数、残業の問題から活用しにくいとしている。職場の男性や顧客等、周囲の理解については中小企業は余り問題としていない。 |
2006年 |
厚生労働省 |
| 3400 |
職業別曜日別仕事時間の推移 |
土日仕事は職業により大きな差 |
2005年 |
NHK国民生活時間調査 |
| 3450 |
フリーター数・ニート数の推移 |
10年間で倍増したフリーター数（厚生労働省定義200万人台、内閣府定義400万人台）、20代後半～30代前半のフリーター急増で問題が深刻化。働く気のないニートも増加。 |
2007年 |
内閣府、厚生労働省 |
| 3460 |
ニート（若年無業者）の長期推移 |
1990年代後半に非就業・非求職・非家事・非通学の若者が顕著に増加 |
2005年 |
国勢調査 |
| 3470 |
年齢別フリーター数・ニート数の推移 |
フリーター、ニートとも、24歳までの前期若年層より25歳以上の後期若年層の増加が目立っており問題は深刻化 |
2007年 |
労働経済白書 |
| 3490 |
二極化している労働市場（国際比較） |
スキル水準別に高スキル（管理と専門・技術）と低スキル（サービス・販売と単純労働）が増加し、それ以外の中スキルが減少するという一般傾向が認められる |
2015年 |
OECD |
| 3500 |
躍進職業から見た社会経済の変化 |
時代を写す躍進職業、ケアの時代の到来 |
2005年 |
国勢調査 |
| 3520 |
セールスマンの死（営業職の長期推移） |
高度成長期を過ぎて急成長した営業職は2000年をピークに大きく減少する傾向。減少要因は相次いで到来した流通合理化、ネット社会の進展、そしてＡＩの発達 |
2015年 |
国勢調査 |
| 3550 |
理容師と美容師の推移と都道府県別美容師密度 |
この30年は理容師は減少、美容師は倍増と日本人女性のおしゃれ度が目立つように |
2005年 |
厚生労働省 |
| 3570 |
肉体労働が多い職業 |
肉体労働比率は、農林漁業で最も高く、建設・製造関連、そしてサービス関連の職種がこれに次いでいる。一方、情報通信、事務、経営、管理などの職業では肉体労働の比率は低くなっている。 |
2023年 |
OECD |
| 3572 |
肉体労働が多い国・少ない国（OECD比較） |
肉体労働は全体的に減りつつあるが、主要先進国の中では米国の肉体労働比率が43.1％と最も高く、日本が24.7％と最も低くなっている。 |
2023年 |
OECD |
| 3597 |
技術者数の推移 |
2000年まで急増した技術者はその後減少。最も多い技術者は時代潮流に対応し、①製造技術者、②建築･土木技術者、③情報処理・通信技術者と変化してきている |
2010年 |
国勢調査 |
| 3600 |
独立技術者の推移 |
増加する自営業技術者 |
2000年 |
国勢調査 |
| 〇3601～99は3979の後に掲載 |
| 3700 |
仕事に関わる重要項目についての意識変化 |
所得重視から安定重視、及び多様な側面への配慮へ |
2005年 |
国民生活選好度調査（内閣府） |
| 3710 |
どのような仕事が理想的だと思うか |
「理想の仕事」の優先順位は、”安定収入＞私生活とのバランス＞楽しさ＞専門性＞健康＞職の安定＞世のため＞高収入” |
2022年 |
内閣府世論調査 |
| 3720 |
働く目的 |
国民全体として社会に役立つ仕事への志向高まる。若者では、2000年頃から、「能力をためす仕事」への無関心化と「楽しい仕事」への傾斜が強まる |
2014年 |
内閣府世論調査、日本生産性本部 |
| 3770 |
職場の中高年に対する年齢差別の国際比較 |
職場における中高年への年齢差別は日本の場合28％とドイツと並んで少ない（主要12か国平均40％）。年齢差別が最も多いのは韓国の61％。 |
2022年 |
OECD |
| 3790 |
企業における終身雇用の状況 |
終身雇用をあらわす50代の継続雇用率はなお製造業大企業を中心に高いが、40代以下では中小企業や非製造業の低い継続雇用率に急速に近づく傾向 |
2016年 |
OECD、賃金センサス |
| 3800 |
終身雇用についての企業意向 |
93年まで終身雇用を重視する傾向、それ以降大きく見直し |
2002年 |
雇用管理調査 |
| 3804 |
終身雇用志向か転職志向か（国際比較） |
日本の若者は欧米諸国の若者と比べ終身雇用型の意識が強く、またそうした意識の若者が増えている点も目立っている。 |
2008年 |
世界青年意識調査 |
| 3810 |
労働運動（労働組合・労働争議）の推移 |
戦後すぐ50％、高度成長期に３分の１あった労働組合組織率がその後低下を続け、ついに2003年から２割を切る |
2005年 |
厚生労働省 |
| 3814 |
加盟主要団体別単位労働組合の組合員数推移 |
総評など高度成長期の労働４団体は、1990年代から連合中心に労働戦線が統一されたが、郵政民営化を巡って影響力頓挫 |
2005年 |
厚生労働省 |
| 3817 |
労働組合組織率の国際比較 |
北欧で高い労働組合組織率。各国で労働組合組織率低下傾向。 |
2005年 |
労働政策研究・研修機構 |
| 3820 |
外国人労働者数の推移 |
年々増加傾向をたどっている外国人労働者数 |
2006年 |
厚生労働省 |
| 3830 |
諸外国の外国人労働者 |
諸外国の中では日本の外国人労働者の比率は際立って低いのが現状 |
2000年 |
データブック国際労働比較 |
| 3835 |
欧米主要国の外国人労働者の国籍・出身地 |
トルコ人の多いドイツ、モロッコ人の多いイタリアなど、どの国からの外国人労働者が多いかは国によって様々 |
2002年 |
OECD |
| 3840 |
高学歴人材の国際流動 |
米国、カナダでは途上国高学歴人材を活用。その他OECD諸国でも高学歴人材の国際流動が多い。流動率低い日本、韓国。 |
2000年 |
OECD |
教
育
／
文
化 |
3850 |
教師数の推移（実数及び未成年人口当たり） |
未成年人口100人当たり教師数（塾教師を含む）は増加傾向が続いており、70年の3.1人から2000年の6.1人へと倍増 |
2000年 |
国勢調査 |
| 3852 |
小学校教師の男女比率の国際比較 |
先進国等の中では日本の女性教師比率は最低レベル |
2006年 |
OECD |
| 3853 |
幼稚園・小学校・中学高校・大学の教員の女性比率に関する国際比較 |
幼稚園、小学校、中学・高校、大学とだんだんと教員の女性比率が低くなる中で、国別の差も大きくなる。日本は大学や中高で女性比率最下位。 |
2019年 |
OECD |
| 3854 |
箸の持ち方（小学生・保護者・学級担任） |
最も効率的だと思われる通常の持ち方は小学生で55％、保護者で4分の3、教育者である学級担任では87％ |
2006年 |
日本スポーツ振興センター |
| 3855 |
学校における体罰の減少 |
学校の先生からの体罰を受けた者の比率は高校生の場合1982年の4割から2002年の1割へと急減 |
2002年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3856 |
楽しい学校生活 |
中高校生の意識では、学校は一層楽しくなり、担任の先生からも自分のことが一層分かってもらえる状況になりつつある。 |
