男女賃金格差（女性賃金が男性賃金と比べ何％低いか）の推移を国際比較した図録を掲げた。パートタイム労働者を含めるとパートタイム労働者比率によって男女賃金格差は大きく影響されるので、ここではフルタイム労働者のベースで比較している。年齢別の男女格差については図録3351参照。

　対象国は、OECD諸国であり、男女賃金格差の大きな順に、韓国、日本、米国、英国、ドイツ、オーストラリア、フランス、スウェーデンとなっている。

　男女賃金格差は全世界的に縮小する傾向にある。男女賃金格差縮小の先進国はフランス、スウェーデンなどであり、格差はほぼ10％前後である。1975年に4割近い格差があった米国、英国でも現在は20％以下となっている。男女平等思想の普及、及び機械の発達による男女の生産性格差の縮小などを背景に、女性をメインの労働力として社会に参画してもらおうという大きな流れになっているのである。

　日本の場合、1975年から1990年頃まで4割以上の格差と欧米と比較して大きな格差を保っていたが、1990年以降、縮小傾向が明確となり2019年で23.5％まで低下しているが、なお、欧米と比較すると格差は大きい。

　日本における大きな男女賃金格差は、男性の長期雇用、年功賃金といった日本型雇用システムと制度的な補完関係にあると考えられ、新しい時代の男女関係（男女共同参画社会）に脱皮していくにはそれだけ困難も大きいのだととらえられる。

　韓国も日本と同様男女賃金格差は縮小傾向にあるが、なお2019年でも3割を超えており、日本以上に男女賃金格差は大きい。

　韓国と日本の共通点は年齢別労働力率カーブにおけるＭ字カーブにあり（図録1500）、年功賃金制度と結びついて平均賃金の大きな男女格差という結果を招いていると思われる。

　以下に、同じ資料から、2015〜19年のデータのある年の男女賃金格差の平均値をOECD諸国について上掲以外の国も含め掲げた。日本は韓国に次いで格差が大きく、3位のイスラエル、4位の米国を上回っている。