| 分野 |
コード |
図録タイトル |
特徴 |
当初掲
載年次 |
データ |
時
事
ト
ピ
ッ
ク
ス |
j001 |
「消費税10％に引き上げ」への有権者意向 |
「賛成」「やむを得ない」が6割超と意外と多い（東京新聞電話世論調査） |
2010年
7月 |
東京新聞 |
| j002 |
参議院選挙の民主・自民・その他比例得票率都道府県別相関 |
「民主か自民か」というより「自民も民主もダメかやっぱり自民か」の戦いだった |
2010年
7月 |
東京新聞 |
| j003 |
幹部自衛官の天下り |
防衛産業企業への幹部自衛官の天下り人数と契約高は比例的 |
2010年
9月 |
東京新聞 |
| j004 |
ビッグマック指数 |
通貨戦争の予感。最近のビッグマック指数によれば中国の通貨は相変わらず過小評価。日本はやや過大評価に転じた。 |
2010年
10月 |
The Economist |
| j005 |
菅内閣の支持率推移（歴代内閣との比較） |
ジェットコースターのような菅内閣の支持率の推移 |
2010年
11月 |
毎日新聞 |
| j006 |
中国がGDP世界2位、日本が世界3位に |
2010年に中国が世界第２位の経済規模となる見込み |
2010年 |
IMF、毎日新聞 |
| j007 |
アルカイダの攻撃事件による死者数 |
約3千人の犠牲者を出した9.11米国同時多発テロのほか、100人以上の死者を出した爆弾テロだけでもケニヤ、タンザニア、インドネシア、フィリピン、スペインと世界各地で発生。 |
2008年 |
The Economist |
| j008 |
原発に対する国民意識 |
将来的に原発を減らすか、無くすかすべきという意見が多数派 |
2011年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| j009 |
発電コストの比較 |
発電コストの見直しで原子力コスト増。ただし火力も増、風力・太陽光は及ばずで相対的優位は揺るがずという結果 |
2030年 |
毎日新聞・東京新聞 |
| j010 |
主要国のIMF出資比率と2010年GDPシェア |
2012年4月のG20財務相・中央銀行総裁会議における日本のIMF資金強化拠出表明額は全体の14％とIMF出資比率6.5％の２倍 |
2012年 |
毎日新聞 |
| j011 |
政党支持率の推移 |
2012年末に衆議院総選挙が行われる。どの政党に票が集まるだろうか |
2012年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| j012 |
消費税の標準税率と軽減税率（各国比較） |
消費税が20％を越える国が多い西欧では食品、新聞などには軽減低率が適用されている場合が多い |
2013年 |
東京新聞 |
| j013 |
憲法改正に関する世論調査の結果（2013年4月） |
各社調査で改憲そのものの総論はみな賛成多数だが、96条改正、9条改正といった各論では賛成多数と反対多数の結果が混在 |
2013年 |
東京新聞 |
| j014 |
世界の急成長都市トップ40（2010～11年） |
世界の急成長都市トップ5は、上海（中国）、リヤド（サウジアラビア）、ジッダ（サウジアラビア）、イズミル（トルコ）、杭州（中国） |
2011年 |
OECD |
| j015 |
長時間審議をした主な法律 |
特定秘密保護法案の審議は尽くされたか？ |
2013年 |
東京新聞 |
| j016 |
原発に対する意識（時系列変化） |
脱原発意識は減っていない |
2013年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| j017 |
ＥＵ諸国国民のＥＵ評価 |
ＥＵに対する評価はドイツ、フランスなどＥＵ諸国国民でも顕著に低下傾向 |
2014年 |
BBC |
| j018 |
地方新聞による集団的自衛権行使容認閣議決定評 |
集団的自衛権の是非について全国紙では朝日・毎日VS読売・産経と互角のようでも、地方紙は39紙反対VS賛成3紙と批判が圧倒 |
2014年 |
東京新聞 |
| j019 |
経済的なつながりが重要なのは対中関係かそれとも日米関係か |
経済的なつながりとして日本は対米関係重視が78％と圧倒的だが、米国は対中関係重視が43％と日米関係重視の36％を上回っている |
2015年 |
Pew Reserch Center |
| j020 |
発電コストの国際比較 |
経産省の原発コストの試算は、他国より小さい点、また他電源と比べ小さい点の２つが目立っている |
2015年 |
東京新聞 |
| j021 |
イスラム諸国の対ＩＳ観 |
大方のイスラム人口はイスラム武装組織ＩＳに対して反感をもっており、親ＩＳは少数 |
2015年 |
Pew Reserch Center |
| j022 |
中国の賃金水準の上昇 |
中国の賃金は農村部からの労働力の供給が無制限ではなくなったことを背景に上昇を続けており、今では、アジアの中で日韓台、マレーシアに次ぐ水準 |
2012年 |
通商白書 |
| j024 |
米国世論調査から見た白人至上主義 |
「人種･民族の多様化によって米国は暮らしにくくなる」という白人至上主義的な意識傾向は米国人の5％と少数派 |
2017年 |
Pew Reserch Center |
| j025 |
2017年衆院選における年代別比例投票先 |
比例投票先として自民党は若高老低、立憲民主党は若低老高という対照的な結果 |
2017年 |
NHK、朝日新聞 |
| j026 |
米国の貿易赤字対象国ランキング |
米国の貿易赤字の内訳となる対象国としては中国が大きいがドイツ、日本がこれに次いでいる |
2015年 |
東京新聞 |
| j027 |
外国人受入と人手不足の規模（政府試算） |
入管難民法などの改正案で創設される在留資格「特定技能1号」の受入人数の想定を政府は最大「14業種5年間で34万人」と提示 |
2018年 |
東京新聞 |
| j028 |
都道府県別の仮設住宅数（2018年11～12月現在） |
全国22,549戸の仮設住宅のうち熊本、福島、岡山がそれぞれ9,255戸、4,054戸、3,599戸と多い。 |
2019年 |
毎日新聞 |
| j029 |
新型コロナの影響？東京都における超過死亡の月別推移（2020年） |
東京における2020年3～4月の超過死亡は新型コロナの影響と見られるが、直接の死因というより間接的な影響の可能性が高い |
2020年 |
東京都 |
| j030 |
新型コロナ感染拡大が引き起こした買いだめ行動（家計調査における2020年2～3月の日別支出金額） |
ティッシュペーパー・トイレットペーパー、パスタ、カップ麺の日別支出に見る新型コロナ関連の「買いだめ」「買い占め」行動 |
2020年 |
家計調査 |
| j031 |
主な観光地のお盆の人出＝新型コロナの影響による減少（2020年） |
主な観光地における2020年のお盆の人出は新型コロナの影響で2～4割の大幅減 |
2020年 |
KDDI |
| j032 |
新型コロナの被害状況とコロナ対策への国民評価の国際比較 |
コロナ感染症の被害が比較的軽微なのに日本人の自国対策への評価は低い。またWHOへの評価が米国よりも低い日韓。 |
2020年 |
WHO, Pew Research Center |
| j033 |
コロナ禍で社会不安は高まっているか（対前年同月増減の指標で見る世相） |
一時期の暮らしの不安意識は和らぎ、窃盗などの犯罪は減少する一方で、失業、自殺が増え、殺人や詐欺といった犯罪は増加傾向 |
2020年 |
警察庁など |
| j034 |
新型コロナとGDP |
感染被害の大きな国ほど経済（GDP）が落ち込んだが、日本は被害が軽微な割に落ち込み大 |
2021年 |
OECD、WHO |
| j035 |
新型コロナで各国に広がる「不安」や「うつ」 |
コロナ禍がなかった時期と比べて各国で「不安」や「うつ」が明らかに増えた。日本の「うつ」症状は7.9％から17.3％へと増大。 |
2020年 |
OECD |
| j036 |
ワクチン接種が進んでいる国ほど感染者数が拡大する傾向 |
日本の第5波など最新の感染拡大はワクチン接種そのものが引き起こしている側面が強い |
2021年 |
WHO、札幌医科大 |
| j037 |
時事トピックス：2022年の物故者 |
一年を振り返るメルクマールのひとつは今年亡くなった人の思い出 |
2022年 |
東京新聞 |
| j038 |
米国人にとって国をおびやかす最大の脅威とは何か |
イラン、北朝鮮の核開発より社会の分断を招くサイバーテロを今後の最大の脅威として恐れている米国人 |
2023年 |
ギャラップ社 |
| j039 |
アフリカで暗躍するプリゴジン氏創設のワグネル・グループ |
アフリカ各国において、軍事（傭兵活動）、政治（政治的な戦略、助言、影響力行使）、経済（商取引、グレイマーケット、不法取引）の3分野で暗躍。 |
2023年 |
The Economist |
| j040 |
時事トピックス：2023年世界の異常気象 |
世界各地で異常高温が発生し、中国、ベトナム、ブラジルの国内最高気温、日本の3、7、8、9月の月平均気温など各国で記録更新が伝えられた。 |
2023年 |
気象庁 |
| j041 |
旧ソ連諸国におけるロシアの指導力の低下傾向 |
帝国のたそがれ？ロシアのクリミア併合、ウクライナ侵攻により旧ソ連諸国でのロシアの影響力は低下傾向をたどっている。 |
2022年 |
ギャラップ社 |
| j042 |
時事トピックス：2023年の物故者 |
一年を振り返るメルクマールのひとつは今年亡くなった人の思い出 |
2023年 |
東京新聞ほか |
食
品
／
農
林
漁
業 |
0100 |
世界各国の供給カロリー（世界地図） |
食べ過ぎの国と栄養不足の国 |
1999-01
年平均 |
FAO |
| 0110 |
供給カロリーの国際比較（OECD諸国） |
先進国の中で最も食事量（一人当たりの供給カロリー）の少ない日本 |
2013年 |
FAO |
| 0200 |
１人１日当たり供給カロリーの推移（主要国） |
食料消費で、韓国、中国は日本を上回る |
2001年 |
FAO |
| 0202 |
国民のカロリー摂取量の推移 |
摂取カロリーは低下傾向の後、最近は横ばいからやや増に。また高齢者とそれ以外のカロリー摂取量が同じになるという大変化も |
2017年 |
国民健康・栄養調査 |
| 0203 |
国民のカロリー摂取量の長期推移 |
供給カロリーは1996年以降、摂取カロリーは1971年から減少傾向をたどっている。要因としては高齢化というより消費カロリーの低減や摂取カロリーの消化率の上昇が考えられる |
2018年 |
食料需給表、国民健康･栄養調査 |
| 0205 |
人間は何を食べているか（国際比較） |
食料の供給カロリー構成は食文化と経済発展度によって様々。日本の特色は非肉食文化圏、魚食、食料の多様化など。 |
2005年 |
FAO |
| 0207 |
食料獲得のエネルギー効率 |
狩猟採集、人力農業、畜力農業、機械化農業と食料獲得のエネルギー効率が高まり、類人猿からヒトへの進化、また文明の成立につながった |
2007年 |
大塚柳太郎ほか（2012）、西田利貞（2007） |
| 0208 |
世界の伝統料理ランキング |
テイストアトラス・サイトによる世界の伝統料理ランキング・トップは日本のカレー。上位30位に中国料理が4、日本・イタリア・トルコ料理が3、スペイン・ポルトガル・ブラジル・メキシコ・ペルー料理が2。 |
2022年 |
tasteatlas |
| 0209 |
人気の高い日本料理（好きな外国料理の各国比較） |
世界13カ国のうち9カ国で日本料理が一番人気（自国料理を除く各国料理の中で）。米国、ロシア、ブラジルではイタリア料理が一番人気 |
2013年 |
ジェトロ |
| 0209a |
海外の日本食レストランの店舗数 |
海外の日本食人気に対応し、海外における日本食レストランが増えている |
2015年 |
農林水産省 |
| 0209c |
外国料理としての日本料理（諸外国における男女・年齢別の好み） |
中国、香港、台湾、米国、イタリア、ロシアでは女性の方が日本料理を好き。韓国、米国、フランス、イタリア、ロシア、インドネシアでは若者ほど日本料理が好き。 |
2013年 |
ジェトロ |
| 0209f |
海外で人気のある日本料理メニュー |
寿司人気は圧倒的。天ぷら、しゃぶしゃぶ、すき焼きといった従来料理のほかに、ラーメン、焼き鳥、カレーライスといった庶民料理が世界的に躍進 |
2013年 |
ジェトロ |
| 0209j |
食べたことがある日本食メニュー（アジア主要都市など） |
アジア主要都市の中上流民の半分以上（場所によってはほとんど）が寿司を食べている。ラーメン、天ぷら、すき焼も寿司に次いでインドを除くアジア諸都市に進出。 |
2014年 |
博報堂 |
| 0210 |
グルメ国ランキング（食事時間の国際比較） |
食事時間の長いグルメの国は、フランス、ニュージーランド、日本、イタリアの順。短いのはメキシコ、カナダ、米国。最長と最短で2倍以上の差。 |
2006年 |
OECD |
| 0211 |
主要国のエンゲル係数の推移 |
先進各国でエンゲル係数は、情報通信革命により通信費が上昇した時期から遅れて、反転上昇する共通傾向が認められる。 |
2016年 |
OECD |
| 0212 |
エンゲル係数及び外食費比率の国際比較 |
OECD諸国を中心とする30カ国の中でエンゲル係数が最も低いのが米国14.9％、最も高いのがスペイン34.4％。日本は中位水準の23.1％。 |
