第33回夏季五輪パリ大会がコロナの影響で1年遅れとなった前回東京大会から3年後の2024年、7月26日に開会した。

　開会にあたっての報道の典型例は、

　花の都パリでは1924年以来、100年ぶり3度目の開催。32競技、329種目が実施される。スローガンは「広く開かれた大会」で、環境に配慮した五輪を目指している。

　である（THE ANSWER）。通常なら、「世界何カ国・地域の何人のアスリートが集い」という表現が登場するはずであるが、ウクライナ戦争、ガザ戦争の影響で確定的な数字をIOCが発表していないので、「200以上の国・地域や難民選手団を合わせ、約1万1千人の選手が...」（東京新聞2024.7.27夕刊）と報道もそうした数字をあいまいに報じているところが複雑な世界情勢を反映していると言えよう。

　なお、NHKによれば、開会式では、大会に出場する205の国と地域などの選手たちのパレードが始まったと報じられている。ウクライナへの侵攻によって国としての参加が認められていないロシアとその同盟国ベラルーシの選手は、「AIN」と呼ばれる「中立な立場の個人資格の選手」として大会に出場するが、セーヌ川でのパレードには参加していない。IOC（国際オリンピック委員会）がパレードへの参加を認めない判断をしたためである。

　新型コロナウイルスの影響で1年延期となった第32回夏季五輪東京大会は2021年7月23日に開幕した。

「国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）によると、大会には205か国・地域と難民選手団から選手約1万1000人が参加し、過去最多の33競技339種目に臨む。参加国・地域数は北朝鮮の不参加で当初予定の206から一つ減った。組織的なドーピングに対する制裁により、ロシア選手は「ロシア・オリンピック委員会」（ROC）に所属する個人資格の選手として出場する。難民選手団は、前回の2016年リオデジャネイロ大会に続いて編成され、11か国・地域出身の計29選手が出場登録した」（読売新聞2021.7.24）。

　これまでのオリンピック大会の開催都市、参加国・地域数、参加選手数（夏季のみ）をグラフにした。参加数に影響した主な五輪ボイコットは以下の通りである。


　2016年リオデジャネイロ大会は南米初開催の大会となった。これに続く2020年大会の開催都市は東京に決定した。有力候補のマドリードが敗退したのは2016年の次ぎの2024年の開催地を1924年から100年後にあたる同じヨーロッパのパリにしたいという欧州IOC委員の気持ちが影響したともいわれる。

　夏季五輪については、戦前は欧米中心のオリンピックであったのが、戦後、参加国数は世界各地域に広がり、最近は毎回200カ国を越えている。1924年にはじまった冬季五輪も当初の10カ国台から現在87カ国にまで参加国が増加している。

　やはり4年に一度開催されるサッカー・ワールドカップ大会の出場国数の推移については図録3979参照。

　オリンピックの歴史では、世界大戦による開催中止、また戦後の1970年代から80年代にかけては、人種問題や冷戦の影響でボイコットが起こる大会が多かったが、最近は、総ての国が参加する傾向となっている。

　参加選手数（夏季五輪）は今世紀初頭までは千人以下であったのが、今では1万人を超えている。増加してきた選手数がシドニー以降は抑制的に推移している。スポーツライターの小川勝氏は五輪の規模をめぐる動きについてこう述べている。アテネ、北京、ロンドンと「三大会の間、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）は、大きくすることに対しては抑制的だった。五輪はすでに十分巨大で、ジャック・ロゲ前会長は、競技数の上限を28に決めることで一定の歯止めをかけていた。しかし、ロンドン五輪のあと、新たに就任したトーマス･バッハ会長の下、ＩＯＣは開催都市に対して、20年から実施競技の追加を認めた。しかも、追加した競技の選手は、オリンピック憲章で定めている一大会の選手総数1万500人には含めないと決めたことで、開催都市は、いわゆる「自己責任」で、大会の規模を拡大する権限を手にしたのである」（東京新聞「小川勝の直言タックル」2015年9月28日）。追加競技は1大会限りの実施を前提としている。なお、追加の選手数の上限は500人ということなので、選手数のマックスは1万1千人ということになる。

　2015年9月28日には日本の大会組織委員会はＩＯＣに提案する追加競技を野球･ソフトボール、空手、スケートボード、スポーツクライミング、サーフィンの5競技18種目とした。候補競技だったスカッシュやボウリングは落選し、日本でそれほどさかんとはいえないスケートボードが提案されたのは、ＩＯＣとの下打ち合わせの中で、ＩＯＣの若者路線と米国のスケートボード文化に迎合し、その見返りとして、「世界の一部地域でしか人気のない野球・ソフト、テコンドーと似ている空手も理解されるだろうとする政治的な思惑も働いた」とされる（東京新聞2015.9.26）。

　これらの追加競技について来日外国人選手の宿泊、練習場の確保、あるいは競技会場の整備のコストが膨らむことになる。「過去の五輪を見れば分かることだが、適切に運営すれば、大会の収支は黒字になる。もし赤字になったら東京都や国が補てんすることになる」（小川勝、前掲）。

　下表に夏季五輪の男女別選手数を加えたデータを掲げた。女性選手の割合は、第１回アテネではゼロであったのが、アテネでは40％を超え、ロンドンでは44％、東京では48％と上昇を続けている点が目立っている。

　ロンドンでは参加204の国・地域のすべてが女性選手を送り込むという歴史的な大会となった。「カタールのほかブルネイ、そして最も保守的なイスラム国であるサウジアラビアからも、これまで派遣がなかった女子選手の出場が実現」した（毎日新聞2012.7.28夕）。また「ボクシングに女子種目が採用されて26競技すべてに男女がそろ」った（毎日新聞2012.8.13）。さらに体操の新体操、水泳のシンクロナイズドスイミングといった女性のみの競技があるので当然女性選手の参加率が高くなる。日本の選手団がその例である（図録3980）。

　冬季オリンピックで目立っているのは最近の競技種目数の増加である（下図・下表参照）。もともと種目数は1924年の第1回大会の16からだんだんと増加して来ていたのであるが、特に、ソチ大会ではバンクーバー大会から12種目の大幅増となった。女子ジャンプのように従来競技の延長線上の種目追加もあったが、多くは、フリースタイル・スキーやスノーボードなど若者受けする種目の増加だった。

「NBCで2010年冬季オリンピックを観た米国人の半分以上は50歳以上だった。10代が波長を合わせることは難しかったのである。コカコーラやマクドナルドといった主要なスポンサーにとっても、また放送局や広告主にとっても、これは悪いニュースだった。10代は特に家族の消費習慣に大きな影響をもっているのである」（The Economist February 8th 2014）。

　そこで、IOCが五輪大会の放送権料収入の維持拡大のため、ユーチューブやツイッターでフォローされやすいような種目を増加させたというわけである。ソチ大会での日本のメダルの多くはこうした新種目によるものであり、ソチ大会での日本のメダル成績は、それらが、スピードスケートなど在来型冬季スポーツの不振をかなり補ったものの、やはり補いきれない結果だったと評価せざるを得ないであろう（図録3987参照）。