2008〜09年は久しぶりにフルタイム労働者の労働時間の減少が大きく労働時間全体の減少につながっており、リーマン・ショック後の不況が影響していると考えられる。その後、2010年には景気の回復に伴って、一転、労働時間は増加し、2011年に東日本大震災と原発事故もあって再度減少した。2012年以降は増減を繰り返していたが、2018年以降は再度減少傾向となった。

　2020年は新型コロナ感染症の流行の影響でフルターマー、パートタイマーともに労働時間が縮小し、これまでと異なってパート比率が低下したため、この点では労働時間短縮とは逆の方向に作用した。2021〜23年の基調はフルターマーの労働時間が回復した一方で、パートタイマーの労働時間は減ったままである。

　労働時間の変化は、労働者の所定内・所定外の労働時間の変化とともに、短時間労働者（パートタイマー）の比率によっても影響を受ける。そこで、年間総労働時間の対前年増減をフルタイマー、パートタイマーそれぞれの労働時間と両者の比率により要因分解したグラフを作成した。

　これを見ると明らかなとおり、99年は特徴的な年であり、それまでと異なって所定内労働時間が一般労働者より少ないパートタイマーの比率が大きく上昇した要因が主となっている。また04年はフルタイマーの労働時間の増加をパートタイマー比率の上昇で打ち消して労働時間全体がマイナスとなった点で目立っている。

　毎月勤労統計調査によるパートタイマー比率（年平均）は、一貫して上昇傾向をたどっている。特に1990年代後半に急増した。パートタイマーの比率とパートタイマーの労働時間の両方が全体の労働時間に大きな影響を与えるに至っているのである。

　98年までの労働時間の短縮が労基法の改正などによる時短の結果であり、フルタイマー自体の労働時間の減少が主たる要因であったのとは大きく様変わりしている状況がうかがわれる。近年ではフルタイマーの労働時間の傾向的減少の要因はほとんどゼロに近くなっていたが、2018〜19年には再度フルタイマーでも労働時間が減少している。働き方改革の影響であろう。

　こうした動きはリストラによる正社員からパートタイマーへの転換という動向を反映していると考えられる。労働時間の短縮がオランダやフランス、カナダなどで進んでいる女性労働力活用の新時代を告げるものとはなっておらず、むしろ、非正規雇用者の増加という現象のあらわれになっている。

　年間総労働時間の推移を見ると1980年代後半以降、労働者計では一貫して減っているが、フルタイム労働者の労働時間の減少は1990年代前半に止まり、それ以降は、もっぱらパート比率の上昇の影響だということが分かる。なお、パートタイム労働者の労働時間は一貫して減少傾向をたどっている。

　以下には、参考のために年間総労働時間の5年毎の増減を掲げ、また、当図録で使用した元データと要因分解の方法について記載した。