2012年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3857 |
京大合格者数高校ランキング |
上位3位は洛南（京都）、膳所（滋賀）、東大寺学園（奈良）。西日本、特に近畿圏の高校の合格者数が多い |
2017年 |
サンデー毎日 |
| 3858 |
東大合格者数高校ランキング |
東京の開成高校が168人で昨年同様第1位、2位は兵庫の灘高校、第3位は東京の筑波大付属駒場。 |
2010年 |
サンデー毎日 |
| 3860 |
東大合格者数高校ランキングの推移 |
私立高校の躍進と国公立、特に公立高校のランキング低下が目立つ。個別高校の浮沈もある。 |
2005年 |
刈谷（1995）、サンデー毎日 |
| 3860c |
主要国立大合格者数高校ランキング（北大・東北大・名古屋大・阪大・九大・一橋大・東工大・千葉大・神戸大・金沢大） |
東大、京大以外の主要国立大学の合格者数高校ランキングでは東北大の仙台第二のように地元トップ進学校が上位をしめる |
2018年 |
週刊朝日 |
| 3860e |
早稲田大・慶応大各学部合格者数上位高校ランキング |
早稲田大各学部の合格トップ高校は過半数の学部で開成、湘南だが、慶応大の場合はすべての学部で異なる高校 |
2018年 |
週刊朝日 |
| 3861 |
大企業トップの出身高校ランキング |
上位3位は、慶応義塾高校（神奈川）、修猷館高校（福岡）、麻布高校（東京） |
2016年 |
週刊東洋経済 |
| 3861a |
県立浦和高校と都立日比谷高校の主要大学合格者数 |
都立日比谷高校と比較しても東大のほかに京大、東北大など主要国立大学に幅広く合格者を出している県立浦和高校 |
2019年 |
サンデー毎日 |
| 3862 |
大学入試難関度ランキング |
最も入試試験が難しいのが東大理Ⅲ。それに医科系4大学が続き、その次に、文科系の東大文Ⅰ・Ⅱ、理科系の東大理Ⅰ、医科系7大学となっている。 |
2013年 |
週刊朝日MOOK大学ランキング |
| 3864 |
日本の主要大学（大企業累積就職者数ランキング） |
主要企業に多くの人材を送り込んでいる大学としては早稲田、慶応がツートップ。これに明治、同志社、東大、日大が続く |
2017年 |
週刊ダイヤモンド |
| 3865 |
大企業就職率大学ランキング |
有名大学の他、工科系大学、４年制女子大の大企業就職率の高さが目立つ。 |
2007年 |
エコノミスト |
| 3866 |
大学ランキング：国家公務員試験合格者数 |
かつての高等文官試験に当たる国家公務員試験Ⅰ種合格者には東大卒が圧倒的に多い |
2009年 |
週刊朝日MOOK大学ランキング |
| 3867 |
大学ランキング：司法試験合格者数・合格率 |
合格者数上位3位は、東大、中央大、慶応大。合格率上位3位は、慶応大、一橋大、東大 |
2010年 |
法務省公表資料 |
| 3868 |
大学ランキング：公認会計士・一級建築士の国家試験合格者数 |
公認会計士試験合格者数上位3位は、慶応大、早大、中央大。一級建築士試験合格者数上位3位は、日大、東京理科大、早大。 |
2009年 |
週刊朝日MOOK大学ランキング |
| 3868a |
大学ランキング：自衛官・消防官・警察官就職者数 |
自衛官、消防官、警察官になる者が最も多い大学は、それぞれ、日本大学、国士舘大学、日本大学 |
2012年 |
週刊東洋経済 |
| 3868c |
大学ランキング：学生数 |
学生数トップは日本大学7万人、2位は早稲田大学5万人、3位は立命館大学3万5千人 |
2016年 |
週刊東洋経済 |
| 3868d |
大学ランキング：女子学生数 |
トップは日大2.1万人で早大1.6万人、立命館1.2万人が次ぐ。立教大、明治学院大、上智大は過半数が女子。国立大は人数、割合ともに低く、特に東大は2割を切る |
2017年 |
大学ランキング（AERAムック） |
| 3868e |
大学ランキング：外国人留学生数 |
外国人留学生が多い大学のトップ3は、早稲田大、東大、立命館アジア太平洋大（日本語別科などで外国人留学生を集める特定大学を除く） |
2017年 |
日本学生支援機構 |
| 3869 |
大学図書館蔵書数ランキング |
蔵書数の多い大学トップ3は、東大、京大、日大。旧帝大は長い蓄積により蔵書数も多い。 |
2008年度 |
週刊朝日MOOK大学ランキング |
| 3870 |
平均学級規模の国際比較（小中学校） |
日本は、34人と欧米諸国が10人台～20人台前半であるのと比べると、クラス人数が多い。 |
2003年 |
OECD |
| 3870f |
教師1人当たり生徒数の国際比較（小中学校） |
日本の小学校は教師1人当たりの生徒数15.9人と学級規模が大きい割にそれほど多くない（OECD平均は14.5人） |
2019年 |
OECD |
| 3871 |
教員のダイバーシティ研修参加率（国際比較） |
多文化・多言語環境での授業など教師のダイバーシティ研修への参加率は日本は10％台と低い（米国、カナダなどは4割以上） |
2018年 |
OECD |
| 3872 |
教員の授業時間の国際比較（中学校） |
日本は、535時間であり、ＯＥＣＤ諸国の中で最も少ない。米国の授業時間の半分以下。 |
2003年 |
OECD |
| 3874 |
教員の給与水準の国際比較（中学校） |
日本の教員の給与水準は、１人当たりＧＤＰ水準の1.60倍と、ＯＥＣＤ諸国の中では、第６位の高い水準 |
2003年 |
OECD |
| 3875 |
教師・校長の学外との関わり（国際比較） |
日本の学校では、教育分野以外の活動への教師の関心は低いが、校長の学外との実務的な関わりは大きい。 |
2018年 |
OECD |
| 3876 |
日本の先生は世間知らずか |
日本の中学校教師の教師以外の経験年数は1.5年と世界一少ない（OECD諸国を中心とした対象国・地域の平均は6.5年） |
2013年 |
OECD |
| 3877 |
教師が感じている各種業務の負担感（中学校） |
「通知表の作成」、「生徒の問題行動への対応」、「保護者からの苦情等への対応」が中学校教師の3大負担 |
2014年 |
文部科学省 |
| 3879 |
教師としての満足と後悔の国際比較 |
日本の中学校の先生は、教師の仕事に満足していないが、教師になったことを後悔もしていない |
2013年 |
OECD |
| 3880 |
将来人生へ向けた生徒の学校評価ランキング（PISA調査） |
「学校なんて時間の無駄」と考える生徒が最も少ない日本。その他の項目を含め日本の生徒の将来人生へ向けた学校へのプラス評価は主要先進国トップ。 |
2022年 |
OECD |
| 3882 |
学校教育と家庭教育の分担意識（国際比較） |
日本では学校教育に対し「いじめ対処」への期待が高い一方で、「キャリア指導」や「デジタルリテラシー」への期待は海外と比べ低い。先進国で高い「いじめ対処」期待、途上国で高い「社会的スキル指導」期待。 |
2024年 |
Ipsos |
| 3886 |
偏向教育の国際比較 |
政治的・イデオロギー的なバイアスが教育上の大きな課題となっている国は、ポーランド、米国、ハンガリー、韓国、マレーシアなどであるが、日本はそうした偏向教育がそれほど深刻でない。 |
2025年 |
Ipsos |
| 3900 |
大卒失業率の推移 |
大卒者失業率は相対的に上昇、「求められる職業の推移」と連関 |
2007年 |
国調、労働力調査 |
| 3905 |
