日本は、535時間であり、ＯＥＣＤ諸国の中で最も少ない点が目立っている。米国の授業時間の半分以下である。ゆとり教育の成果であろう。図録3874で見たように、日本の教員の給与水準は高い方なので、授業時間が労働時間に直結しているわけではないとしても、バランスがいいとは言えない。学級規模や教育費負担との関係については図録3874でふれたので参照されたい。 対象国は、授業時間の長い順に、ＯＥＣＤ諸国では、米国、メキシコ、ニュージーランド、英国（スコットランド）、オーストラリア、オランダ、ドイツ、アイルランド、ベルギー（仏語圏）、ベルギー（フラマン語圏）、ノルウェー、スロバキア、アイスランド、ルクセンブルク、デンマーク、ポーランド、ギリシャ、ポルトガル、フランス、オーストリア、チェコ、フィンランド、イタリア、スペイン、韓国、ハンガリー、日本の27カ国（地域）であり、その他の途上国は、スリランカ、フィリピン、ペルー、インド、タイ、ジンバブエ、ジャマイカ、アルゼンチン、チリ、イスラエル、パラグアイ、ヨルダン、ブラジル、マレーシア、ロシア、エジプト、インドネシア、チュニジア、ウルグアイの19カ国であり、合計、46カ国（地域）である。 （2005年9月17日収録）
［ 本図録と関連するコンテンツ ］ |
|
||||||||||||||||||
