複数の定義によるフリーター数・ニート数の推移については、図録3450で見たが、ここでは、厚生労働省の定義による年齢別のフリーター数・ニート数の推移を見てみよう。なお、内閣府定義の年齢別のフリーター数の推移は同じ図録3450ですでに見ている。

　フリーター、ニートは、いずれの定義によっても年齢が15〜34歳の若年層に限定されている。15歳は義務教育後の生産年齢人口の下限として設定されており、上限はまあ若年層としてはこんなもんだろうということで設定されている。ここでは、若年層を年齢別に２区分し、15〜24歳を前期若年層、25〜34歳を後期若年層と一応ここでは呼んでおくものとする。

　結論からいえば、フリーター、ニートともに、高年齢化が進んでおり、前期若年層より後期若年層の増加の方が目立っている。フリーターでは、1997年までは、前期若年層の方が後期若年層の２倍いたが、2002年以降は、双方の数が近づき、それぞれ、100万人前後のレベルとなっている。2007年には後期が前期を上回った。ニートは、1990年代では、前期と後期がほぼ同数であったが、2001年以降は、後期が前期を大きく上回るようになっている。

　フリーター数、ニート数の規模が変わらないとしても、高年齢化が進んでいると言うことは、そうした状態からの脱却がより困難になっていることを示しており、問題が深刻化していると言って良い。