大卒失業率の高卒失業率に対する倍率の推移（国際比較） |
韓国やイタリアでは大卒失業率が高卒失業率を上回る年も。一般に大卒失業率は相対的に上昇傾向。米国、ドイツは低位安定。 |
2008年 |
OECD |
| 3915 |
将棋羽生善治棋士歴代最多勝利への軌跡 |
将棋の羽生善治九段、故大山康晴15世名人の記録を27年ぶりに塗り替える歴代単独1位となる1434勝を達成 |
2019年 |
毎日新聞ほか |
| 3916 |
将棋界の昇段年齢ランキング：藤井聡太棋士の新記録 |
中学生棋士の中でも藤井聡太七段の七段昇進年齢やプロ入り後七段までの到達期間は加藤一二三九段を抜いて最速・最短記録を樹立 |
2018年 |
毎日新聞 |
| 3919 |
日本人の好きな楽器ランキング |
ピアノが不動の1位。フォークブームも下火となり1983年に4割を越え2位だったギターが2007年には10％台の9位に後退。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3920 |
東大生が崇拝する人物（戦前・戦後） |
1位～2位は、戦前（1938）は西郷隆盛、ゲーテ、戦後（1963）はシュヴァイツァー、マルクス |
1963年 |
鶴見俊輔 |
| 3922 |
自県を代表すると思う歴史上の人物 |
複数県でトップとなったのは4人。すなわち栃木、東京、静岡の「徳川家康」、岐阜、愛知、滋賀の「織田信長」、山形と新潟の「上杉謙信」、高知と長崎の「坂本龍馬」。 |
2022年 |
ソニー生命 |
| 3925 |
日本人の好きな音楽家・画家・作家・歴史人物のベストテン |
自由回答結果によれば音楽家ではモーツアルト、画家ではゴッホ、作家では司馬遼太郎、歴史上の人物では織田信長が一番人気。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3926 |
日本人の心に残った作家・新旧ベストテン |
20世紀の人気作家トップ3は司馬遼太郎、松本清張、夏目漱石。平成の人気作家トップ3は東野圭吾、村上春樹、池井戸潤。最近は映像化された作家、女性作家が人気。 |
2020年 |
毎日新聞 |
| 3927 |
高校・大学・大学院進学率の推移 |
5割以下だった高校進学率が1974年に9割超に。大学進学率は1976年の39％をピークに漸減、1990年代以降再度上昇、現在5割超。 |
2007年 |
文部科学省 |
| 3928 |
大学進学率の国際比較 |
日本、米国、英国は5～6割の水準、フランス、ドイツは約4割。韓国は8割以上と特別高い水準に上昇。 |
2007年 |
データブック国際労働比較 |
| 3928a |
大学退学率（中退率）の国際比較 |
世界で最も低い日本の大学退学率（10％）。高い国はイタリア、米国で50％台と過半数が退学。 |
2005年 |
OECD |
| 3929 |
大卒比率（若年層と中高年層）の国際比較 |
過半数の若者が大学卒なのは韓国、カナダ、ロシア、日本のみ。日韓（特に韓国）では経済成長に伴って大卒比率が大きく拡大。 |
2008年 |
OECD |
| 3929a |
大卒所得の相対水準についての国際比較 |
日本は韓国ほどではないが男の大卒の相対所得は世界と比較すると低い。日本の大卒女性の相対所得は男に比べ高い。 |
2009年 |
OECD |
| 3930 |
主要国の平均就学年数 |
平均就学年数世界一は米国、２位はノルウェイ、日本は先進国第12位、韓国は第7位と日本を上回っている。 |
2000年 |
Barro=Lee（2000） |
| 3932 |
日本とヨーロッパの識字率（19世紀後半） |
江戸時代から明治にかけての日本の識字率が世界の中でも高かったというのはウソ。少なくとも明治期日本では地域差、男女差が大きく、平均してプロイセンやフランスなどと比較すると明らかに低かった。 |
1900年 |
長期経済統計 |
| 3933 |
ノーベル賞（自然科学分野）の国別ランキング |
米国が３賞を合計して222人と第２位の英国74人を大きく上回っている。日本は9人。 |
2006年 |
科学技術白書 |
| 3934 |
日本人ノーベル賞受賞者の出身高校・出身大学 |
日本人ノーベル賞受賞者の出身高校は東京以外の県立高校がほとんど、出身大学はすべて国立大学 |
2016年 |
週刊エコノミスト |
| 3934d |
ノーベル文学賞受賞者の男女別・地域別推移 |
20世紀以降の受賞者の長期推移は、女性比率の拡大、アジア・アフリカ比率の拡大と男性中心、ヨーロッパ中心を脱し、多様化が進む |
2024年 |
OECD |
| 3935 |
科学技術リテラシー（理解度）の各国比較 |
科学技術基礎概念の理解度で日本は世界第13位、ＥＵ平均より低く、深刻な事態 |
2002年 |
科学技術白書 |
| 3936 |
世界一頭がいい日本人（OECDの成人スキル調査） |
成人のスキル（技能）をあらわす読解力（リテラシー）と数的思考力（ニューメラシー）のテストの日本の結果はいずれも参加24か国中トップ |
2011年 |
OECD |
| 3936a |
知力格差の小さな日本人（OECDの成人スキル調査：得点分布） |
日本は平均得点が世界一高いばかりでなく、得点分布も読解力では格差が世界一小さい |
2011年 |
OECD |
| 3936d |
知力トップクラスの日本人（OECDの成人スキル調査） |
前回2011年ほどではないが北欧と並び東アジアでは唯一日本が知力で世界トップクラスであることが示された。新しい状況として移民を除いた知力比較では北欧が日本をかなり上回った。 |
2022年 |
OECD |
| 3936g |
知力格差の小さい国・大きい国（OECDの成人スキル調査） |
日本は読解力、数的思考力、問題解決力のいずれでも低レベル割合が世界最少であり知力格差が小さい。ただし、移民を除いた比較では北欧諸国の方が低レベル割合が少ない。 |
2022年 |
OECD |
| 3937 |
子どもと大人の知力相関 |
日本や北欧諸国は子どもより大人の知力の方が高く、韓国や南欧諸国は子どもより大人の知力の方が低い |
2012年 |
OECD |
| 3938 |
成人スキルの国際比較：若者と中高年の世代格差 |
若者も中高年も、読解力、数的思考力で日本人が世界一（若者の数的思考力がオランダ、フィンランドに次ぐ世界3位なのを除く） |
2011年 |
OECD |
| 3938b |
リカレント教育（成人学習）におけるジェンダーギャップの国際比較 |
リカレント教育が低調な国は、女性の参加率が男性より低い傾向。日本はOECD諸国の中で女性の参加率がトルコに次いで大きく男性を下回っている。 |
2017年 |
OECD |
| 3939 |
社会階級は固定的か（OECDの成人スキル調査：両親の学歴の影響度） |
両親の学歴による知力格差で階級間流動性を測るとすると、階級差トップ3は米国、ドイツ、フランス、流動性トップ3はキプロス、日本、エストニア |
2011年 |
OECD |
| 3939d |
社会階級は固定的か（OECDのPISA調査：親の地位の影響度） |
日本は親の社会的地位が子供の成績に影響する程度が小さい。フランス、米国、中国などは大きく影響し、南米では裕福な親の子のみ成績が良い |
2015年 |
OECD |
| 3940 |
学力の国際比較（OECDのPISA調査） |
日本の15歳児童の学力は世界57カ国中、科学で6位、読解力で15位、数学で10位。前回より総てで低下。 |