2006年 |
OECD |
| 0212d |
OECD諸国におけるエンゲル係数と所得水準の相関 |
所得水準の割にエンゲル係数が低い国、すなわち余り食費にお金をかけない国としては米国、カナダなど旧英国植民地国が目立っている。 |
2019年 |
OECD |
| 0213 |
人体をつくる元素･微量元素量ランキング |
人体に存在しているのは炭素、カルシウムなど11の比較的多い元素とそれ以外の鉄、フッ素、亜鉛などの微量元素 |
2007年 |
小谷太郎（2007） |
| 0214 |
調味料から見た世界の食文化圏の味の特色 |
日本、中国、インド、フランスの料理の調味料頻度から見ると発酵調味料はアジアの特色、油脂は家畜文化の特色。油脂調味文化が及ばなかった日本では「だし」の食文化など人類史上特異な発達を遂げた。 |
1978年 |
朝日百科 |
| 0216 |
だし材料のうま味成分 |
甘味・塩味・酸味・苦みに次ぐ第4の味である「うま味」の成分として昆布にはグルタミン酸、鰹節、煮干しにはイノシン酸、干しシイタケにはグアニル酸が多く含まれている |
1983年 |
朝日百科 |
| 0217 |
魚に含まれるＥＰＡ・ＤＨＡの量 |
健康によいとされるEPA･DHAを摂取するにはサバ缶など含有量が多く、サプリメントより値段の安い魚を食べるのが一番 |
2017年 |
毎日新聞 |
| 0218 |
食品別のアミノ酸組成（日本型食生活の由来） |
必須アミノ酸組成上、穀物の中でコメには比較的多くリジンが含まれるので大豆等との組み合わせで米食中心の食生活が成り立った |
2005年 |
日本食品標準成分表 |
| 0219 |
食品別のグラム単価とカロリー単価・たんぱく質単価 |
グラム単価の最高は「牛肉」、最低は「だいこん」。カロリー単価の最高は「トマト」、最低は「食用油」 |
2010年 |
家計調査、日本食品標準成分表 |
| 0219d |
たんぱく質の多い食品 |
カロリー当たりのたんぱく質が多い食品は、魚介類＞豆腐＞肉類。糖質が中心なのは果物＞いも＞穀物。 |
2010年 |
日本食品標準成分表 |
| 0219g |
環境にやさしい食品・やさしくない食品（バナナ指数） |
食品別の温室効果ガス排出量を重量だけでなく、カロリー当たりやタンパク質当たりで算出しバナナ対比でどのぐらいかを示すバナナ指数が公表されており、環境にやさしい食生活への寄与が期待されている。 |
2023年 |
The Economist |
| 0220 |
ビタミンＣの多い食品（日米） |
ビタミンCの多い食品はアセロラ、ながさきはくさい、グアバ、にがうり、かぶ。日本はビタミンＣの多い食品が野菜を中心に豊富であるのに対して米国は加熱調理品や缶詰などを加えてもそうした食品が少ない。 |
2000年 |
日本食品標準成分表など |
| 0221 |
日本人が食べている野菜ランキング |
摂取量では、たまねぎ 、大根 、キャベツ、購入数量では、キャベツ、たまねぎ、だいこん、支出金額は、トマト、たまねぎ、きゅうりの順 |
2016年 |
国民健康･栄養調査、家計調査 |
| 0222 |
野菜のビタミンの季節変化 |
店頭に並ぶ野菜類に含まれるカロテンやビタミンＣは旬の時期とそれ以外で大きく異なる |
2000年 |
辻村卓、東京新聞 |
| 0224 |
所得水準による野菜・果物・魚・肉の摂取量のちがい |
いずれにおいても所得が高い方が摂取量が多い傾向。差が大きいのは、果物＞肉＞野菜・魚の順。また男の方が女より所得による差が大きいのは宴会の際の大食の影響か |
2011年 |
国民健康・栄養調査 |
| 0225 |
運動による消費カロリーと食事による摂取カロリーの比較 |
体重50㎏の女性ではテニスを１時間しても焼きいもを１つ食べるとそれ以上のカロリーを摂取 |
1995年 |
食品成分表 |
| 0227 |
貧乏人は何を食べているか |
貧困層でもカロリー摂取量は減らないが動物性たんぱく質はかなり少なくなる。品目的には例えばコメは多くパンは少ない。牛肉は少なく豚肉は多い |
2014年 |
国民健康･栄養調査 |
| 0228 |
困窮層はどんな肉を食べ、どんな魚を食べているか |
困窮層は肉の中では豚肉を多く食べ、魚の中ではあじ・いわし類などの大衆魚を多く食べている |
2014年 |
国民健康･栄養調査 |
| 0230 |
冷凍食品の消費量・輸入量推移 |
拡大する冷凍食品消費。近年の消費量増加は中国を中心とする輸入量の増加によっている。天洋食品事件で08年中国からの輸入激減。 |
2008年 |
日本冷凍食品協会 |
| 0240 |
世界の肉と魚の消費動向 |
世界の肉と魚の消費は1960年代以降、20年ごとに倍増というテンポで拡大。最近20年は中国が肉4倍、魚6倍増。 |
2002年 |
FAO |
| 0260 |
世界各国のシーフード（食用水産物）消費水準 |
魚食国日本の水産物消費量は主要国の中では世界一。各国の消費レベルは国により様々。 |
2002年 |
FAO |
| 0270 |
世界のシーフード（食用水産物）消費の推移 |
日本の消費低迷と世界の消費拡大が対照的 |
2002年 |
FAO |
| 0277 |
同位体分析から見た縄文時代から現代までの日本人の食生活 |
縄文人、それを基本的に受け継いだ弥生人の食生活は居住地域の生態系に応じて極めて多様。現代日本人の食生活は家畜のように単一化。 |
2015年 |
米田譲（2015） |
| 0278 |
う蝕（虫歯）の有病率から見た縄文から現代までの食生活の変遷 |
縄文～古墳時代には少なかった虫歯の患者率が鎌倉時代から江戸時代にかけて増加。米食への傾斜がうかがわれる |
1977年 |
花田信弘（2011） |
| 0280 |
食生活の変化（1910年代以降の品目別純食料・たんぱく質供給量） |
明治の米・野菜・いも・大豆中心の食生活から、戦前から戦後にかけ魚介類をプラス、そして高度成長期以降、肉類、乳製品を含んだ多彩な食生活へ。 |
2005年 |
食料需給表 |
| 0284 |
野菜生産量の推移（品目別） |
だいこん、はくさい、キャベツ、たまねぎという順だった4大野菜のうち、他の2倍以上だっただいこんが大きく減少し、今はキャベツ、だいこん、たまねぎ、はくさいの順へと変化 |
2017年 |
食料需給表 |
| 0286 |
食卓にはどんな野菜が増えているか（20年間の変化） |
増える葉茎菜類、減る根菜類。またブロッコリー、レタス、ピーマンなどの洋野菜が増え、かぼちゃ、ごぼう、たけのこ、さといもなどの和野菜が減る傾向。 |
2019年 |
家計調査 |
| 0288 |
飢饉の歴史（8～19世紀） |
飢饉頻度の大きな低減の時期は歴史上3回。①律令時代から中世、②戦国期から江戸期、③江戸期から明治期にかけて |
19世紀 |
斎藤修・高島正憲（2017） |
| 0290 |
魚介類消費の長期推移（1910年代以降） |
明治期の魚介類消費は10分の1以下。塩干物等加工品流通、そして次ぎに鮮魚・冷凍品流通で消費拡大。最近は低迷。 |
2005年 |
食料需給表他 |
| 0298 |
中国からの食料品輸入の動向 |
中国産食料品の輸入は20年で4倍に拡大し、シェアは15％に（野菜は50％以上） |
2007年 |
財務省 |
| 0300 |
中国の食料消費対世界シェアの推移 |
中国：巨大な胃袋 |
2005年 |
FAO |
| 0305 |
中国における主要作物の輸出入動向 |
中国の作物は総じて旧来型の需要に対応した生産が都市部などの需要の変化についていけないことから大豆など一部産品における輸入急増など世界にも大きなインパクトを与える変化が生じている。 |
2002年 |
FAO |
| 0308 |
農業保護の国際比較（PSEベース） |
日本、韓国、スイスなど食料自給率の低い農産物輸入国であるほど農業保護率は高い。WTO農業交渉ドーハラウンドは農産物輸出国の補助削減が争点。 |
2003年 |
OECD |
| 0309 |
漁業補助の国際比較（OECD諸国） |
漁業補助額は世界一だが、補助率は平均程度。漁業インフラに片寄った漁業補助。 |
1997年 |
OECD |
| 0310 |
日本および各国の食料自給率の推移 |
日本のカロリーベースの食料自給率は40％で横ばい傾向。欧米諸国と比較してかなり低い。 |
2006年 |
農水省 |
| 0311 |
食料の自給と輸入に関する意識の推移 |
食の安全を脅かす多くの事件などで食料輸入に比べて食料自給を優先する意識が高まりつつある |
2008年 |
内閣府世論調査 |
| 0312 |
水産物自給率の推移 |
1970年代まで水産物自給率は100％を越えていたが、その後、大きく低下し2000年には53％のボトム。最近はやや回復。 |
2006年 |
農水省 |
| 0314 |
主要国の農産物貿易 |
日本は世界最大の農産物純輸入国。米国や欧州諸国は輸出と輸入がともに多く、農産物貿易においても相互依存関係が深まっていることが分かる。 |
2006年 |
FAO |
| 0315 |
日本の農水産物輸入の世界シェア |
人口2％の日本が世界の農産物輸入の10％、水産物輸入の33％のシェアを占めている。 |
2002年 |
農水省 |
| 0316 |
品目別食料自給率のカロリー構成図 |
我が国の食料自給率の低下の要因は「品目別自給率の低下」と「自給率の低い品目の供給カロリー割合の上昇」の両面による |
2007年度 |
農水省 |
| 0317 |
主な食料の品目別自給率の推移 |
品目別自給率は、品目により大きな差があるが、米を除いて全体として低下傾向。最近は下げ止まり。 |
2006年 |
農水省 |
| 0318 |
世界の穀物自給率 |
人口規模の大きな国ほど高い自給率。人口1億人以上の国の中では異例に低い日本の自給率。 |
2003年 |
農水省 |
| 0319 |
世界の穀物自給率マップ |
日韓のほか、島しょ部東南アジア諸国、アフリカ・中東諸国、中米諸国で穀物自給率が低い。 |
2003年 |
農水省 |
| 0320 |
料理メニュー別の輸入依存度 |
ラーメンの輸入依存度は高く、ちらし寿司の依存度は低い |
2002年 |
農水省 |
| 0322 |
食事で重要なのは「おいしさ」「栄養」「満腹」？ |
「満腹」重視の若年男子、「おいしさ」重視の若い女性、「栄養」重視の中高年女性 |
2006年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0323 |
食品選びで重要なのは味か値段か新鮮さか |
「おいしさ」、「好み」、「鮮度」が上位3項目であるが、年齢とともに「好み」が低落し「価格」が上昇するなど女性の食品選択重視点は大きく変わる（女子豹変す） |
2014年 |
国民健康･栄養調査 |
| 0325 |
世帯における食品ロス（廃棄、食べ残し・残飯） |
食品ロスは減少傾向。ただし高齢者世帯の食べ残しは少ないが、それ以外の廃棄は多く、もったいない精神の高い高齢者の方が食品ロスは多いという皮肉な結果。 |
2005年 |
農水省食品ロス調査 |
| 0326 |
外食産業における食べ残し・残飯 |
食べ残し割合は、世帯食1.1％に対して、食堂・レストラン3.1％、結婚披露宴、宴会では、それぞれ、22.5％、15.2％ |
2006年 |
農水省食品ロス調査 |
| 0327 |
学校給食の変遷（年代別モデル献立） |
日本の学校給食は明治期末に貧窮家庭対策としてはじまり、戦後は米国から援助物資として脱脂粉乳を得て、全児童を対象に拡大、その後、パンから麺、カレー、そして米飯給食、バラエティ化と献立も充実させながら発展 |
2003年 |
日本スポーツ振興センター |
| 0328 |
家庭の献立メニュー |
高齢者の世帯ほど肉料理より、魚料理・野菜料理を好む傾向。小さな子どもがある世帯はカレーが多い。 |
2005年 |
農水省食品ロス調査 |
| 0329 |
朝食はごはんかパンか |
ごはん54％、パン42％。パン派が多いのは、若い女性、地域では近畿地方。 |
2006年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0330 |
子どもの食べ物・料理の好き嫌い |
嫌いな食べ物１位はピーマン、好きな料理１位はカレーライス、嫌いな料理１位はサラダ |
2000年 |
児童生徒の食生活等実態調査 |
| 0330f |
日本人の好きな味・苦手な味 |
好きな「味のベース」は割合が高い順に「しょうゆ」、「昆布だし」、「かつおだし」、「塩こしょう」、「みそ」。苦手な味のトップ2は「苦い」、「辛い」。 |
2020年 |
マイボイスコム株式会社 |
| 0331 |
日本人が好きな韓国料理、韓国人が好きな日本料理 |
日本人は焼肉やキムチなどの韓国料理が好き、韓国人は、さしみやスシなどの日本料理が好き。互いに他の料理に対する愛好度は同程度 |
2010年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0332 |
日本人の好きな料理ランキング |
1位～2位はすし、刺身。この24年間の変化としては専門店の盛況、世代交代などを反映してラーメン、カレーライスが急上昇、健康志向から焼き魚など魚料理も躍進。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0332a |
日本人の好きな調味料・香辛料ランキング |
中高年や女性の方が調味料・香辛料を好む傾向。若年層より中年層の方がマヨネーズを好むというマヨラーのナゾ、わさび・にんにくは男性型、しそ・ごまは女性型の香辛料というナゾ |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0333 |
