最近は毎年のように日本人がノーベル賞を受賞しているが、2018年は、京都大の本庶佑（ほんじょたすく）特別教授（76）がノーベル医学・生理学賞を受賞し、2019年は吉野彰旭化成株式会社名誉フェロー（72）がノーベル化学賞を受賞し、2021年はアメリカ国籍を取得している真鍋淑郎プリンストン大学上級研究員（90）がノーベル物理学賞を受賞した。

　2023年は2年続けて日本人受賞者がなかった。2023年受賞者で目立っていたのは女性受賞者である。生理学・医学賞でmRNA研究のカタリン・カリコ氏（ハンガリー出身、米国籍）、物理学賞でアト秒物理学のアンヌ・リュイリエ氏（フランス出身、スウェーデン籍）という女性2人が受賞した。最初の女性受賞者はマリー・キューリーであり1903年物理学賞、1911年化学賞と2回受賞している。重複を除くと自然科学系の女性受賞者は25人となり、総数646人の4％となる。ただし女性26人中15人は2000年代以降の受賞であり増加の傾向にある（東京新聞「科学シル・マナブ」2023.10.8）。なお、2023年は経済学賞も女性労働研究のクラウディア・ゴールディン氏（米国）であり女性であった。

　ノーベル賞受賞者の国別ランキングを掲げる（文部科学省資料による）。ここでは自然科学系３分野についてのランキングを掲げ、文学賞、平和賞、経済学賞は対象から省いている。また複数の国籍の人物については出生国にカウントしている。

　ノーベル賞発足からの累計では、米国人が277人と総計646人の42.9％と４割以上を占め最も多い。特に戦後だけをとると米国人が259人であり、総計505人中51.3％と5割を超えているのが目立っている。

　米国は日本の南部陽一郎博士、中村修二氏のように海外生まれだが米国籍を取得した多くの学者を擁しており、カウントが基本的に国籍ベースなので、その点からも獲得数が多くなっている。ニューヨーク・タイムズ（電子版）でも2008年の物理学賞を「米国人1人、日本人2人が受賞」と報じたという（東京新聞2008.10.9）。ここでは日本人だけは国籍が米国でも日本に計上している。

　第２位以下は、英国が85人、ドイツが73人、フランスが38人と続き、日本は25人で第5位となっている。

　戦前はドイツが最も多く、英国、米国、フランスと続いていた。日本はゼロだった。

　戦後の受賞者数では日本はフランスを上回る第4位である。

　今世紀（2001年以降）に入ってからは、米国の82人に次ぐ19人と世界第2位であり、英国の17人を抜き、フランスの13人、ドイツの10人をかなり上回っている。最近の日本人の受賞実績が世界の中でも目立っていることがうかがえる。

　余り報道されなかったのも不思議だが、こうした戦後や今世紀の順位は、日本人の自信を深めるのに充分なファクトだと思われる。一年前からそうだったのに2015年からこの点をどのメディアも報じるようになった。関連して、日本の技術力の躍進については図録5700参照。

　もっとも、引用論文数などのデータ（下図参照）から、今後は、これまでのようにノーベル賞受賞者は出ないかもしれないと報道される傾向にあり、政府の研究開発予算が他国より少なく、科学者人材の確保も難しくなっている点を指摘して、科学の危機を憂慮する既存のノーベル賞受賞者の発言がテレビで紹介されることも多い。

　賞別には、総数では医学・生理学賞が225人、物理学賞が222人、化学賞が191人の順であるが、日本は医学・生理学賞は5人と少なく、物理学賞12人（南部博士、中村氏を除くと10人）、化学賞が8人となっている。なお、自然科学分野以外の3賞については、日本人には平和賞と文学賞の受賞者はいるが経済学賞の受賞者はいない。

　日本人のノーベル賞受賞者の出身高校・出身大学については図録3934参照。

　2021年以降、日本人のノーベル受賞者が出ていないので、日本でノーベル賞を取るような研究を行う力が衰えてきているのではという懸念が高まっている。その際に必ずと言って引用されるのが下図のような画期的論文（Top10％論文で定義）の被引用数のランキング低下である。参考までに掲げておく。論文総数のカウントでは世界第5位であるのにTop10％論文で13位と低迷していることから基礎研究力が低下したと見なされている（東京新聞2024.9.2）。