2006年 |
OECD |
| 3940f |
学力の国際比較（PISAテストの成績レベルと成績向上度） |
東アジア諸国で高い学力。ドイツ、ポーランド、ポルトガルなど少子化の進んだ国ほど成績の上昇度が大きいという傾向があるが、日本や韓国は、少子化にもかかわらず成績低迷 |
2015年 |
OECD |
| 3941 |
科学得点の分散（学力格差）の国際比較 |
日本はドイツ、オランダに次いで学校間の学力差が大きい。科学の学力世界一のフィンランドは学校間の学力差ほとんどない。 |
2006年 |
OECD |
| 3941a |
読解力得点の分散（学力格差）の国際比較 |
日本はドイツ、イタリアに次いで学校間の学力差が大きい。読解力の学力世界一の中国は学校内の学力差が一番小さい。 |
2018年 |
OECD |
| 3941b |
移民かどうかで異なる読解力テストの成績（PISA調査） |
北欧諸国、ドイツで移民生徒の成績低く、シンガポールなどでは移民生徒の方が成績上位。日本の読解力ランキングは15位から移民を除くと20位に低下、ドイツは20位から9位に上昇 |
2018年 |
OECD |
| 3941d |
「事実」と「意見」を区別できるか（PISA調査） |
事実と意見を区別できるかの問への正答率は日本は5割を切る48％でOECD諸国の中で16位。米国が69％で最高、韓国が26％で最低。 |
2018年 |
OECD |
| 3941h |
怪しいメールへの対応能力（PISA調査） |
詐欺性の電子メール（フィッシングメール）に無防備な韓国の高校生、ガードの堅い日本の高校生。 |
2018年 |
OECD |
| 3942 |
学級秩序の国際比較（PISA調査） |
日本は世界一学級秩序が保たれている国（学級崩壊からはほど遠い）。一般に先進国では騒がしい生徒が多い。 |
2009年 |
OECD |
| 3942a |
師弟関係の国際比較（PISA調査） |
生徒に簡単には手を差し伸べない日本の教師。香港や韓国にも似た傾向。 |
2009年 |
OECD |
| 3942c |
デジタル読解力とプリント読解力の国際比較（PISA調査） |
デジタル読解力の国際ランキングは韓国1位、日本4位。デジタル読解力がプリント読解力を上回る程度についてのランキングでは日本は9位と低い。 |
2009年 |
OECD |
| 3942d |
高校生のインターネット利用率の国際比較 |
日本の生徒の家庭でのインターネット利用率は45カ国中36位と低くなっており、学校での利用率も39位とさらに低い。 |
2009年 |
OECD |
| 3942e |
読書する生徒の男女差（国際比較） |
日本を含め先進国で低い読書率。世界的に読書が女子生徒特有の楽しみとなっている傾向の中、儒教文化圏の日韓中では男子の読書率が相対的に高い。 |
2009年 |
OECD |
| 3942g |
学力テスト平均点への移民生徒の影響（PISA調査） |
シンガポール、アラブ首長国連合などの例外を除き、多くの国で移民生徒の成績は平均点を下げる傾向。特にドイツで落差が大きい |
2015年 |
OECD |
| 3942i |
高校生の生活満足度の国際比較（PISA調査） |
日本の高校生の生活満足度は他の東アジア諸国と同じように世界の中で低いレベル。ただし東アジアでは満足度の男子優位度は欧米などと比較して低く、中でも日本は満足度が唯一女子優位 |
2015年 |
OECD |
| 3942j |
日本ほど女子高生の生活満足度が男子に比べて高い国はない（PISA調査） |
女子高生は男子より生活満足度が低いのが世界の大勢であるのに、日本だけは女子高生の方が満足度が高い |
2015年 |
OECD |
| 3942k |
いじめの国際比較（PISA調査） |
主要先進国の中で英国に次いでいじめの多い日本。世界54カ国の中では19位と特に多いわけではないが「こづきまわす」といういじめについては世界第3位と目立って多くなっている。 |
2015年 |
OECD |
| 3942m |
いじめを受けやすいのは「できる子」か「できない子」か（PISA調査） |
欧米・中国では成績の悪い生徒の方がいじめられやすいのに対して日本では成績の良い生徒の方がいじめられやすい側面が強い |
2015年 |
OECD |
| 3942o |
高校生のネット中毒は全世界的（PISA調査） |
世界のほとんどの国で児童生徒のインターネット利用時間は2時間を大きく越えネット中毒の傾向。儒教圏諸国は日本の90分など比較的症状軽い |
2015年 |
OECD |
| 3942t |
高校生のアルバイトの国際比較（PISA調査） |
高校1年生が学校の外で収入の得られる仕事をしているかについては国により6％～38％という大きな違い。OECD平均23％に対し日本など儒教圏諸国は1割前後と学外仕事はしない傾向 |
2015年 |
OECD |
| 3943 |
中学生の宿題をする時間とテレビ・ビデオを見る時間（国際比較） |
日本の中学生は、４５カ国中、宿題をする時間が最も少なく、テレビ・ビデオを見る時間が最も多い。 |
2003年 |
文部科学省 |
| 3944 |
在学生の学業時間の推移 |
公立小中学校・高校の週休２日制の影響は学業時間総計にはあらわれていない。大学のレジャーランド化からの反転による学業時間増が目立っている。 |
2006年 |
社会生活基本調査 |
| 3945 |
話題国の地理上の位置の大学生・高校生誤答率 |
イラクの位置知らない大学生５割（日本地理学会調査） |
2008年 |
日本地理学会 |
| 3946 |
都道府県の位置についての小学生回答結果 |
誤答率第１位は宮崎、正答率第１位は北海道 |
2007年 |
朝日新聞 |
| 3947 |
頑張り屋かのんびり屋か（中高校生意識の推移） |
目立って増える人生のんびり志向 |
2002年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3947a |
児童・生徒のイライラ度の推移 |
バブル期以後、中高校生のイライラ度は低下傾向。小学生のイライラ度はやや増 |
2014年 |
ＮＨＫ放送文化研究所、内閣府等 |
| 3947f |
小学生・中学生のなりたい職業 |
なりたい職業上位2位：小学生は、男子では、スポーツ選手、医師、女子では、パティシエ、保育士。中学生は、男子では、スポーツ選手、公務員、女子では保育士、看護師 |
2014年 |
内閣府 |
| 3948 |
学習塾と補習（小学生） |
大都市ほど塾に通う子が多く、補習を実施している学校は逆に少ない。地方部では塾は少なく補習が多い。塾でも大都市ほど補習塾より進学塾が多い。 |
2007年 |
文部科学省 |
| 3950 |
学校教育費の対GDP比（国際比較） |
高い韓国の私的教育費、低い日本の教育費比率。 |
2004年 |
OECD |
| 3953 |
例えが的確すぎる「ことわざ」ランキング |
トップ5は、「百聞は一見に如かず」、「時は金なり」、「二兎を追う者は一兎をも得ず」、「三日坊主」、「塵も積もれば山となる」。江戸中期以来のものがほとんど。 |
2017年 |
gooランキング |
| 3954 |
晴耕雨読の国際比較 |
読書のさかんな米国、読書しないフランスなど南欧諸国。ガーデニングに余り差はないがドイツがややさかん |
2011年 |
Harmonised European Time Use Survey ほか |