日本人の好きな飲料ランキング |
緑茶、コーヒーが1位、2位。中年層はコーヒー、若年層と高年層は緑茶がトップであり、リーフティー緑茶→コーヒー→ペットボトル緑茶という主役交代を示す。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0334 |
日本人の好きな野菜ランキング |
上位5位はキャベツ、たまねぎ、大根、ネギ、白菜。若年層より高年層で、男性より女性で野菜好き。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0334a |
日本人の好きな果物ランキング |
日本人の好きな果物は、高い方から、いちご、みかん、桃、梨、りんごの順。果物愛好度は女性の方が、また高齢層の方が大きい。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0335 |
日本人の好きなお菓子・デザート・ランキング |
上位3位はアイスクリーム、チョコレート、プリン。プリン、チーズケーキが大好きな若年層、おはぎ、大福が大好きな高年層と世代の違いが大。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0336 |
日本人の好きな酒ランキング |
第1位は「ビール」、第2位は女性に好まれる「果実酒（梅酒など）」、第3位は男性の好む「焼酎」。中高年では男性がお酒好き、若年層では女性の酒好きが男性を上回る。 |
2007年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 0337 |
トウガラシの辛さランキング |
世界で最も辛いトウガラシはハバネーロ、日本の熊鷹もこれに次ぐ水準。辛さのないパプリカ、ピーマンもトウガラシの仲間。 |
1992年 |
アマール・ナージ（1992） |
| 0340 |
臭い食べ物ランキング |
臭い食べ物上位3品目は、第１位、開缶直後のシュール・ストレンミング、第２位、ホンオ・フェ（韓国のエイ料理）、第３位、エピキュアーチーズ（缶詰チーズ）である。 |
2002年 |
小泉武夫（2002） |
| 0341 |
塩辛い食べ物ランキング |
食塩含有量の多い食べ物トップ5は、梅干、あみ塩辛、すきみだら、塩昆布、めふん |
2005年 |
日本食品標準成分表 |
| 0342 |
主な毒物の致死量ランキング |
致死量が最も少ない最強の毒物はボツリヌス菌が出すボツリヌストキシンで60kgのヒトなら0.000018mgで死に至る |
2017年 |
齋藤勝裕（2017） |
| 0347 |
地域ブランドの知名度・味のよさランキング |
知名度ランキング・トップは夕張メロン、味のよさランキング・トップは魚沼米。なると金時、下仁田ねぎなどは知名度はそれほどでないが味のよさではひかる。 |
2009年 |
日経グローカル |
| 0350 |
食料品輸出入、仕向国別食料品輸出額の推移 |
韓国・中国向けを中心に食料品輸出が最近増加する傾向にある |
2004.4 |
貿易指数、経産省貿易動向データベース |
| 0354 |
すし（寿司、鮨）の歴史 |
東南アジア内陸部における魚の保存法が伝わり、乳酸発酵から酢を使う早ずしへと進化、その後、箱寿司、握りずし、回転ずしと展開し、ついにワールドワイドに普及した日本のすし文化 |
2023年 |
東京新聞 |
| 0356 |
日本人の好きな漬物 |
人気トップ3はキムチ、梅干し、白菜など浅漬。若い層ほど郷土漬物というよりキムチなど全国商品志向。キムチ、福神漬を好む中部圏。 |
2021年 |
日本食糧新聞 |
| 0358 |
日本人の好きな鍋料理ランキング |
日本人の好きな鍋四天王は「おでん」、「すき焼き」、「キムチ鍋」、「しゃぶしゃぶ」。東日本では「キムチ鍋」、西日本では「おでん」が好まれる傾向 |
2018年 |
紀文 |
| 0358a |
日本人の好きなおでん種ランキング |
「大根」、「玉子」が不動のトップ２。西日本で好まれる「牛すじ」、中高年が好む「こんにゃく」、若者が好きな「餅入り巾着」がこれらに次ぐ |
2018年 |
紀文 |
| 0359 |
日本人の好きなおせち料理ランキング |
お雑煮が全地域で不動の首位。2位以下は黒豆、栗きんとん、数の子、だし巻き・厚焼玉子。伊達巻は東日本で好まれ、えびは西日本で好まれる傾向 |
2018年 |
紀文 |
| 0360 |
おせち料理の用意状況 |
おせち料理のうち、煮しめ、なますは作る人が多く、かまぼこ、だて巻きなどは買ってくる人が多い。 |
2005年 |
東京新聞 |
| 0365 |
家計調査における消費支出の日次別分析（季節を彩る行事食など） |
節分の恵方巻、バレンタインデーのチョコレート、ゴールデンウイークの旅行、こどもの日のお菓子、母の日のカーネーション、半夏生のたこ、土用のうなぎ、ボジョレーヌーボー解禁日のワイン、クリスマスのケーキ、正月のおせち |
2018年 |
家計調査 |
| 0380 |
米（コメ）の月別家計購入量 |
消費低迷が続く毎月の家計の米消費量 |
2008.4 |
家計調査 |
| 0397 |
生鮮食品の曜日別消費支出とその変化 |
火曜最多の生鮮野菜、土曜最多の魚介類、果物、日曜最多の肉類。火曜購入から土日購入へシフトする傾向 |
2019年 |
家計調査 |
| 0400 |
牛肉の月別家計購入量 |
狂牛病（BSE）でゆれる牛肉購入量 |
2008.4 |
家計調査 |
| 0410 |
肉・魚の価格（100グラム小売単価）の推移 |
魚に割高感：生鮮肉の方が生鮮魚介より高かった小売単価が今はほぼ同等。1g1円理論。 |
2006年 |
家計調査 |
| 0415 |
スパイス類のグラム単価 |
最も高価なスパイスはサフラン、植物種子として最も高価なのはカルダモン |
2006年 |
高梨香辛店 |
| 0416 |
カレー好き、しかも辛いのが好きな日本人 |
週1回以上カレーを食べる人が16.3％と日本人は大のカレー好き。しかも好きな辛さは激辛が6.5％、辛口が36.3％と辛いカレーが好き。 |
2017年 |
インターワイヤード（株） |
| 0417 |
カレー粉の調合例 |
インドのカレー粉に必須となっているスパイスは、コリアンダー、クミン、フェヌグリーク、トウガラシ、こしょう（黒又は白）、ターメリック。英国式カレーから進化した日本式カレー。 |
2004年 |
山崎春栄（2004） |
| 0418 |
漢方薬の生薬使用量・生産国 |
漢方薬は様々な生薬を配合してくつられるが、多くの生薬は中国産であり、乱獲防止のための中国の輸出規制で、価格上昇や調達難が懸念されている。 |
2008年度 |
日本漢方生薬製剤協会 |
| 0420 |
農産物の主な生産品目トップ100 |
コメが１位。野菜ではトマト、いちご、きゅうり、果実ではみかん、りんご、ぶどう、花ではきく、ラン、ばらの順。 |
2002年 |
生産農業所得統計 |
| 0422 |
ねぎの産地 |
ねぎの産出額が最も多い県は、深谷ねぎが名高い埼玉、第2位は千葉、第3位は茨城となっており、消費量が多い関東が中心 |
2008年 |
生産農業所得統計 |
| 0423 |
だいこんの産地 |
北海道と千葉の産出額が全国トップ。神奈川、青森、宮崎がこれに次ぐ。各地の「地大根」に注目が集まる |
2014年 |
生産農業所得統計、東京新聞 |
| 0425 |
いちごの産地 |
東の「とちおとめ」、西の「とよのか」から、佐賀の「さがほのか」、福岡の「あまおう」などブランド競争が激化。 |
2003年 |
農水省、東京新聞 |
| 0430 |
世界各国の主たる作物（世界地図） |
国や地域によって主たる作物は、小麦、コメ、トウモロコシ、モロコシ・キビ、いも類と種々（中国地域別主要作物図付き） |
2004年 |
FAO、中国統計年鑑 |
| 0431 |
中国とインドの地域別主要作物マップ |
中国もインドも、アジアモンスーン地帯と共通のコメ（イネ）農耕圏とヨーロッパ・西アジア・中央アジアと共通の小麦農耕圏の双方を抱える |
2006年 |
中国統計年鑑ほか |
| 0432 |
大豆消費の国際比較 |
大豆の食料消費カロリーの多い国は、北朝鮮、インドネシア、日本、ウガンダ、韓国。消費量全体では中国やナイジェリアも上位５位に。 |
2002年 |
FAO |
| 0434 |
ビール消費量の国際比較 |
ランキング・トップはアイルランド。チェコ、オーストリア、エストニア、リトアニア、ポーランド、ドイツがこれに次ぐ（キリン調べではチェコがトップでナミビア、オーストリア、ドイツが次ぐ） |
2013年 |
FAO、キリン |
| 0435 |
ワイン消費量の国際比較 |
ワイン消費量ランキング・トップはルクセンブルク。ポルトガル、フランス、スイス、オーストリア、イタリアがこれに次ぐ |
2013年 |
FAO、OIV |
| 0440 |
チョコレートの消費とカカオ豆の生産 |
最もチョコレート好きの国民はドイツ人。原料であるカカオ豆の生産量はアフリカが7割で、コートジボワールが最大生産国。 |
2004年 |
東京新聞 |
| 0442 |
甘いもの好きの国際比較 |
１人当たりの砂糖消費量が多いのはブラジル、ニュージーランド、ベルギー、スイス、カナダなど。日本、韓国、中国などは少ない。 |
2001
-03年 |
FAO |
| 0445 |
インスタントラーメン（即席麺）消費量の国際比較 |
世界一は消費量では中国、１人当たり消費量ではインドネシア。即席麺は開発国日本からアジア・世界に普及。 |
2007年 |
東京新聞、世界ラーメン協会 |
| 0448 |
家畜飼養頭数の長期推移 |
日本におけるメインの家畜は何かという観点からは、明治・大正期は「馬」の時代、昭和期に入り、戦間期をはさんで高度成長期までは「牛」の時代、そして、その後は「豚」の時代へと変遷 |
2018年 |
農水省 |
| 0450 |
世界の家畜数 |
大きな家畜は大人１人に１頭、鶏は４羽近く世界で飼養。地域分布は中国に豚が多く中南米に牛馬が多いなど大陸別に特徴。 |
2002年 |
FAO |
| 0452 |
世界各国の家畜分布（世界地図） |
畜産が盛んな国では人口1人当り1頭以上の家畜が飼われている。日本は世界の中でも家畜頭数の特に少ない国である。 |
2014年 |
FAO |
| 0455 |
動物が家畜化した時期と場所 |
イヌがオオカミから進化して家畜となったのが最も古く、はるか狩猟採集時代に遡る。その後、農業時代に入り、ヤギ・ヒツジ、ウシ・ブタと家畜化されていった。 |
960年 |
The Cambridge Encyclopedia of Human Evolution（1992） |
| 0456 |
主要な犬種の大きさ |
犬の体躯の大きさは最大のグレートデーンから最小のチワワまで非常に幅がある。野生で暮らす犬種であるオオカミやディンゴは体長が体高に比して大きいという特徴がある。 |
2002年 |
R. Flindt（2002） |
| 0457 |
獣医師数の国際比較 |
日本では人口当りの獣医師数は少ないが、家畜数当りの獣医師数は多い |
2014年 |
World Organisation for Animal Health |
| 0460 |
世界のトウガラシ消費（世界地図） |
メキシコとインド・東南アジア・韓国に辛いトウガラシの消費の中心、そしてハンガリーなど南東欧を中心に辛くないトウガラシであるパプリカの消費多大 |
2005年 |
FAO |
| 0465 |
お茶の産地 |
静岡が全国の４割以上を占める最大産地であり、鹿児島がその半分で第２位。この他、伊勢茶（三重）、宇治茶（京都）、八女茶（福岡）と続く。 |
2004年 |
農水省 |
| 0470 |
お茶の生産消費・輸出入の長期推移（1868～2003年） |
明治以降、お茶の生産消費・輸出入は大きく変転。日本茶は米国向け輸出産品として生産が本格化。 |
2003年 |
日本農業基礎統計、ＦＡＯ |
| 0474 |
世界各国のお茶消費・生産・輸入・輸出量（地図付き） |
上位2位は消費・生産ではインド、中国、輸入はロシア、英国、輸出はスリランカ、中国 |
2002年 |
FAO |
| 0476 |
世界各国のお茶消費（地図付き） |
中近東、英国、日本などの１人当たり消費量は多く、意外なことに中国の１人当たり消費量は世界平均以下。 |
2002年 |
FAO |
| 0478 |
世界各国のコーヒー消費 |
北欧諸国を中心に欧州で多いコーヒー消費。紅茶を良く飲む英国とオランダは例外。アジア諸国は概して少ないが日本とラオスは例外。 |
2011年 |
FAO |
| 0480 |
緑茶ドリンクなど清涼飲料の生産推移 |
目立つ緑茶飲料など茶系飲料の伸び |
2007年 |
全国清涼飲料工業会 |
| 0500 |
都市農家の主たる所得源（稲城市の例） |
都市農家にとって不動産収入が重要な役割 |
2001年 |
農業者アンケート |
| 0510 |
農業生産と農業所得の金額推移 |
農業生産額は8.2兆円と医療費の４分の１。農業所得額は3.1兆円と年間500万円所得の人なら60万人程度しか養えない。 |
2007年 |
生産農業所得統計 |
| 0515 |
都道府県別の主要農産物マップ |
北海道の生乳、九州の肉用牛、山陽地方の鶏卵と畜産県がある一方、東北から北陸の日本海側は米作、また山形のおうとう、山梨のぶどう、静岡の茶、沖縄のさとうきびなど、地域ごとに多彩な農業 |
2007年 |
生産農業所得統計 |
| 0520 |
農家数・専兼別主副業別農家数の長期推移 |