| 3955 |
カタカナ語の国民理解度 |
カタカナ語を「分かる」とした者はストレスの94.7％からエンフォースメント（法執行）の4.6％まで大きな幅。カタカナ語の国民理解度は5年間で大きく上昇。 |
2007年度 |
文化庁 |
| 3955d |
電子書籍利用率の推移 |
電子書籍の利用者が増加し、2023年度には読書する人の48.4％と約半数が電子書籍の利用の方が紙より多いと回答（20～30代では56～59％）。 |
2023年度 |
文化庁 |
| 3956 |
国民の読書量 |
国民の46.1％は１カ月に一冊も本（雑誌、マンガを除く）を読んでいない。1～2冊読んでいる者は36.1％である。 |
2008年度 |
文化庁 |
| 3956a |
家庭の蔵書数の国際比較 |
平均冊数最多はアイスランド181冊、最少はフィリピン19冊、日本は75冊で38カ国中26位と多くない。蔵書数と読書率は比例。案外低いフランスの読書率。 |
2009年 |
ISSP |
| 3956f |
家庭の蔵書数の国際比較（PISA調査） |
日本は平均170冊でOECD諸国34カ国の中で13位、対象国全体65か国中では14位と比較的蔵書数が多い。上位3位はルクセンブルク、韓国、ハンガリーの順 |
2012年 |
OECD |
| 3957 |
新聞を読まなくなった日本人 |
青壮年が読んでいた新聞が今は高齢者が読むメディアに大きく変化 |
2005年 |
ＮＨＫ国民生活時間調査 |
| 3957d |
新聞を自宅で月ぎめ購読している人の割合 |
新聞を月ぎめでとっている人は2008年度の88.6％から2020年度には61.3％へと低下。特に30代は32.9％、40代は43.1％にまで低下 |
2020年度 |
新聞通信調査会 |
| 3958 |
日刊新聞の読者率国際比較 |
読者率：日本92％、アイスランド96％、ドイツ71％、米国45％、フランス44％、英国33％と幅が大きい |
2008年 |
OECD |
| 3959 |
新聞購読部数とジャーナリスト人数（国際比較） |
購読部数では日本1位、米国2位、ドイツ3位。ジャーナリスト人数では米国1位、日本2位、ドイツ3位。 |
2008年 |
OECD |
| 3959d |
テレビ時代の盛衰：視聴時間の長期推移 |
2つのピークをもつテレビ時代。今世紀に入ってネットに押され高齢化の要素を除くとテレビ視聴時間は半減。世代による遅速を伴いながら70年に及ぶテレビ時代は終わりを告げつつある。 |
2020年 |
ＮＨＫ国民生活時間調査 |
| 3960 |
１日当たり平均メディア利用時間：テレビ・新聞・インターネット |
インターネットの利用時間が、初めて、新聞を読む時間を上回った。 |
2004年 |
総務省 |
| 3960d |
１日当たり平均メディア利用時間：テレビとインターネット（年齢別） |
高齢者のテレビ依存が続く中で、若い世代では2010年代初めからネット利用時間がテレビ視聴時間を上回り、今では2倍以上（若者のテレビ離れ） |
2019年 |
総務省 |
| 3961 |
情報源としてのテレビ・新聞・インターネット |
若い世代を中心に新聞からインターネットへ情報源が大きくシフト、利用度が逆転 |
2008年度 |
文化庁 |
| 3961d |
情報源として欠かせないメディアは？ |
新聞とインターネットの割合は、それぞれ、2008年の59％vs29％から2020年の38％vs53％へと大逆転。新聞、テレビは高齢者向けメディアに変化。 |
2020年 |
新聞通信調査会 |
| 3961j |
世代によって大きく異なる情報確認手段：ネットを信じるかテレビ・新聞を信じるか |
ワクチンについての不確かな情報やデマを見聞きした人は55％に上るが、それについての正しい情報の確認手段は若い世代は「ネット」、高年層は「テレビ・新聞」と大きなギャップ |
2021年 |
新聞通信調査会 |
| 3961m |
年齢によって情報を得るメディアがどのように違うかについての国際比較 |
「若者層はSNSなどネット系メディア、高年層は新聞、テレビといった旧来メディアが主たる情報源」が世界的傾向。日本はテレビがまだ勢力を保ち、米国、カナダは高齢層までネット傾斜という特徴も。 |
2017年期 |
世界価値観調査 |
| 3962 |
情報源としてのテレビ・新聞・携帯電話の国際比較 |
情報源としての利用率はどの国もテレビ、新聞、インターネットの順。テレビは概して利用率が高いが新聞、インターネットは国により大きな差。 |
2005
～06年 |
世界価値観調査 |
| 3963 |
新聞・雑誌に対する国民の信頼度（国際比較） |
日本人の新聞・雑誌への信頼度は先進国の中でトップ。特に政府への信頼度との相対倍率は2.5倍と極端に高い |
2005年 |
世界価値観調査 |
| 3964 |
人気テレビ番組ベストテン |
2010年度の視聴経験率1位は「NHKニュース7」、視聴者満足率1位はテレ朝の「そうだったのか！池上彰の学べるニュース」 |
2010年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3964a |
歴代高視聴率テレビ番組 |
歴代1位は、1963.12.31放送の第14回ＮＨＫ紅白歌合戦（81.4％）であり、これに1964年の東京オリンピック、2002年のサッカーＷ杯が60％台後半で続く |
2002年 |
東京新聞 |
| 3964d |
ＮＨＫテレビ番組の男女･年齢別視聴率 |
朝の連続テレビ小説、大河ドラマ、ニュース7のいずれの番組でも高齢層が主な視聴者（男60代以上、女50代以上で10％以上の高い視聴率） |
2019年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3965 |
ＮＨＫ朝の連続テレビ小説平均視聴率の年度別推移 |
1983年度「おしん」の平均視聴率52.6％をピークに長期低落傾向 |
2005年 |
堀井憲一郎（2006） |
| 3967 |
NHK大河ドラマの平均視聴率の推移 |
最高の平均視聴率を記録したのは1987年放映の渡辺謙主演「独眼竜政宗」（39.7％）、2006年「功名が辻」は20.9％ |
2007年 |
東京新聞 |
| 3967a |
ＮＨＫ紅白歌合戦の平均視聴率推移 |
1963年（第14回）が81.4％で最高。1980年代後半に70％台から50％前後に急落し、その後、2005年前後までに40％前後に漸減。最近はやや復活 |
2013年 |
NHK年鑑 |
| 3967d |
「笑点」出演者の変遷 |
番組がはじまった1965年当初の司会者は談志、大喜利メンバーは円楽、歌丸、小痴楽、金遊、こん平だった。 |
2022年 |
東京新聞 |
| 3968 |
一般雑誌発行部数ランキング |
「週刊文春」約80万部が最多、これに、「週刊新潮」、「週刊現代」、月刊誌「文芸春秋」が続く。 |
2007年 |
日本雑誌協会 |
| 3969 |
コミック誌発行部数ランキング |
少年向けコミック誌「週刊少年ジャンプ」が最多、これに「週刊少年マガジン」、少女向け「ちゃお」、「ヤングマガジン」、「週刊ヤングジャンプ」が続く。 |
2007年 |
日本雑誌協会 |
| 3969a |
女性ファッション誌読者モデル大学ランキング |
登場人数トップは青山学院大（244人）、女子大生人数に占める登場比率のトップは神戸松蔭女子学院大（7.2％） |
2010年 |
週刊朝日MOOK大学ランキング |
| 3969b |
週刊誌の読者層 |
中高年層が読む週刊現代、文春、新潮、朝日、ポスト（現代、ポストは男性向け）。女性30代以上が読む女性週刊誌。若者向けも男性誌と女性誌に分かれる。20代～50代が読むビジネス誌。 |
2013年 |
毎日新聞 |
| 3969e |
コミック誌の読者層 |
10代に強い少年ジャンプ、20代が多い少年マガジン、少年サンデー、30～40代が多いモーニング |
2013年 |
毎日新聞 |
| 3969h |
週刊誌ごとの読書率 |
週刊誌読書率トップは一般誌では週刊文春の12％、女性誌では女性自身の13％、ビジネス誌では日経ビジネスの4％、コミック誌では週刊少年ジャンプの7％ |
2018年 |
毎日新聞 |
| 3969k |
週刊誌読者層：約40年間の変遷 |
週刊誌の読者は多くが高齢層で占められているが、朝日や文春はもとからそうであるのに対し、現代やポストはかつてのサラリーマン読者層が高齢化したため。 |
2019年 |
ＮＨＫ放送文化研究所、毎日新聞 |
| 3970 |
新聞各紙全面広告ページ比率 |
全面広告ページ比率は主要紙で3割～3割5分にも達する。スリム化が望まれる。 |
2005年 |
本川裕 |
| 3971 |
宗教家の人数推移 |
増加しつつあった宗教家の人数は1995年のオウム真理教事件以来低迷 |
2005年 |
国勢調査 |
| 3971a |
宗教心の２側面 |
高齢者を中心に信仰があつく、あの世を信じていた50年前とは異なり、現代人は信仰心は薄くなったが若者を中心にあの世を信じるものは増えた |
2008年 |
日本人の国民性調査 |
| 3971b |
宗教や信仰のうえで何を信じているか |
神仏や聖書・経典の教えを信じるものは少なくなり、奇跡やあの世、お守り・おふだの力を信じるものは増加 |
2008年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3971c |
日本人にとっての神の存在感（推移と年齢別の違い） |
神を信じる者は減っていない。日本の年寄は神を余り信じず、若者がむしろ信心ぶかいという不思議。 |
2019年 |
世界価値観調査 |
| 3971d |
無宗教だが宗教心は大切にする日本人 |
信仰を持っている者は多くないが大半が宗教的な心を大切にしているのが日本人の特徴 |
2013年 |
統計数理研究所 |
| 3971e |
日本人の宗教心の推移 |
宗教心はやや衰えて来ているが、「信仰や信心」というより「宗教的なこころ」を重視するという日本人の考え方は不変。若者の宗教心はバブル期に減退 |
2016年 |
統計数理研究所、日本生産性本部 |
| 3971h |
神や死後の世界を信じる者の割合の推移 |
複数種類の調査結果によれば神（仏）を信じる者の割合は波打ちながらほぼ横ばい、死後の世界（あの世）は調査によっては増加傾向 |
2019年 |
世界価値観調査、日本人の国民性調査、日本人の意識調査、ISSP調査 |
| 3972 |
初詣客の多い神社仏閣ベスト10の変遷 |
1980年代以降、歴史のそう深くないが情報都市のど真ん中に位置する明治神宮への参拝客が初詣ベストワン |
2007年 |
堀井憲一郎（2006）、警察庁 |
| 3973 |
全国の神社信仰 |
全国8万社ある神社。地域別社数では新潟がトップ、兵庫、福岡がこれに次ぐ。信仰としては八幡信仰が最も多く、伊勢信仰、天神信仰がこれに次ぐ。 |
1995年 |
東京新聞 |
| 3974 |
神社・仏閣、行楽地等への正月三が日の人出 |
40万人以上の人出のある神社仏閣は全国に50近くあるが、人出が多いことで目立っているのは、東日本では明治神宮、成田山、川崎大師、西日本では伏見稲荷、住吉大社 |
2009年 |
警察庁 |
| 3975 |
靖国神社戦争別合祀者数 |
靖国神社に合祀者は明治維新の志士にはじまり第２次世界大戦戦没者（戦犯を含む）まで246万人 |
2004年 |
毎日新聞 |
| 3976 |
種目別スポーツ人口（実施人口と実施率） |
スポーツ人口が多い種目は、ウォーキング、ボウリング、水泳、ゴルフ、バドミントン、卓球、サッカー、野球（軟式を含む）の順 |
2004年 |
スポーツ白書 |
| 3976e |
男女年齢別スポーツ行動者率 |
低下していたスポーツ行動者率が各年齢で上昇に転じる |
2016年 |
社会生活基本調査 |
| 3976a |
日本人の行うスポーツ・ランキング |
多いのは全体ではウォーキング、ボウリング、水泳、ジム、10代男子ではサッカー、野球、水泳、ボウリング |
2011年 |
社会生活基本調査 |
| 3976c |
日本人の観戦スポーツ・ランキング |
施設観戦ではプロ野球、その他の野球、Jリーグ、テレビ観戦では、プロ野球。フィギュアスケート、高校野球の順。テレビ観戦というより施設観戦がさかんなJリーグ・サッカー |
2010年 |
スポーツ白書 |
| 3976g |
最も好きなスポーツ選手トップ10 |
最も好きなスポーツ選手１位の座はイチローが長く占めてきたが、2014年は浅田真央が女性選手ではじめて１位となった |
2014年 |
中央調査社 |
| 3976h |
日本人の好きなプロスポーツ |
長期的に低下傾向にあるプロ野球と上昇傾向にあるプロサッカーとの差が縮まりつつある。大相撲はプロ野球を上回る人気から大きく後退 |
2015年 |
中央調査社 |
| 3977 |
プロスポーツ観客動員数 |
野球、サッカー、相撲が観客動員数ベスト３。公営競技は競艇、競輪、中央競馬の順。 |
2004年 |
スポーツ白書 |
| 3977a |
日本人の好きなプロ野球チーム |
人気度首位は読売ジャイアンツ、2位は阪神タイガース、3位は福岡ソフトバンクホークス。近畿では阪神タイガースの人気が圧倒的。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3978 |
プロ野球巨人戦ナイターのテレビ視聴率の推移 |
野球・巨人戦視聴率、長期低落傾向にあり、最近特に低下 |
2006年 |
ジャパンアルマナック |
| 3978a |
イチローの年度別安打（ヒット）数の推移 |
大リーグ史上、前人未踏の9年連続200本安打を達成 |
2009年 |
東京新聞等 |
| 3978c |
大谷翔平選手の年度別長打本数の推移 |
年に日本ハム時代の2倍以上のホームランをメジャーで放っている大谷翔平選手。2023年にはMLBの本塁打王に輝いた。さらに二塁打、三塁打の魅力も見逃せない。 |
2024年 |
スポーツナビ |
| 3978e |
日本人大リーガー：年俸の推移 |
田中将大投手が米大リーグのヤンキースと結んだ契約金額は総額でも年棒換算でも過去最大 |
2014年 |
東京新聞ほか |
| 3978h |
大坂なおみ選手の女子テニス世界ランキングの変遷 |
全米オープンに続き全豪オープンで優勝した大坂なおみ選手がアジア勢初の世界ランキング1位が確定 |
2019年 |
WTA |
| 3979 |
サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）大会成績データ |
優勝5回のブラジルがトップ、4回のイタリア、3回のドイツが続いている。前回はトルコ、韓国とアジア勢が初めて上位進出したが今回は決勝トーナメントにも残れず。 |
2006年 |
ＦＩＦＡ |
| 3979f |
サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）日本代表の成績推移 |