戦前から長らく550万農家が続いたが高度成長期以降減少が続き2005年には300万戸を切る。戦後はまた兼業農家のシェア拡大が基調でありついに農家区分も衣替え。 |
2005年 |
農業センサス |
| 0530 |
農業者の高齢化－年齢別農業従事者数 |
食料自給を担う農業者については、70歳以上に達する昭和一桁台生まれがなお多数を占める |
2005年 |
農業センサス |
| 0534 |
農業のウェイト（日本と主要国の比較） |
日本農業の特徴は、低い付加価値ウェイト、低い労働生産性、大きな輸入超過、そして狭い農地で大量の用水利用 |
2017年 |
OECD |
| 0536 |
有機農業経営の農地面積比率（OECD諸国） |
日本の有機農業比率は0.6％と高くない。最も高いのはオーストリアの10.3％であり、スイス、フィンランド、スウェーデン、イタリアなどが6～8％とこれに続く。 |
2004年 |
OECD |
| 0538 |
農地の栄養バランス（OECD諸国） |
面積当たりの栄養バランスに関し、日本は、窒素過多第4位、リン過多第１位 |
2002年
～04年 |
OECD Factbook |
| 0540 |
主要国の農薬使用量推移 |
日本、韓国、オランダなどの農薬使用量は多いが近年は減少傾向。中国は大きく伸び先進国のレベルに達している。 |
2006年 |
OECD、中国統計年鑑 |
| 0550 |
遺伝子組み換え作物の生産状況 |
拡大が続く遺伝子組み換え作物の生産。当初、リードした米国に代わってブラジル、アルゼンチン、インドなどで急増。 |
2011年 |
OECD |
| 0560 |
食品による窒息事故の原因食品 |
窒息事故の原因食品としてはもち、米飯、パンなど伝統食品が多く、こんにゃくゼリーは少ないが、開発食品については消費者責任よりメーカー責任が問われる。 |
2007年 |
厚生労働省 |
| 0600 |
援農ボランティアの増加（稲城市の例） |
援農ボランティアが増加している地域がある |
2000年 |
農業センサス |
| 0650 |
農林業におけるパート・アルバイト数の推移 |
農業パートの役割高まる |
2007年 |
労働力調査 |
| 0660 |
年齢別売上高の農業と漁業の比較（稲城市と横須賀市の例） |
農業では年齢が高いほど大きな売上、一方、これとは対照的に、漁業では年齢が若いほど大きな売上 |
1991年、
2001年 |
アンケート調査 |
| 0665 |
漁船員の外国人比率 |
遠洋漁業の漁船員には外国人が多い |
2003年 |
漁業センサス |
| 0667 |
昆布の生育分布 |
栄養塩豊富な親潮（寒流）が洗う北海道の太平洋岸が昆布の中心産地 |
2014年 |
農林水産省 |
| 0668 |
昆布消費の地域パターン |
北陸・近畿から同心円状に広がる消費パターンは、北海道の昆布の産地拡大と本土への普及の歴史をあらわしている |
2015年 |
家計調査 |
| 0669 |
江戸期・明治前半期の昆布輸出 |
中国への昆布輸出が江戸時代には長崎・琉球から、幕末から明治にかけては函館から行われていた |
1886年 |
荒居英次（1975）、真栄平房昭（2003）、函館市史 |
| 0670 |
魚種別の魚介類国内生産量の推移 |
まいわし、すけそうだらの漁獲量減少などにより魚介類生産量は大きく減少した。 |
2002年 |
食料需給表 |
| 0673 |
水産物及び青果物の流通コスト |
多種多様、鮮度や加工法が重要といった水産物の特性から生産者受け取り価格が25％以下と青果物の4割超を大きく下回る |
2008年 |
水産白書 |
| 0675 |
水産物卸売価格の月次動向 |
最近、まぐろの他、水産物価格は高騰の兆し。世界的な需要の伸びと魚類資源量の制約が理由か。 |
2006.8 |
農林水産省 |
| 0680 |
OECD諸国の森林面積比率と森林利用率 |
フィンランド、スウェーデンに次いで高い日本の森林比率。ただし成長量の４割しか利用していない。 |
2004年 |
OECD |
| 0690 |
森林に対する国民の期待 |
地球温暖化防止が1位、災害防止の治山治水が2位、かつて2位だった木材生産は8位 |
2007年 |
内閣府世論調査 |
開
発
援
助 |
0700 |
途上国への資金フロー推移 |
アジア通貨危機で収縮した途上国への資金貸付。直接投資はそれ以降も拡大。 |
2006 |
OECD-DAC |
| 0800 |
DAC諸国のODA額の推移 |
日本は8年間援助額世界１（トップドナー）であった。近年は連続して減少し欧米に大きく水をあけられる。また常任理事国入りにはODA増の国際的要請。 |
2007年 |
OECD-DAC |
| 0900 |
ODA額対国民所得比の推移（日米、DAC諸国平均） |
世界的に、冷戦後、ODA額急減。近年やや回復。 |
2007年 |
OECD-DAC |
| 0920 |
インド洋大津波に対するDAC諸国の政府援助額 |
世界中から災害援助が行われたインド洋大津波。政府援助の表明額、約定額は米国がダントツだが、9ヶ月間の実援助額は日本が米国の２倍で最大。 |
2005年 |
OECD |
| 0950 |
日本のＯＤＡ供与先上位１０位の変遷 |
トップ常連はインドネシア。中国は90年代トップ、2000-03年２位。60～70年代は韓国にも。 |
2003年 |
OECD-DAC |
| 0960 |
韓国、中国、インドネシアへの円借款の推移 |
卒業国韓国、卒業間近国中国、就学中インドネシア |
2003年 |
OECD-DAC |
| 1000 |
経済協力についての国民意識の推移 |
国際援助の積極意向が縮小傾向 |
2006年 |
内閣府世論調査 |
| 1015 |
世界のスラム人口 |
スラム人口は9.2億人であり、都市人口の32％を占める。絶対数では南アジアが最大、比率としてはサハラ以南のアフリカが最高。 |
2003年頃 |
WHO |
| 1018 |
失敗国家ランキング |
国家機能が失われた失敗国家のランキング1位はソマリア、2位はチャド、3位はスーダンとサハラ以南アフリカが上位を占めている。 |
2010年 |
The Economist |
| 1019 |
伝統社会の男女分業 |
住居地近くで完結する採集や料理と関連する作業は女性が担当し、狩猟や遠出、頑強さを要する仕事は男性が担当という男女分業 |
1935年 |
D'Andrade（1966） |
| 1020 |
水運び・薪集めにかかる時間（途上国における男女比較） |
水運びにかかる時間は女性の方が多く、１日平均１時間以上の場合もあるなど経済発展と人間開発の制約となっている。 |
2003年 |
人間開発報告書、国連 |
| 1021 |
途上国における上水道・トイレ・電灯の未整備住戸割合 |
上水道、トイレ、電灯が戸内で利用できない住戸割合が最も高いのは、それぞれ、マラウイの97％、ザンビアの92％、マラウイの98％ |
2014年 |
大友篤（2017） |
| 1022 |
台所加熱設備の歴史とアフリカ・アジア・東欧の現状 |
アフリカ・アジア・東欧では、近代以前のヨーロッパや日本と同様、なお固形燃料を使い煙突のない加熱設備で調理している国が多い |
2007年 |
国連、中尾佐助1983 |
| 1023 |
水質満足度の国際比較 |
水質満足度が50％未満であるのは138カ国中19カ国であり、中東・北アフリカとサハラ以南アフリカに集中 |
2013年 |
Gallup |
| 1025 |
避妊実施率と出生率との相関 |
アフリカ諸国やアジア諸国では避妊実施率と合計特殊出生率との相関は高い。OECD諸国では相関はほとんどない。 |
2007年 |
国連 |
| 1030 |
途上国の農村世帯の生計分類 |
途上国の農村世帯の所得源を自家農業、雇われ、自営、出稼ぎに分けてみると自家農業に大きく依存する世帯はむしろ少ない |
2004年 |
世界開発報告書 |
| 1050 |
バングラデシュのNGO |
外国NGOを上回り、数や活動内容で世界一のレベルに達したバングラデシュの現地NGO |
2000年 |
国民経済研究協会（2001） |
| 1055 |
バングラデシュのマイクロクレジット |
ノーベル平和賞受賞者ユヌス氏のグラミン銀行がはじめたマイクロクレジットはバングラデシュの現地NGOの全般的な活動へと拡大 |
1999年 |
国民経済研究協会（2001） |
| 1100 |
NGO援助とボランティア活動時間（各国比較） |
ボランティアが盛んな国はNGO援助も盛ん |
2006年 |
OECD-DAC、社会生活基本調査 |
| 1102 |
NGO援助とボランティア活動者率（OECD・DAC諸国） |
ボランティア活動が盛んな国はNGO援助も盛ん |
2000年 |
OECD |
| 1125 |
人間開発指数の地域別動向 |
全体に上昇傾向かつアジアの伸びにより先進国と途上国の格差は縮小傾向、ただしアフリカは低迷 |
2004年 |
人間開発報告書 |
| 1130 |
人間開発指数の推移（上位国・下位国） |
指数第１位はノルウェー、日本は7位。最下位はニジェール。順位上昇国としてはアイルランド、韓国、順位低下国としてはスイス、米国があげられる。 |
2004年 |
人間開発報告書 |
人
口
／
高
齢
化 |
1150 |
人口の超長期推移（縄文時代から2100年代まで） |
日本における人口の超長期推移は、大きく見て、増加と停滞の時期を何度か繰り返してきた。近代の人口爆発は21世紀に入り一転して減少へ。 |
2000年、
2100年 |
鬼頭宏、国勢調査、将来人口推計
|
| 1150a |
古代・中世・近世における人口・ＧＤＰの推移 |
奈良～平安中期と江戸・享保以降は、人口停滞+1人当りGDP成長の「内的充実」期、中世の「村」創成と近世初期開発の時期は人口増加+1人当りGDP停滞の「水平的拡大」期、戦国時代と明治以降は人口増+1人当りGDP成長の「躍進」期 |
1874年 |
岩波講座日本経済の歴史第1～2巻 |
| 1151 |
世界と主要国の将来人口推計 |
2009年に68.3億人の人口が2050年には91.5億人に。2050年にはインドが中国を抜いてトップに、また現在10位の日本は17位に低下。 |
2009年 |
国連 |
| 1152 |
人口重心の移動マップ（日米比較） |
人口重心の移動は日本においては首都圏への人口移動により東進。米国においては西部開発などダイナミックな人口移動を示す。 |
2005年 |
国勢調査、世界開発報告書 |
| 1153 |
明治以前の都市人口長期推移 |
2～3％だった人口1万人以上の都市人口比率が、戦国時代、そして江戸時代初期に急拡大し、13％台にまで達した。 |
1874年 |
高島正憲（2023）ほか |
| 1155 |
国勢調査人口の推移（総人口、年齢３区分別人口） |
2005年総人口1億2,777万人、対前期比0.7％。老年人口比率20.1％。 |
2005年 |
国勢調査 |
| 1156 |
主要な国・地域の長期人口推移 |
1820年からの推移。西欧と米国の逆転。ロシアと米国の差の拡大。日本とロシアの規模と推移の類似性 |
2010年 |
OECD |
| 1157 |
主要国における人口高齢化率の長期推移・将来推計 |
日本は世界で最も急速に高齢化が進んでおり、高齢化率も世界一に |
2050年 |
社人研 |
| 1158 |
主要国における生産年齢人口増減率の長期推移 |
日本のバブル期やその後の停滞など各国の大局的な経済動向は生産年齢人口の動きに大きく影響されている |
2050年 |
世銀、国連 |
| 1159 |
高齢化率の国際比較 |
194か国中、日本の高齢化率は圧倒的に世界一。ヨーロッパのイタリア、ドイツが2位、3位 |
2014年 |
世銀WDI |
| 1163 |
百歳以上高齢者数（推移と都道府県別） |
100歳以上の高齢者数は大きく増加し2008年には3万6千人に達す。人口当たりの100歳以上高齢者は沖縄が最多。 |
2008年 |
厚生労働省 |
| 1164 |
各歳表示の人口ピラミッド |
２重独楽型のピラミッド。戦争等による出生減が各歳人口の変動に影響を残す。 |
2005年 |
国勢調査 |
| 1166 |
世界人口規模の推移（地図表現） |
世界人口は1950年の25億人から2005年に2.5倍の64億人に達した。ヨーロッパの人口増はおだやかであり、人口増の多くはアジアとアフリカで生じた。 |
2005年 |
国連 |
| 1167 |
世界150カ国の人口と面積 |
人口超大国中国、インド。日本は第10位。 |
2006年 |
世銀WDI |
| 1168 |
世界の大都市圏ランキング |
世界の大都市圏1～5位は、東京（日本）、メキシコシティー（メキシコ）、ニューヨーク（米国）、サンパウロ（ブラジル）、ムンバイ（ボンベイ）（インド） |
2005年 |
国連 |
| 1169 |
世界の大都市圏ランキング歴史的推移 |
各時代の最大人口都市は、西暦1000年時点では後ウマイヤ朝の首都コルドバ、1800年には北京、1900年にはロンドン、そして2000年は東京 |
2000年 |
地球白書、国連 |
| 1170 |
海外移民受入による人口増の推移（国際比較） |
日本は海外移民（外国人労働者）受入による人口増効果はほとんどないが、近年米国では人口増の４分の１、オーストラリア、カナダでは半分が移民増の効果 |
2000年 |
OECD |
| 1170a |
OECD諸国の移民人口比率 |
日本の移民人口比率は1％台とOECD諸国の中で最低水準。最高はルクセンブルクの36.9％。英米仏独など主要国は11～12％。 |
2009年 |
OECD |
| 1170c |