2014年ブラジル大会は残念ながら２敗１分けで１次リーグ敗退。これまでの最高成績はベスト16 |
2014年 |
毎日新聞 |
| 3979h |
サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）日本代表の年齢・出身・活躍場所 |
ワールドカップ・ロシア大会の日本代表選手の特徴は平均年齢が高く、ユース出身者、海外組が多い点 |
2018年 |
毎日新聞 |
| 3979a |
2006年ワールドカップ（Ｗ杯）ドイツ大会出場国のサッカー関連指標 |
日本のFIFAランキングはブラジルの1位に次ぐ17位となっており、クロアチアの24位、オーストラリアの44位を凌いでいる。 |
2006年 |
FIFA、東京新聞 |
| 3979b |
2011年女子Ｗ杯ドイツ大会なでしこジャパンの身長 |
日本代表「なでしこジャパン」の身長は米国選手やドイツ選手と比較してかなり低かった |
2011年 |
各国サッカー協会ＨＰ等 |
| 3610 |
東京オリンピックで楽しみな競技 |
東京オリンピックでの期待が大きい競技トップ3は水泳（競泳）、陸上（マラソン）、体操。昨年から2位と3位が逆転。 |
2019年 |
中央調査社 |
| 3612 |
各国で関心の高いオリンピック競技 |
2024パリ五輪直前の調査によると、ヨーロッパでは陸上競技への関心が高く（日本もそうだが）、南米ではサッカーへの関心が高い。中国では卓球、韓国ではアーチェリー、マレー系諸国ではバドミントンが関心度トップ。 |
2024年 |
Ipsos |
| 3620 |
世界各国の泳げる者の割合 |
泳げる者が最も多い国はスウェーデン（95.1％）であり、オランダ、ノルウェーがこれに次ぐ。日本は62.5％、38位とそう高くない。最も少ないのはルワンダの14.7％。学校教育との相関が大きい。 |
2019年 |
OECD |
| 3680 |
ラグビーW杯日本大会における日本代表選手と対戦相手の身長・体重差 |
海外出身選手も多く抱え日本代表選手も全体として大きくなったとはいえ、なお、海外の代表選手とは体格差が存在している |
2019年 |
World Rugby |
| 3980 |
オリンピック・メダル数（金メダル数）の推移 |
アテネ・オリンピックで金メダル数過去最多タイ、メダル総数過去最高 |
2004年 |
新聞 |
| 3981 |
オリンピックメダル数と経済規模との相関 |
獲得メダル数は経済規模（人口規模×一人当たりGDP）に比例する。経済規模の割に少ない日本のメダル数 |
2016年 |
sports-reference.com、Yahoo |
| 3982 |
オリンピック大会参加の国数・選手数の推移 |
1896年第１回アテネ大会から参加国・地域数、選手数ともに拡大の一途をたどってきた。女性選手比率の上昇も目立つ |
2008年 |
IOC |
| 3983r |
パリオリンピック各国獲得メダル数 |
各国の獲得したメダル数
参考：日本メダル数推移 前回東京大会各国メダル数 前々回リオ大会各国メダル数 |
2024年 |
ヤフーほか |
| 3983t |
東京オリンピック各国獲得メダル数 |
各国の獲得したメダル数
参考：日本メダル数推移 前回リオ大会各国メダル数 前々回ロンドン各国メダル数 |
2021年 |
ヤフーほか |
| 3983v |
リオデジャネイロオリンピック各国獲得メダル数 |
各国の獲得したメダル数
参考：日本メダル数推移 前回ロンドン各国メダル数 前々回北京各国メダル数 |
2016年 |
各種 |
| 3983z |
ロンドンオリンピック各国獲得メダル数 |
各国の獲得したメダル数
参考：日本メダル数推移 前回北京各国メダル数 前々回アテネ各国メダル数 |
2012年 |
各種 |
| 3984 |
北京オリンピック各国獲得メダル数 |
各国の獲得したメダル数
参考：日本メダル数推移 前回アテネ各国メダル数 |
2008年 |
新聞 |
| 3985 |
アテネオリンピック各国獲得メダル数 |
日本の金メダルは米国、中国、ロシア、オーストリアに次ぐ第５位、メダル総数はドイツに次ぐ第６位 |
2004年 |
新聞 |
| 3986 |
冬季オリンピック各国メダル獲得数の推移 |
ドイツ、米国が1～2位で安定。カナダ上昇。中国、韓国が躍進する中、日本は98年長野大会の10個以降ふるわない。 |
2006年 |
毎日新聞 |
| 3987 |
冬季オリンピックにおける日本のメダル数（金銀銅メダル） |
これまでのメダル獲得数としては、98年長野冬季五輪が金５、合計10で最多。 |
2006年 |
東京新聞 |
| 3987s |
北京冬季五輪の各国メダル数 |
関連図録：冬季五輪でのこれまでの日本のメダル数、前回ピョンチャン冬季五輪各国メダル数 |
2022年 |
ヤフー |
| 3987l |
ピョンチャン冬季五輪の各国メダル数 |
関連図録：冬季五輪日本メダル数推移、前回ソチ冬季五輪各国メダル数 |
2018年 |
ヤフー |
| 3987m |
ピョンチャン冬季パラリンピックの各国メダル数 |
日本は金3、銀4、銅3の合計10個のメダル獲得。海外大会最多11個だった2010年バンクーバー大会以来の2桁 |
2018年 |
ヤフー |
| 3987n |
ソチ冬季オリンピックの各国メダル獲得数 |
関連図録：冬季五輪日本メダル数推移 前回バンクーバー各国メダル数 |
2014年 |
東京新聞 |
| 3987p |
バンクーバー冬季五輪各国メダル数 |
第4日目までではメダル総数は米国が１位。金メダル数ではスイスが１位。第4日2月15日（日本時間16日）に日本人がスピードスケート500メートルで銀メダルと銅メダル獲得 |
2010年 |
東京新聞 |
| 3987q |
バンクーバー冬季パラリンピックの各国メダル獲得数 |
日本は金3個を含む計11個のメダルを獲得。前回トリノ大会の9個を上回った。 |
2010年 |
大会公式HP |
| 3988 |
トリノ冬季五輪各国メダル数（及び過去累積獲得数） |
現在はメダル総数でノルウェー１位。過去のメダル獲得数は、ドイツ、ロシア、ノルウェイが１位～３位。日本は13位。 |
2006年 |
朝日新聞、東京新聞 |
| 3988k |
人間はどこまで速く走れるのか |
競走競技の世界記録から見ると女性の走るスピードは競走馬や競走犬と同様上限に達しているが男性の場合はロジスティック曲線上をなお上昇 |
2008年 |
Mark Denny（2008） |
| 3988m |
運動競技における男女の差 |
日本新記録では陸上競技で約15％、水泳競技で約9％の男女差。その他の競技の運動能力ではさらに差は開き、野球やホッケーの動作では50％以上の差まで。 |
1993年 |
鈴木隆雄（1996） |
| 3988p |
陸上男子100mの世界記録・日本記録の推移 |
現在、世界記録はウサイン・ボルトの9秒58（2009年）、日本記録は伊東浩司の10秒00（1998年） |
2009年 |
東京新聞 |
| 3988s |
競泳男子100m自由形の世界記録・日本記録の推移 |
現在の世界記録はブラジルのセーザル・シエロ選手の46秒91（2009年）、日本記録は中村克選手の47秒87（2018年2月） |
2018年 |
ウィキペディア |
| 3989 |
フィギュアスケート日本女子のオリンピック最高成績の推移 |