OECD諸国の移民系若年層人口比率 |
移民の子どもを含めるとOECD諸国の若年層の４人に１人は移民系 |
2013年 |
OECD |
| 1170e |
OECD諸国の移民出身地（大陸別シェア） |
アジア出身の移民が多い日本、韓国、カナダ、オーストラリア。ラテンアメリカ出身が多いコスタリカ、コロンビア、チリ、米国、スペイン。アフリカ出身が多いフランス、ポルトガル、ベルギーなど旧宗主国。その他ヨーロッパ諸国は同じヨーロッパ出身が多い。 |
2020年 |
OECD/EU |
| 1170f |
移民の帰化比率（国籍取得済み比率） |
多くの高所得OECD諸国で半分以上の移民は帰化済みである（移民：外国生まれの者、帰化：国籍取得）。帰化比率トップはカナダの80％、非帰化比率トップはポルトガルの67％。 |
2023年 |
World Development Report |
| 1170g |
移民人口比率の世界マップ |
もっとも高いUAEの88.1％など中東産油国では人口の半数以上が移民。ヨーロッパでも多くの国が移民比率10％以上。アジアではマレーシアが10％以上、日本は1.8％と少ない。 |
2020年 |
World Development Report |
| 1170j |
海外移民比率の世界マップ |
海外移民比率（対母国人口）の最高はパレスチナ51.7％であり、トンガ46.9％、ガイアナ43.1％、シリア36.7％などが続く。人口大国である米国、中国は0.8％、インドは1.6％と低い。日本は0.8％、韓国は4.4％。 |
2020年 |
World Development Report |
| 1171 |
主要国の移民人口比率の推移 |
多くの欧米主要国で移民人口が近年急増 |
2008年 |
OECD |
| 1171a |
主要国の移民人口出身地 |
国内最大移民勢力：英国はインド人、米国はメキシコ人、フランスはアルジェリア人、スウェーデンはフィンランド人、イタリア・スペインはルーマニア人、ドイツ・オランダはトルコ人 |
2008年 |
OECD |
| 1171b |
先進国全体の移民人口比率の推移 |
先進国地域において徐々に増加していた外国生まれの移民人口は冷戦の終了とともに増加傾向が加速され、総人口に占める比率が今や全体として10％以上となっている。 |
2010年 |
世銀WDI |
| 1171d |
グローバリゼーション：ヒトの移動の活発化 |
冷戦の終了とともに途上国から先進国への人口移動は加速 |
2015年 |
国連 |
| 1172 |
日本及び主要国の人口増加率・人口動態 |
日本は自然増減が減少に転じ人口増加率もマイナスへ。欧州では移民の流入により人口増加率も大きく変動。米国は自然増、社会増で人口着実に増加。 |
2010年 |
世銀WDI、推計人口、人口動態統計 |
| 1173 |
中国・インド・ロシア・ブラジル・インドネシア・バングラデシュの人口増加率・人口動態 |
中国の0.5％水準を除いて1％程度以上の人口増加が続く人口大国。ロシアはこの20年自然減により人口が減少基調。 |
2009年 |
世銀WDI |
| 1173b |
ポーランド・ウクライナ・トルコ・イラン・サウジアラビア・イスラエルの人口増加率・人口動態 |
低出生率による自然増減の低下は世界的傾向。そのほかウクライナの人口危機とポーランド、英国への玉突き人口移動、イランの出生変動、サウジやイスラエルで目立つ人口流入、イスラエルの異例に続く自然増といった特徴。 |
2021年 |
国連 |
| 1173e |
オーストラリア・台湾・タイ・ベトナム・シンガポール・フィリピンの人口増加率・人口動態 |
アジア・太平洋地域の人口動態は、移民受け入れのオーストラリア、シンガポール、海外出稼ぎのフィリピン、社会増減が小さい中で自然増が急減の台湾、タイ、漸減のベトナムとさまざま |
2021年 |
国連 |
| 1174 |
人の移住範囲の国際比較 |
複数の国で暮らしてきた者の比率が世界一低い日本 |
2008年 |
ISSP |
| 1174a |
移民に仕事が奪われているか（国際比較） |
移民に自国民の仕事が奪われていると思っている者が最も多いのは南アフリカ（68.5％）。G7諸国の中では英国が51.3％、米国が34.8％と多い。日本は13.6％と55か国中下から3番目 |
2013年 |
ISSP |
| 1174c |
移民増加の是非（国際比較） |
英国をはじめ移民減少を望む声が大きい国が多い。日本はもともと少ないので減少を望む声も大きくない |
2013年 |
ISSP |
| 1175 |
海外在留邦人数の推移 |
20年で2倍の100万人に達した海外在留邦人数。北米が最も多いが、アジアでの伸びが著しい。近年、女性が男性を上回ったのも目立つ。 |
2007年 |
外務省 |
| 1180 |
外国人数の推移（国籍別） |
外国人は12年間に6割増加。韓国・朝鮮人は減少、中国人、ブラジル人、フィリピン人などが2倍以上増加。 |
2007年 |
法務省、国勢調査 |
| 1185 |
在日韓国・朝鮮人人数の長期推移 |
日韓併合以降30年間で在日朝鮮人は100万人増加、さらに戦中下で100万人増加、終戦時には210万人が在留。戦後は60万人体制に。 |
1990年 |
アジアウェーブ（1995） |
| 1187 |
在日外国人の人口ピラミッド |
多様な特徴：20歳代男女が非常に多い中国人、各年齢層にわたる韓国・朝鮮人、30代男女とその子どもが多いブラジル人、40歳代までの女性中心のフィリピン人 |
2009年 |
法務省 |
| 1188 |
縮小する世帯人数規模 |
高度成長期の核家族化、その後の標準世帯化（4人世帯化）を経て、近年は多様化と1人世帯・2人世帯の主流化が進む |
2014年 |
国民生活基礎調査 |
| 1189 |
世界各国の世帯人数規模 |
少人数世帯はヨーロッパ諸国の特徴。アジアでは日中韓で少人数世帯が多いが特に日本の1人～2人世帯の多さが目立っている |
2011年 |
世界の統計 |
| 1189d |
一人暮らし世帯比率の推移（OECD主要国比較） |
多くの欧米主要国や日本で一人暮らし世帯の比率は大きく上昇してきた。 |
2017年 |
OECD |
| 1189f |
ひとり暮らし比率の推移（年齢別） |
10代を除くすべての年齢層でひとり暮らし比率が大きく上昇。1985年から2020年にかけ年齢計で6.5％から16.8％、もっとも高い水準の20代後半では13.7％から29.6％へと上昇。85歳以上でも5.9％から22.2％へと大きく上昇。 |
2020年 |
国勢調査 |
| 1190 |
増える国際結婚 |
実数、比率ともに拡大傾向の国際結婚。近年の増加は主として中国人、フィリピン人の妻との結婚。 |
2005年 |
人口動態統計 |
| 1192 |
外国人との結婚についての意識変化 |
自分の子供の国際結婚について、この20年で「賛成」が3割以下から5割以上へ大きく増加 |
2008年 |
日本人の国民性調査 |
| 1195 |
世代別１人当たり住宅スペース |
高齢夫婦、高齢単身者の住宅スペースは若い世代の世帯に比べ広い |
2005年 |
国勢調査 |
| 1197 |
世帯構成の異文化比較 |
近代以前の家族構成は、イングランドの核家族制、北欧・中欧の上向き直系家族制に対して、日本は、上下向き直系家族制（家制度） |
1920年 |
斎藤修（2002） |
| 1200 |
老後の生活についての心配度の推移 |
老後の不安、1990年代以降急上昇中 |
2007年 |
金融広報中央委員会アンケート |
| 1215 |
若者の将来不安（老後の安心についての国際比較） |
21カ国中、老後の経済的心配が大きいのはロシア、イタリア、日本の順。若年層の方が高年層より心配度がずっと大きいのが日本の特徴 |
2013年 |
Pew Global Attitudes Project |
| 1217 |
高齢者の尊厳が傷つけられることの有無（国際比較） |
日本は高齢者が高齢であることを理由に不愉快な取り扱いや不利益をうけることが少ない国である |
2015年 |
内閣府 |
| 1218 |
高齢者の悩みやストレスの国際比較 |
日本の高齢者は、現状では、スウェーデンの高齢者とともに、欧米主要国の多くと比べて、健康問題も人間関係、生活費問題も悩みが比較的小さい |
2010年 |
内閣府 |
| 1220 |
高齢者の職歴の国際比較 |
農業社会から産業社会へシフトした時期の違いにより韓国、日本、欧米先進国の順に農林漁業者上がりの高齢者が多い |
2005年 |
内閣府 |
| 1230 |
高齢者の住宅についての国際比較 |
持ち家一戸建てに住む高齢者が多い点と高齢者の転居が少ない点が日本の特徴。サブプライムローンの影響か、米国では近年転居した高齢者が多い。韓国の高齢者は田舎から都市の高層マンションに移り住む比率が高い。 |
2005年 |
内閣府 |
| 1238 |
老親の世話は誰がすべきか（国際比較） |
回答率の上位3カ国：家族はフィリピン、中国、ベネズエラ、政府・自治体はスウェーデン、デンマーク、アイスランド、NPOはドイツ、オーストリア、リトアニア、民間事業者はフランス、デンマーク、日本 |
2012年 |
ISSP |
| 1240 |
老親の世話の責任は誰にある（東アジア日韓台中比較） |
韓国は東アジアの中でも長男主義が強い点に特徴。日本も長男重視が韓国に次いで大きいほか、子どもに責任なしとする意見も他国より多い。 |
2006年 |
大阪商業大学JGSS研究センター |
| 1260 |
主要国の年金生活者 |
日本では1980年ごろはまだ少なかった年金生活者が今では欧米と遜色ない水準に増加。フランスと米国は私的な年金も大きな役割。 |
2010年 |
内閣府 |
| 1300 |
老後の不安の内容 |
生活費と健康が老後の不安の双璧 |
1998年 |
国民生活選好度調査（内閣府） |
| 1305 |
高齢者の生活困窮度の国際比較 |
高齢者の生活困窮度の高い順に韓国、フランス、ドイツ、米国、日本であり、日本はもっとも低い。 |
2005年 |
内閣府 |
| 1307 |
高齢者の人間関係の国際比較 |
日本の高齢者は同居している夫婦、家族を越える人間関係が他国に比べ非常に希薄。家族関係や社会保障制度への過度の依存が理由だとすればそれはかえってリスク大。 |
2005年 |
内閣府 |
| 1308 |
ひとり暮らし高齢者の比率の推移（主要国比較） |
日本のひとり暮らし高齢者は急増し1割を超えたが、もとから3分の1はひとり暮らしだった欧米や日本より急増した韓国よりは少ない |
2010年 |
内閣府 |
| 1309 |
高齢者の子どもとの同居や別居している子どもとの接触の推移（主要国比較） |
子どもとの同居比率は日韓で大きく低下したがなお欧米より高い。しかし、別居した子どもとのコンタクトは、日本の場合、余り高まっていない |
2010年 |
内閣府 |
| 1309a |
高齢者と子どもが密接に暮らしているかについての国際比較 |
日本は同居比率は高いが会う頻度は高くないので、高齢者と子どもの密接度は中位レベル |
2001年 |
ISSP |
| 1310 |
高齢者意識－子や孫とのつきあい方・同居志向（時系列・国際比較） |
同居志向は6割から1/3に低下。それでも欧米に比べ相対的に同居志向の高い日韓。 |
2006年 |
内閣府 |
| 1320 |
高齢者の生活と意見（国際比較）－収入源、高齢者政策か若者政策か |
年金が主たる収入源の日米独仏に対し韓国は子どもが扶養。「若害」意識の韓国。 |
2006年 |
内閣府 |
| 1330 |
望ましい退職年齢（高齢者意識の国際比較） |
欧米、特にフランスでは早めに退職を希望する高齢者が多いのに対して、日韓、特に韓国では長く稼ぐ仕事を続けたいという希望が多い。 |
2005年 |
内閣府 |
| 1334 |
高齢期における夫婦の時間の過ごし方（高齢者意識の国際比較） |
日本は以前は夫婦一緒でいる必要はないと思っていたのに現在は一緒が大切に変化。諸外国は以前は一緒が大切だとしていたが、今は別々の時間も重要という方向へ変化。 |
2005年 |
内閣府 |
| 1338 |
各歳表示の労働力率カーブとその変化：高齢者･女性の上昇傾向 |
60歳以上の高齢者の労働力率が上昇。及びＭ字カーブの解消の方向への変化を伴いながら全般的に女性の労働力率が上昇 |
2015年 |
国勢調査 |
| 1339 |
中高年の年齢別労働力率の推移 |
「高齢就労元年」となったは2006年？！男女ともに高齢期にも働く人が急増している。最近では70歳以上まで… |
2018年 |
労働力調査 |
| 1400 |
高齢者労働力率の推移（各国比較） |
日本の高齢者は働き者 |
2000年 |
ILO |
| 1450 |
高齢化割合の高い職業は？ |
高齢者比率が最も高い職業は「農林漁業職」の50.6％であり、「管理職」の32.1％がこれに次ぐ |
2015年 |
国勢調査 |
| 1480 |
専業主婦世帯と共稼ぎ世帯の推移 |
1980年にはなおサラリーマンと専業主婦の世帯がサラリーマン共稼ぎ世帯の２倍弱存在したが、1992年に両者は逆転し、現在は共稼ぎが多数派。 |
2007年 |
男女共同参画白書 |
| 1495 |
女性の労働力率（世界地図） |
女性の労働力率は地域ごと、国ごとに7割以上から4割未満とかなりの高低差がある。イスラム圏諸国で低いのが目立つ。 |
2009年 |
World Development Report |
| 1500 |
女性の年齢別労働力率（各国比較） |
女性が働く比率：欧米は概して高く、アジアは多様 |
2000年 |
世界の統計（原ＩＬＯ） |
| 1501 |
女性の年齢別労働力率の雇用形態別内訳（各国比較） |
いわゆる女性労働力率のM字カーブは日本と韓国の特徴だが、フルタイム雇用に限るとオーストラリア、オーストリア、ドイツ、英国でM字カーブ。先進国でも女性の働き方は国により様々 |
2015年 |
OECD |
| 1505 |
女性の年齢別労働力率の推移（欧米との比較） |
欧米では年齢を通じた労働力率の上昇が顕著であったのに対して、日本はＭ字カーブの形成の後、Ｍ字カーブの切れ込みの小幅化を伴いながら労働力率が緩やかに上昇 |
2005年 |
ILO、国勢調査 |
| 1510 |
Ｍ字カーブ推移の内容 |
女性の年齢別有業率のＭ字カーブの底は持ち上がっているが、主として晩婚化による未婚有業者の増加によるもので子育て女性の就業継続・再就業によるものでない |
2002年 |
男女共同参画白書 |
| 1511 |
自分の死についての意識 |
死については「ただ消え去ること」という意識が7割前後で最も多く、「考えない」という意識が5割台、「怖い」という意識が4～5割、「死後の世界がある」という意識が3～4割で続く |
2017年 |
日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団 |
| 1512 |
死に臨んで大事だと思うこと（日本・米国・イタリア・ブラジル） |
四カ国の国民とも、特に日本人は、死に臨んで「なるべく長く生きること」より「精神的に安穏」あるいは「苦痛がない」ことを大事だと思っている |
2016年 |
Kaiser Family Foundation/The Economist |
| 1513 |
最期を迎えたい場所 |
自宅で最期を迎えたいとする比率が54.6％と半数越え。男62.4％、女48.2％と配偶者と暮らす割合の多い男の方が高い値 |
2012年 |
内閣府 |
| 1514 |
最期を迎えたい場所・迎えそうな場所（国際比較） |
日本では、病院で最期を迎えたい、迎えそうだ、近親者が迎えた割合が、それぞれ23％、58％、69％と米国、イタリア、ブラジルと比べて高い |
2016年 |
Kaiser Family Foundation/The Economist |
| 1515 |
生まれるのも死ぬのも家ではなく病院で |
戦後すぐは9割以上が家で生まれ、家で死んでいた。その後、出生場所が高度成長期に病院に移り、そして死亡場所も徐々に病院が多くなっていった。 |
2015年 |
人口動態統計 |
| 1517 |
結婚や出産は当たり前のことか |
結婚が当たり前と考える人は25年間に45％→27％、子どもをもつこと（出産）は54％→33％へと急減。若い年代の8～9割は結婚・出産を当たり前とは考えず。 |
2018年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 1518 |
婚外子（非嫡出子）割合の推移 |
戦前には高かった婚外子割合が戦後1970年代までに極めて低い水準に低下し、その後再度上昇傾向 |
2007年 |
人口動態統計 |
| 1520 |
婚外子（非嫡出子）の割合（国際比較） |
結婚していない母からの出生の割合はスウェーデンで５割以上など欧米で高くなっているが日本ではわずか |
2005年 |
Statistical Abstract of the U S |
| 1522 |
一人親家庭あるいは事実婚を含む二人親家庭で暮らす子どもの割合（国際比較） |
日本の二人親割合は87.6％とOECD諸国の中で4番目に高く、一人親は12.2％と比較的少ない。一人親の子どもが最も多いのはラトビア27.6％、次いで米国27.1％。 |
2017年 |
OECD |
| 1530 |
母子・父子世帯比率の国際比較 |
先進各国で母子・父子世帯が増加している。日本はまだすくない方。 |
2006年 |
Statistical Abstract of the United States |
| 1535 |
母親の年齢別にみた出生数の割合 |
晩産化により、最近は、20歳代後半の母親からの出生数より30歳代前半の母親からの出生数が上回るようになった。 |
2005年 |
人口動態統計 |
| 1536 |
できちゃった婚など結婚と出産のタイミング変化 |
できちゃった婚（デキ婚）が増えるとともに結婚後最初の子ができるまでの期間も長くなる傾向 |
2009年 |
人口動態統計 |
| 1538 |
結婚・同棲・未婚の国際比較 |
同棲の多い欧米、少ない日本・韓国。同棲を加えた有配偶率、及び未婚・未同棲率は日本と欧米とでほぼ同水準 |
2010年 |
内閣府 |
| 1538b |
結婚・同棲・未婚の多国間比較 |
日本は結婚している者の比率がOECD諸国の中で上から2位と高く、上昇が懸念されている未婚率も国際比較ではなお低い部類 |
2012年 |
OECD |
| 1539 |
世界の夫婦の別居比率 |
日本の夫婦の別居比率は世界の中でも最も低い |
2015年 |
ISSP |
| 1540 |
未婚率の推移 |
1970年代後半以降、急速に上昇する未婚率。20歳代後半の女性の約6割が未婚。生涯未婚率男15％、女7％。 |
2005年 |
国勢調査 |
| 1542 |
育児休業制度による出産への影響 |
妻の職場に育児休業制度があると出産は増加する。特に第２子以降の出産への影響は大きい。 |
2006年 |
厚生労働省 |
| 1543 |
母親と同居している夫婦の方が子どもが多い |
母親と別居している夫婦より同居・近居している夫婦の方が子どもが多い傾向がある |
2015年 |
出生動向基本調査（夫婦調査） |
| 1544 |
子どもを増やす意向、何が子育ての負担（少子化に関する国際意識調査１） |
日本、韓国で子ども増やしたくないが過半数。経済的負担は各国共通だが、韓国で特に負担感。 |
2005年 |
内閣府 |
| 1546 |
子育てのしやすさ、子育て制度利用経験（少子化に関する国際意識調査２） |
日韓の子育てしにくい国との自己評価はやはり異常。子育て促進制度の普及も日韓で低い。 |
2005年 |
内閣府 |
| 1547 |
子育てにかかる経済的負担として大きいもの（時系列、国際比較） |
最大の負担である教育費を先頭に通信費（スマホ代）、食費をふくめますます重くなる子育ての経済的負担。日韓では教育費、欧米では衣服代の負担が大きい。 |
2020年 |
内閣府 |
| 1548 |
女性が充実した生活を送るためには子供が必要か（世界価値観調査） |
貧困国・途上国ほど女性の充実した人生にとって子供は必要という意見が強く、先進国では、この点の意見が大きく分かれている。 |
2000年 |
世界価値観調査 |
| 1549 |
子どもをもつ必要はない？ |
結婚しても子どもは必要なしとする意見が増加傾向。特に若い女性層で必要なしの意見が7割近くを占める。 |
2009年 |
内閣府世論調査 |
| 1549d |
合計特殊出生率の世界マップ |
先進国の多くで合計特殊出生率2人未満の低出生率。特に日中韓、南欧、カナダなどで1.5人未満と目立って低い。一方、サハラ以南アフリカ諸国では軒並み3人以上の高い出生率。 |
2019年 |
世銀WDI |
| 1550 |
合計特殊出生率の推移（日本と諸外国） |
合計特殊出生率（TFR）（女性が一生に産む子供数）：1980年代までは各国が全体的に低下傾向、その後、国ごとに異なる動き。日本や韓国の合計特殊出生率は非常に低い水準。 |
2007年 |
厚生労働省等 |
| 1550a |
理想の子ども数の国際比較 |
実際の子ども数と異なり2.2人前後と国の違いは小さい。0人や5人以上が少ない日韓、両方多い英米 |
2015年 |
内閣府 |
| 1551 |
理想の子ども数の推移 |
夫婦が考える理想の子ども数は、少し減ったとはいえ、2人が51.3％、3人以上が36.6％。平均すると実際の出生数を大きく上回る2.32人 |
2015年 |
出生動向基本調査（夫婦調査） |
| 1552 |
平均初産年齢の上昇（OECD諸国） |
ほぼ20年間で、OECD諸国の平均初産年齢は26.1歳から28.7歳へと3歳近く上昇 |
2014年 |
OECD |
| 1553 |
出生率と死亡率の長期推移 |
2005年に1872（明治5）年以降はじめて出生率が死亡率を下回り、自然増減率がマイナスに |
2011年 |
人口動態統計 |
| 1555 |
高齢死時代の到来（年齢別死亡数の長期推移） |
若い層の死亡が減り、より高齢の死亡が増えるとともに、80歳代以上のピーク年齢前後にますます死亡が集中するという「高齢死社会」が新時代の特徴として浮かび上がっている |
2018年 |
人口動態統計 |
| 1557 |
何歳で死ぬ人が最も多いか |
男女計では87歳、男は85歳、女は91歳での死亡数が最多。年々高年齢化、多人数化の傾向 |
2018年 |
人口動態統計 |
| 1559 |
縄文人と現代人の死亡年齢の違い |
歳をとってから死ぬのが当たり前となった現代人と異なり、縄文人は、20代～30代前半に最も多く死亡していた |
1985年 |
鈴木隆雄（1996） |
| 1560 |
アジア諸国の合計特殊出生率 |
全体に低下傾向だが、東南アジア、南アジアはなお高く、東アジアは欧米並みかそれ以上に低下 |
2004年 |
WHO |
| 1561 |
南アジアと東アジアの人口転換 |
多産多死から多産少死をへて少産少死へ至る人口転換は、インドなど南アジアで進行中、日中韓の東アジアでは終息 |
2100年 |
国連 |
| 1563 |
世界各国の所得水準と出生率との相関 |
世界全体では所得が高いほど出生率は低い傾向（貧乏人の子沢山）。先進国だけ取ってみると所得が高いほど出生率も高い。 |
2005年 |
世銀WDI |
| 1570 |
教育費の高さと合計特殊出生率の相関（都道府県データ） |
教育費の高い県ほど合計特殊出生率が低い傾向 |
1999年 |
全国消費実態調査、人口動態統計 |
| 1580 |
少子化対策と出生率（先進国間比較） |
一般的には家族・子供向けの公共的な支出が多い国ほど子どもが生まれる数は多い。日本は先進国の中でも両者ともに最低レベル。 |
2003年 |
世銀WDI、OECD |
| 1582 |
少子化対策と出生率の推移（日本など６カ国） |
フランス、ノルウェイ、スウェーデン、デンマークでは出生率の動きが少子化対策支出によって左右されている模様 |
2001年 |
世銀WDI、OECD |
| 1586 |
高齢化対策に対する少子化対策の相対ウェイトと出生率（先進国間比較） |
少子化対策が遅れ、高齢化対策だけ先行して進展すると、子育てせずに老後を充実させることが可能となるため一層少子化が深刻化 |
2003年 |
世銀WDI、OECD |
| 1587 |
高齢化対策に対する教育費公的負担を含む少子化対策の相対ウェイトと出生率（先進国間比較） |
教育費の公的負担が小さいまま、少子化対策が遅れて、高齢化対策だけ先行して進展すると、子育てせずに老後を充実させることが可能となるため一層少子化が深刻化 |
2003年 |
世銀WDI、OECD |
健
康 |
1600 |
寿命の伸びの長期推移（対米比較） |
健康保険の普及とともに日本の寿命は米国を抜き今や世界一 |
2000年 |
厚生省、Statistical
Abstract of the United States |
| 1610 |
主要先進国の平均寿命の推移 |
男女とも主要先進国中第１位の平均寿命を更新中 |
2006年 |
厚生労働省他 |
| 1615 |
平均寿命の歴史的推移（日本と主要国） |
近代以前の世界の平均寿命は20歳代。産業革命時代の欧米や江戸時代の日本は30歳代。遅れていた日本は1950年以降に一気に欧米を抜き去る。 |
1999年 |
Angus Maddison |
| 1620 |
世界の平均寿命ランキング |
日本は平均寿命世界１。寿命が40歳代の貧困国の存在。所得水準の割に長いキューバ、短い米国。 |
2005年 |
UNDP |
| 1630 |
平均寿命世界マップ |
大陸ごとに平均寿命の顕著な特徴－サハラ以南アフリカの低さ、欧米の高さ、アジアの高低差が目立つ |
2005年 |
UNDP、WHO |
| 1635 |
健康寿命割合の国際比較 |
OECDの試算によれば、日本人は寿命がOECDの中で最も長いだけでなく健康でいられる期間の割合もフランスに次いで高い。一方、米国は寿命が短いだけでなく、健康寿命の割合も最低である。 |
2020年 |
OECD |
| 1640 |
医療費と平均寿命（OECD諸国） |
医療費と平均寿命は正の相関。医療費のパフォーマンスは日本が最高、米国は断然最悪 |
2007年 |
OECD |
| 1650 |
平均寿命の不平等度（６カ国比較） |
地域分布から見て、日本は最も寿命の平等度高い。メキシコ、米国、チリなどは不平等度高い。 |
1990
-96 |
WHO |
| 1652 |
平均寿命の不平等度（各国国内地域別） |
長寿命国の中で地域の不平等度が小さいのはスイス、日本、大きいのはスペイン、フランス。中寿命国の中で不平等度が小さいのはチリ、大きいのは英国、米国。低寿命の中国、ロシアの不平等度は大きい。 |
2019年 |
OECD |
| 1670 |
平均寿命の男女格差（国際比較） |
平均して１割ほど女性の方が長生き。いくつかのイスラム国では女性が相対的に短く、旧ソ連諸国では男性早死傾向。 |
2002年 |
WHO |
| 1700 |
米国州別の寿命と健康保険加入率 |
寿命と貧困の相関が大きい：地獄の沙汰も金次第 |
1990年頃 |
Statistical Abstract of the