2006年トリノ冬季五輪で荒川静香選手、日本人初、そして欧米以外で初の金メダル獲得 |
2006年 |
東京新聞 |
| 3989q |
フィギュアスケート日本男子のオリンピック最高成績の推移 |
2018年ピョンチャン冬季五輪で羽生結弦選手、2大会連続金メダル。五輪2連覇は男子フィギュアでは66年ぶり |
2018年 |
JOC |
| 3989s |
日本人のよくするスポーツ・よく見るスポーツ |
上位3位を揚げると、よくするスポーツ・運動はウォーキング、ゴルフ、フィットネス、野球、よく見るスポーツは野球、サッカー、バレーボール |
2007年 |
ISSP |
| 3989t |
スポーツ愛好度の国際比較 |
スポーツをするのも見るのも好きな国はニュージーランド、スイス、韓国など、見るよりする方が好きなのはフランス、台湾、するより見る方が好きなのは日本、フィリピン、ポーランド、どちらの余裕もないのがロシア、ブルガリア |
2007年 |
ISSP |
| 3989u |
野球・サッカー・テニス・ゴルフ愛好度の国際比較 |
愛好度が特定国に集中している野球やゴルフで日本の愛好度は世界1～3位。世界中にファンの多いサッカーでは順位は高くない。テニスはするスポーツでは世界3位だが見るスポーツとしては愛好者少ない |
2007年 |
ISSP |
| 3989z |
バレーボール・格闘技・バスケットボール愛好度の国際比較 |
バレーボールや格闘技は日本で愛好者が多いスポーツだが、これに対してバスケットボールはもともとは日本人になじみが余りなかったスポーツ。これら3競技の人気はなんとフィリピンが世界1。 |
2007年 |
ISSP |
| 3989a |
興味・関心のあるスポーツの主要国比較 |
日米は野球が人気。英国とドイツではサッカーが１位。フランスは１位がテニスでサッカーへの関心は意外と低い。 |
2001年 |
電通総研 |
| 3989b |
ラグビーの競技人口と世界ランキング |
競技人口上位２位はイングランド、南アフリカ、世界ランキング上位２位はニュージーランド、オーストラリア |
2007年 |
東京新聞 |
| 3989c |
日本人の好きな「見るスポーツ」ランキング |
ベスト５は、プロ野球、高校野球、フィギュアスケート、マラソン、駅伝。若い男性はサッカー、女性はフィギュアスケートなど人気スポーツには世代や男女で差。好きなスポーツ選手は国際活躍選手、女性選手。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3989e |
男子マラソンの世界記録の推移 |
2時間3分59秒の世界記録を叩き出したハイレ・ゲブレシラシエ選手（エチオピア）も2時間を切るには20年かかるとの談 |
2008年 |
毎日新聞 |
| 3989j |
男子マラソンの日本記録の推移 |
2018年の東京マラソンで設楽悠太選手が16年ぶりに日本記録を5秒更新して2位に |
2018年 |
東京新聞 |
| 3989k |
女子マラソンの世界記録・日本記録の推移 |
女子マラソンは男子マラソンと異なって世界記録、日本記録が10数年以上破られていない。女子の場合記録の限界に到達しているという説もある。 |
2018年 |
元気満々サイト |
| 3989f |
世界のマラソン大会 |
ニューヨークシティ、ベルリン、ロンドン、シカゴのマラソン大会は3万人以上の完走者数。国別マラソン大会数は米国21、イタリア18、日本、カナダ13と多い。 |
2008年 |
東京新聞 |
| 3989m |
日本のマラソン大会 |
参加人数トップ3は、東京マラソン（2月）、大阪マラソン（10月、今年11月）、ＮＡＨＡマラソン（12月） |
2017年 |
東京新聞 |
| 3989g |
大相撲外国出身力士の人数 |
モンゴル出身力士が歴代48人、現役34人と最多。歴代力士数ではハワイ中心の米国、そしてブラジル、韓国、台湾と続く。 |
2009年 |
東京新聞 |
| 3989h |
朝青龍の全成績 |
優勝25回を誇る横綱朝青龍が場所中泥酔しておこした知人に対する暴行問題で引責引退 |
2010年 |
東京新聞 |
| 3989l |
白鵬の横綱全成績 |
大鵬の32回を上回る優勝回数45回など数々の記録を残してきた大横綱白鵬がついに引退した |
2021年 |
東京新聞 |
| 3989p |
歴代横綱の出身地 |
横綱輩出人数の最も多いのは北海道の8人であり、青森県の6人、モンゴルの5人、そして宮城、茨城、千葉、東京、鹿児島の各都県の4人が続いている。横綱なしは16府県。 |
2023年 |
日本相撲協会 |
| 3990 |
古代人の関心植物・花 |
万葉集の登場回数1～3位は、ハギ、ウメ、マツ、聖書はブドウ、コムギ、イチジク。キク、サクラは中世以降に改良、美学化が進む。 |
古代 |
中尾佐助 |
| 3990a |
蕪村俳句の季語ランキング |
ベスト５は花・桜、梅、時雨、雪、鶯。秋冬に片寄る芭蕉と比べると蕪村の季語は四季にわたり多彩。 |
江戸時代 |
藤田真一他 |
| 3991 |
日本人の好きな花や木のランキング |
花も木も桜がトップ。全体として花や木といった植物を愛でる気持ちが薄れてきている傾向。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3992 |
ゾラ「ルーゴン・マッカール双書」各巻ページ数 |
全20巻のうち最長は「壊滅」、次ぎに「ジェルミナール」「大地」が続く |
1893年 |
朝倉秀吾 |
| 3993 |
司馬遼太郎長編小説ページ数 |
長い順に「翔ぶが如く」「坂の上の雲」「菜の花の沖」「竜馬がゆく」「国盗り物語」 |
1984年 |
文芸春秋 |
| 3994 |
ミステリー書籍平均重量の推移 |
ワープロ書きへの転換により、ミステリー本の重量化傾向顕著 |
2000年 |
堀井憲一郎（2006） |
| 3995 |
セクシーさを感じるところ（国際比較） |
アジアは「胸」、北欧は「まなざし」「態度・姿勢」、東欧・南欧は「お尻」 |
2004年 |
Durex社 |
| 3996 |
死後の世界を信じるかどうかの地域差（世界と日本） |
死後を信じない人はエジプトの0％からベトナムの77.6％まで幅広いが、日本では沖縄の22.3％から宮崎の44.8％まで22.5％ポイントの差と相対的に小さい |
2000年 |
世界価値観調査、ＮＨＫ全国県民意識調査 |
| 3997 |
映画好きの国民 |
米国人は世界で最も映画好き。アジアでは香港、インドで映画好きが多い。 |
1999年 |
世界の統計 |
| 3998 |
日本人が好きな日本の歴史上の時代 |
昭和（戦後）がトップであるが前回より率は大きく低下。見直しブームを反映し江戸時代が2位に上昇。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 3998a |
年代別の藩校及び教科目の設置数 |
江戸時代、藩政改革とともに設置数が多くなった藩校。科目も初期の儒学から洋学など多様化。 |
1871年 |
東京新聞 |
| 3998d |
歴代元号表（時刻表形式） |
時刻表形式の歴代元号表を先行者にならって作成してみた |
2019年 |
新詳日本史 |
| 3999 |
朝鮮通信使400周年記念「朝鮮通信使再現行列」の行列人数（2007年） |
最大はプサン行列2000人規模。日本では、対馬市の400人が最大、地域ごとでは2日にわたり2回の行列が行われた静岡市が最大 |
2007年 |
各資料 |
特別版