United States |
| 1710 |
米国における寿命・所得の大きな地域格差（日本との比較） |
米国の平均寿命や所得水準の地域格差は日本と比べて非常に大きい。特に平均寿命の格差が目立つ。 |
2010年 |
OECD、県民経済計算 |
| 1800 |
日本都道府県別寿命と生活保護世帯率 |
寿命と貧困の相関はない：貧困度と寿命は明確にはリンクしていない |
1995年頃 |
社会生活統計指標 |
| 1820 |
寿命をちぢめているもの（未婚、喫煙、左利きなど） |
未婚は約10年（男の場合）、左利きは約9年、喫煙は約6年（男の場合）、飲酒は130日、寿命をちぢめているとする計算がある |
2005年 |
Cohen and Lee（1979）、ラオ、人口動態統計 |
| 1840 |
高齢者の健康状態と医療の国際比較 |
日本の高齢者は健康状態が良好。もっとも医療サービスを受ける頻度は高い。 |
2005年 |
内閣府 |
| 1850 |
医療への満足度の推移 |
医療への満足度は、低下ないし横ばい傾向 |
2005年 |
国民生活選好度調査（内閣府） |
| 1852 |
病院に対する患者の満足度の推移 |
病院に対する患者満足度は、外来、入院とも上昇傾向 |
2008年 |
厚生労働省 |
| 1860 |
医療サービスの不満点・問題点（高齢者意識の国際比較） |
高齢者にとっても費用面の不満が多い国が大多数を占める中で日本は診察の待ち時間の長さが最も多い不満点。 |
2005年 |
内閣府 |
| 1870 |
病院用語に対する理解度 |
ＭＲＳＡ、ＱＯＬ、日和見感染、イレウスなど病院用語の中には患者が理解しておくべきものであっても理解度の低いものが多い |
2008年 |
国立国語研究所 |
| 1890 |
OECD諸国の医療費対GDP比率 |
米国は断然一位の15.3％、日本は30カ国中22位で8.0％ |
2005年 |
OECD |
| 1900 |
高齢化とともに高まる医療費（各国比較） |
医療費水準は高齢化とともに一般的には上昇傾向にあるが動きは国によって大きな違い。特に米国が突出。日本の医療費は高くない。 |
2006年 |
OECD |
| 1902 |
国民医療費の伸びの要因 |
2010年代に入ると抑制要因としての診療報酬切り下げは止まり、医療費の伸びに対して高齢化と医療技術高度化の2要因が半々 |
2013年 |
厚生労働省 |
| 1905 |
OECD諸国の医薬品費対GDP比率 |
医療費と比較すると相対的に高い日本の医薬品費 |
2013年 |
OECD |
| 1907 |
ジェネリック医薬品（後発薬）割合の国際比較 |
欧米と比較して低い日本のジェネリック医薬品割合 |
2013年 |
OECD |
| 1920 |
東洋医学の経験（東アジア諸国） |
「鍼・灸」は韓国、「漢方薬」は中国・台湾、「指圧・マッサージ」は日本で経験率が高い |
2010年 |
EASS |
| 1927 |
病床数の国際比較 |
日本は人口当たりの病床数がOECD諸国の中でも最も多い。韓国、ドイツなども多く、逆に、イタリアや英米、北欧の諸国では少ない。新型コロナウイルスへの対応力という点から注目されているデータ |
2017年 |
OECD |
| 1928 |
平均入院日数の国際比較 |
OECD諸国平均の2倍以上と長い日韓の入院期間（日本は10年間に18.5日から16日へと短くなっているとはいえ）。 |
2019年 |
OECD |
| 1929 |
入院利用者数（退院患者数）の国際比較 |
入院して退院した患者数は日本の場合人口千人当たり131人とちょこちょこ入院するドイツの252人よりかなり少ない。 |
2019年 |
OECD |
| 1930 |
医師数・看護師数の国際比較 |
OECD諸国中、日本の人口当たりの医師数は27位、看護師数は14位と少ない。 |
2005年 |
OECD |
| 1930a |
女医比率の国際比較 |
20％の日本はOECD諸国の中で最低の女医比率。西欧主要国では3割台が多く、東欧は5割台、バルト海諸国は7割台に達する |
2015年 |
OECD |
| 1931 |
医師数地域格差の国際比較 |
医師数の首都への集中など比較的大きな地域格差のOECD諸国が多い。日本は人口当たりの医師数は少ないが地方ごとの地域格差小さい。 |
2005年 |
OECD |
| 1932 |
医師国家試験合格者の地元残留率 |
東京など大都市圏の大学医学部で高く、地方の大学医学部では低い地元残留率。地元高校出身率とも相関 |
2010年 |
毎日新聞 |
| 1933 |
診療報酬の改定率の推移 |
「医療崩壊」が課題となる中、2010年度診療報酬改定は10年ぶりにプラス改定となることが決まった。 |
2009年 |
産経新聞 |
| 1945 |
薬剤耐性（AMR）に起因する死亡の国際比較 |
薬剤耐性（AMR）に起因する死亡予想について日本では死亡数規模でトルコ、米国に次ぐ世界第3位、死亡率で第4位の高さと見積もられている。 |
2023年 |
OECD |
| 1948 |
マスク着用率の国際比較 |
マスク着用の優等生は日本と韓国であり、コロナの流行で9割水準がすぐほぼ100％となりそのまま推移している。デンマーク、オランダ、オーストラリアといった国では着用が遅れ、水準も高くなく、やめるのも早い。 |
2021年 |
OECD |
| 1950 |
予防医療・公衆衛生対策（先進国比較） |
生活習慣病対策として予防医療の果たす役割が大きくなっているが、日本の予防・公衆衛生費支出比率は低い。 |
2003年 |
OECD |
| 1950d |
新型コロナ死亡率の各国比較 |
2022年までで47か国中もっとも10万人当たりの死亡率が低かったのはノルウェーの38人、最も高かったのはペルーの647人と大きな差があった。日本は46人で下から4位と世界の中でも新型コロナによる死亡率は低かった。 |
2022年 |
OECD |
| 1951 |
新型コロナウイルス各国感染者数 |
新型コロナウイルス感染者が中国河北省から世界各国に広がりつつある。中国以外の感染者の感染場所は、中国→国際交通機関内→国内へとシフトして来ている。 |
2020年 |
WHO |
| 1951d |
新型コロナウイルスの主要国感染者数・感染死亡者数の推移 |
イタリア、スペインの感染者数・感染死亡者数が爆発的に増加し、死亡者数ではそれぞれ中国を越えている。米国をはじめその他欧米諸国も同様にパンデミック状態。日本や韓国は主要国の中では今のところ比較的落ち着いた推移 |
2020年 |
WHO |
| 1951f |
新型コロナウイルスによる年齢別の感染者数・死亡数・致死率 |
新型コロナウイルス感染者の年齢別致死率は、若い世代は極めて低く、また80歳以上が70代の2倍以上。中国や韓国も似た状況。 |
2020年 |
厚生労働省ほか |
| 1951p |
新型コロナウイルス感染拡大に対する国民意識の推移 |
ＮＨＫ世論調査によるとコロナ第1波から第4波にかけてピーク時の不安度は低下傾向にあるが、ボトム時の不安度は上昇傾向にある。こうした定常的な感染不安で国民のイライラはつのっている。 |
2021年 |
ＮＨＫ放送文化研究所 |
| 1952 |
新型インフルエンザ感染者数・死者数（世界各地域） |
世界に広がりつつある新型インフルエンザ（WHO公表データ） |
2009年 |
WHO |
| 1953 |
新型インフルエンザ各国感染者数・死者数 |
世界に広がりつつある新型インフルエンザ |
2009年 |
WHO |
| 1953a |
新型インフルエンザの発症日別の感染動向 |
初の発症日は5月5日（水際対策で感染者発見の前）。一度おさまりかけた感染者が再度拡大。 |
2009年 |
厚生労働省 |
| 1953b |
週別インフルエンザ発生状況（2009～2010年） |
日本において新型インフルエンザの流行が本格化している |
2009年 |
国立感染症研究所 |
| 1953c |
インフルエンザ受診患者数の推移 |
2019年1月にインフルエンザ患者数が急増し、定点当りの受診患者数は過去2番目の高さとなっている |
2019年 |
国立感染症研究所 |
| 1955 |
インフルエンザによる死亡数の推移 |
毎年の変動が大。アジアかぜ（1957年）のような大流行ではないが、近年、大きく増加する年が目立つ。 |
2005年 |
人口動態統計 |
| 1955g |
年齢別のインフルエンザ死亡数の推移（高齢化要因分析つき） |
75歳以上、特に85歳以上のインフルエンザ死亡者が多い構造は従来から変わらず。2010年以降の死亡数増加傾向には高齢化要因が大きい |
2019年 |
人口動態統計 |
| 1955j |
男女・年齢5歳階級別のインフルエンザ死亡数 |
年齢の高い層ほど多いインフルエンザによる死亡。また女性より男性の方が高い死亡率 |
2018年 |
人口動態統計 |
| 1955m |
インフルエンザと高齢化・寒暖差との関係（都道府県） |
高齢化の進んだ県ほどインフルエンザ死亡率が高いという傾向はあるが、寒暖差は無関係 |
2019年 |
人口動態統計 |
| 1956 |
インフルエンザによる死亡数の推移（主要国比較） |
米国のインフルエンザ死亡数がやや突出して多くなって来ている傾向 |
2016年 |
OECD |
| 1960 |
インフルエンザ・ワクチン接種率（先進国比較） |
先進国ではインフルエンザ・ワクチン接種率が5割以上となっているが日本はやや遅れ |
2003年 |
OECD |
| 1962 |
熱中症死亡者数の推移 |
猛暑の夏には高齢者を中心に熱中症で亡くなる人が増えている |
2010年 |
東京新聞 |
| 1964 |
食中毒による死者数の推移 |
戦前～戦後1950年代まで200～300人の食中毒死亡が常態だったがその後急減。近年はO157など腸管出血性大腸菌による集団感染が起こった場合のみ10人以上の死者 |
2011年 |
食中毒統計 |
| 1966 |
排便量の国際比較 |
食生活に影響され国や時代で大きく異なる排便量。戦前の日本人1日400g、今は200g。欧米100～150g、ニューギニア高地人1000g。 |
2019年 |
佐藤博、長谷川政美 |
| 1970 |
世界各国の１人当たりアルコール消費（地図つき） |
欧米で多く、イスラム圏で少ないアルコール消費。アジアの中ではタイが多い。 |
2001年 |
WHO |
| 1972 |
世界一酒好きな日本人（飲酒許容度の国際比較） |
飲酒に対する考え方では、日本人はもっとも酒好きの民族。もっとも好きな割に呑めない点が日本人の特徴。世界には飲酒を禁じている民族が多い |
2013年 |
Pew Global Attitudes Project |
| 1974 |
飲酒が原因のケガの状況 |
男性50代で11.2％が飲酒が原因のケガ（自身か他人）を経験している |
2010年 |
国民健康・栄養調査 |
| 1980 |
医薬品の個人使用の状況 |
医薬品の個人使用としては風邪薬、目薬、鎮痛剤、湿布薬、胃腸薬の頻度が高い。鎮痛薬、睡眠薬の使用率上昇傾向。 |
2007年 |
国立精神・神経センター |
| 1982 |
薬物乱用の動向と国際比較 |
薬物乱用については、国際比較上はなお日本は低レベルだが、大麻乱用が増えるなど悪化傾向 |
2007年 |
国立精神・神経センター |
| 1984 |
大麻汚染率の国際比較 |
主要先進国はカナダが最も高く、米国、オーストラリア、イタリア、スペインも10％以上。概して汚染率の低いアジア諸国の中でも日本、韓国は特に低い。 |
2007年 |
UNODC |
| 1985 |
コカイン使用の国際比較 |
OECD平均で15～64歳人口の1.2％が過去1年間にコカインを使用。最多はオーストラリアの4.2％、最少はインドネシアの0.03％であり、日本は少ない方から2番目の0.08％。 |
2020年 |
OECD |
| 2000 |
受診率推移（人口10万人当たり患者数） |
国民皆保険とともに医療アクセス改善し受診率上昇、近年は高齢化にもかかわらず受診率低下傾向 |
2005年 |
患者調査 |
| 2010 |
都道府県別の入院患者数（人口10万人当たり受診率） |
高齢化の進んだ地域ほど入院患者は多いという関係があるが、同じく高齢化が進んだ地域でも例えば長野と高知では入院患者数に大きな差 |
2005年 |
患者調査 |
| 2050 |
寿命・健康ロスの大きな病気・傷害（DALY値） |
寿命や健康がどれだけ失われているかのDALY指標によれば、がん、脳血管疾患についでうつ病・躁うつ病、そして認知症の寿命・健康ロスが大きい |
2002年 |
WHO |
| 2058 |
介護報酬の改定率の推移 |
介護職員の待遇改善のためプラスを続けてきたが、2015年度改定ではマイナス改定が必至 |
2015年 |
東京新聞等 |
| 2060 |
介護サービス受給高齢者比率の国際比較 |
介護サービスを受給している高齢者の割合は日本は12.6％とほぼOECD平均 |
2009年 |
OECD |
| 2062 |
介護労働者の国際比較 |
日本の介護職（介護労働者）の人数は在宅介護を含めるとOECD平均に近いが施設介護の労働者の人数は最低レベル |
2013年 |
OECD |
| 2063 |
介護労働者の女性比率・移民比率（国際比較） |
介護ワーカーの女性比率はいずれの国でも8割以上と高く（日本は唯一7割台）、移民労働者の割合も他分野より高い（日本は外国人割合が例外的に低い）。 |
2021年 |
OECD |
| 2065 |
介護給与の国際比較 |
日本の介護給与の水準を対国内平均比で見ると、在宅介護では85.8％とOECD平均の79.8％より高く、施設介護では73.0％とOECD平均の81.2％を下回っている。 |
2018年 |
OECD |
| 2070 |
死亡場所の推移と各国比較 |
戦後、自宅が8割から病院が8割へと死亡場所は大きく変化。諸外国と比べても自宅が少ないのは在宅医療・介護とみとりの体制が弱いため |
2000年 |
東京新聞 |
| 2071 |
病院死の国際比較 |
最も高く、7割近くが病院で亡くなる日本や韓国。一方、オランダやノルウェーでは病院死は3割以下。新型コロナの影響だけでなく、日本を含む多くの国で病院死は低下傾向。 |
2021年 |
OECD |
| 2080 |
死因別死亡率の長期推移（1899年～） |
明治以降、主たる死因は、肺炎などの感染症→1930sから戦後にかけての結核→３大生活習慣病→そのうちでも癌と大きく変貌 |
2007年 |
人口動態統計 |
| 2084 |
年齢階層別の死因割合：どんな病気や死因で死ぬことになるのか |
がん、心疾患、脳血管疾患という三大成人病による高齢死が多いが、がんは65～69歳の時期まで大きく拡大した後に縮小。その後、心疾患、脳血管疾患の比率不変、肺炎や老衰の比率拡大。 |
2011年 |
人口動態統計 |
| 2090 |
主要死因別死亡率の推移（各国比較） |
三大死因（心疾患、がん、脳血管疾患）の低下、特に先進国中最高だった脳血管疾患の死亡率が恐らく肉食の普及で最低レベルまで低下したことで日本は世界一の長寿国へ |
2018年 |
The Economist |
| 2100 |
死因別死亡率の推移（日米） |
死因として３大生活習慣病の増加、米国では心疾患が多い |
2000年 |
人口動態統計 |
| 2102 |
主要死因別の月別死亡率（冬に多い心筋梗塞・脳卒中による死） |
季節性が薄いがん死や自殺に対して、心筋梗塞や脳梗塞などの血管疾患、肺炎、老衰などによる死は寒い時期に多くなる。 |
2020年 |
人口動態統計 |
| 2105 |
主な傷病別の総患者数 |
総患者数について実数では高血圧（1,011万人）、増加率ではアルツハイマー病（46％）がトップ。両方とも2位は歯周病 |
2014年 |
患者調査 |
| 2107 |
傷病別の精神面・生活面への影響度 |
認知症など日常生活に影響が大きい傷病ほど精神的なダメージが大きい。高血圧や痛風などは生活への影響が小さい分、精神的なダメージも小さい。 |
2013年 |
国民生活基礎調査 |
| 2110 |
日本における臓器移植数の推移 |
増加しつつある臓器移植。ただし、腎臓、肝臓の生体移植が中心であり、心臓その他の脳死移植は非常に少ない。 |
2006年 |
Transplant Communication |
| 2112 |
臓器移植の国際比較 |
圧倒的に多い米国の臓器移植。日本の臓器移植は国際的に見て少ない。 |
2006年 |
Transplant Communication |
| 2120 |
心臓病（虚血性心疾患）死亡率（OECD諸国） |
多脂肪食の国で特に男性を中心に心臓病死亡率が高く、日韓は先進国中最も低い死亡率 |
2002年 |
OECD |
| 2122 |
脳血管疾患死亡率（OECD諸国） |
なお男性については日本はOECD諸国の中で高い死亡率 |
2005年 |
OECD |
| 2123 |
脳梗塞救命率の国際比較 |
脳梗塞（虚血性脳卒中）で入院後30日以内の死亡率は日本が3.0％でOECD諸国の中で最も低い。 |
2017年 |
OECD |
| 2127 |
糖尿病の総患者数 |
増加傾向の糖尿病は男女60代～70代、特に男性に多く、総患者数は317万人にのぼっている |
2014年 |
患者調査 |
| 2128 |
都道府県別糖尿病総患者数 |
人口当たりの糖尿病患者が最も多いのは三重であり、福島、和歌山がこれに次ぐ（3年前は香川、富山、徳島の順） |
2014年 |
患者調査 |
| 2129 |
具合の悪さを訴える高齢者の推移 |
高齢者で具合の悪いところを訴える人の割合はどんどん減っており、若返りが進んでいると言える。腰痛はそれほど減らず、もの忘れは大きく減っている。 |
2022年 |
国民生活基礎調査 |
| 2130 |
目がかすみ、腰が痛くなってくるのは何歳ごろからか |
歳を重ねると目のかすみ、腰痛が増えてくる。年齢的には40～50代ぐらいから（特に女性で）かなり高まる傾向 |
2016年 |
国民生活基礎調査 |
| 2131 |
耳が遠くなり、もの忘れがひどくなってくるのは何歳ごろからか |
加齢とともに耳が遠くなり、もの忘れは増える。年齢的には60代が前兆、70代から急増の傾向 |
2016年 |
国民生活基礎調査 |
| 2132 |
もの忘れの多い職業 |
年齢要因を取り除いてみると運転・保安・建設といった現場職系でもの忘れが少ない。ホワイトカラー系では管理職のみもの忘れが比較的少ない |
2016年 |
国民生活基礎調査 |
| 2133 |
腰痛の多い職業 |
座り仕事のホワイトカラーより、生産職、運搬・清掃職、運転職、建設職など現場職で概して腰痛が多い |
2016年 |
国民生活基礎調査 |
| 2134 |
認知症の総患者数 |
高齢化とともに増加傾向の認知病は男女80代、特に女性に多く、総患者数は70.4万人にのぼっている |
2017年 |
患者調査 |
| 2135 |
都道府県別認知症総患者数 |
人口当たりの認知症患者が最も多いのは滋賀であり、愛媛、高知がこれに次ぐ（3年前は愛媛、島根、高知の順） |
2017年 |
患者調査 |
| 2136 |
認知症の国際比較 |
患者数は現状、将来予測とも高齢化率世界1の日本が最多だが、認知症・アルツハイマー病による死亡率はフィンランドが最も高く、英国がこれに次いでいる。日本の死亡率は低い。 |
2019年 |
OECD |
| 2138 |
のんき度の男女・年齢別比較 |
各年代で精神状態は男性より女性の方が良好度が低い。子ども→成人→60代→後期高齢者でダウン、アップ、ダウン |
2019年 |
国民生活基礎調査 |
| 2140 |
メンタルヘルスの国際比較 |
メンタルヘルス障害の有病率は日本が最低、米国が最高。日本は受診率が各国の中でも最低なのが問題。 |
2003年 |
OECD Factbook |
| 2141 |
メンタルヘルス患者数の国際比較 |
日本の人口10万人当たりメンタルヘルス患者数は通院患者も入院患者も中位レベル |
2011年 |
WHO |
| 2141b |
精神病床・精神科医の国際比較 |
日本の精神病床数は人口当たり世界一。日本を含め各国で精神病床は減少傾向。精神病床の多さとは対照的に精神科医の人数は少ない日本。 |
2018年 |
OECD |
| 2141f |
メンタルヘルスによる就労・学歴ギャップ |
メンタルヘルスの問題を抱えた人の就労ギャップ、学歴ギャップの小さい日本 |
2010年代半ば |
OECD |
| 2142 |
うつ状態で悩んでいる人が多い国は？（アジア・太平洋版） |
欧米や他の東アジア諸国と比べて、「うつ状態」に陥っている日本人の割合は少ない。 |
2008年 |
7ヶ国国際比較調査、環太平洋価値観国際比較調査 |
| 2143 |
うつ状態で悩んでいる人が多い国は？ |
うつ状態の人が多いのはトルコ、チリ、スウェーデン、ポルトガルなど。日本は29か国中18位と少ない方。どの国でもうつ状態は女性に多い。 |
2011年 |
ISSP |
| 2150 |
うつ病・躁うつ病の総患者数 |
うつ病・躁うつ病の患者は6年間で倍増。女性患者が男性患者の1.7倍。男女とも30歳代の増加が目立つ。 |
2005年 |
患者調査 |
| 2155 |
都道府県別うつ病・躁うつ病総患者数 |
うつ病・躁うつ病の患者の地域分布は都道府県によってばらつきが大きく、大都市の方が多いというような傾向は見られない。 |
2005年 |
患者調査 |
| 2156 |
うつ病・躁うつ病の国際比較 |
豊かな国ほどうつ病・躁うつ病が多いわけではないが、病気全体に占めるウエイトは高い |
2002年 |
WHO |
| 2157 |
うつ病やその他のこころの病気の職業別通院者数 |
職業別のこころの病はホワイトカラーで多い（数では専門職・技術職が最も多く、率では事務職が最も高い）。もっとも仕事なしの家事従事者の方がホワイトカラーより数でも率でも患者は多い。 |
2013年 |
国民生活基礎調査 |
| 2157f |
がん（悪性新生物）の総患者数 |
高齢化とともに増勢にあるがんの患者数。ただし、性･年齢別の患者率は不変 |
2014年 |
患者調査 |
| 2158 |
がんの部位別死亡者数・死亡率 |
男は胃がんを抜いて肺がんが断然トップ。女は大腸がん、胃がん、肺がんがトップ３。 |
2006年 |
人口動態統計 |
| 2158a |
がんの部位別年齢調整死亡率 |
年齢構成を同じとして算出されたがんの死亡率（年齢調整死亡率）は近年ほとんどの部位で低下傾向 |
2009年 |
人口動態統計 |
| 2160 |
がんの治療成績の推移 |
5年生存率では、45％は治るがんに（20年前は30％だったが）。ただし乳がん82.9％、膵がん4.9％と大きな差。 |
2007年 |
大阪府成人病センター |
| 2164 |
がんの発見時進行度別5年生存率 |
進行度の低い段階ほどがんの生存率は高い。時系列的には進行度別の生存率が大きく高まっていないが部位によっては改善が見られる。 |
2007年 |
大阪府成人病センター |
| 2166 |
がん5年生存率の国際比較 |
乳がん、大腸がんの5年相対生存率で米国が最も高い値を示す。東欧や英国では比較的に成績が良くない。日本は比較的すぐれた水準。 |
2008年 |
OECD |
| 2168 |
男女年齢別の体力・運動能力推移（成年及び高齢者） |
高齢者の体力は過去最高のレベルに上昇。体力の面では20年間で8～10歳程度の若返り。忙しい30代後半女性では他の各層とは対照的に体力低下傾向 |
2017年 |
スポーツ庁 |
| 2169 |
歩行速度から見た高齢者の体力向上 |
歩行速度から見ると高齢者の体力は10年間で10歳若返り |
2006年 |
毎日新聞 |
| 2170 |
20本以上の歯を有する者の割合の推移（年齢別） |
80歳で20本の歯を確保しようという「8020運動」の効果もあって自らの歯を有する高齢者の割合は顕著に上昇 |
2005年 |
厚生労働省 |
| 2171 |
どのような食品から塩分を摂取しているか |
味噌、醤油、ドレッシングなどの調味料からの塩分摂取が67％と最も多く、それ以外で多いのは、パン類、漬け物、塩干魚介類、ハム･ソーセージの順 |
2015年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2172 |
塩分の多い食品ランキング |
食べると塩分を多く取ることになる食品は、（1）カップめん、（2）インスタントラーメン、（3）梅干し |
2012年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2173 |
日本人の食塩摂取量 |
減少傾向にある日本人の食塩摂取量。地域差も縮小。バブル期に一時期増加。 |
2009年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2173a |
地域別の食塩摂取量 |
東北、北関東で多く、近畿で少なかった食塩摂取量は、最近では、多かった地域ほど減少して全国的に平準化 |
2015年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2174 |
塩分摂取量の国際比較 |
他のアジア諸国と並んで、日本人の塩分摂取量は欧米先進国と比べてかなり高い |
2010年 |
橋本壽夫（2015） |
| 2175 |
日本人の血圧 |
中高年ほど高い血圧。1965年頃より全体的に血圧は低下傾向（特に女性） |
2009年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2177 |
高血圧と糖尿病の国際比較 |
途上国を含め世界的に高血圧や糖尿病の健康リスクが高まっている。日本の場合は努力の成果により比較的低いレベル |
2008年 |
WHO |
| 2179 |
寄生虫がいる小学生、虫歯のある小学生の推移 |
戦後、寄生虫がまず駆除され、栄養改善とともに急増した虫歯も口腔衛生の観念の普及で減少（特に1995年以降） |
2018年 |
学校保健統計調査 |
| 2179a |
近視の児童生徒の増加 |
1985～95年頃に児童生徒の近視の急増。そして最近また近視増の傾向。スマホの影響か |
2018年 |
学校保健統計調査 |
| 2179c |
ぜんそく・アトピー性皮膚炎の子どもの推移 |
子どものぜんそくは近年減少傾向。これに対し、アトピー皮膚炎は、幼稚園児で減少傾向の反面、小学生以上では増加傾向 |
2018年 |
学校保健統計調査 |
| 2180 |
児童生徒の年齢別平均身長の推移（1910年以降） |
成長の前倒しが進み、１世紀間で小６～中２は20㎝近く身長伸びる。 |
2005年 |
学校保健統計調査 |
| 2182 |
日本人の平均身長・平均体重の推移 |
戦後50年の間に男女ともに身長が一貫して伸び、背が10㎝高くなった日本人 |
2005年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2182a |
日本人の平均身長・平均体重の長期・超長期推移 |
背が高かった弥生人から江戸時代まで日本人の身長は低くなり続けたが、明治以降は、戦中期の断絶を除き、大きく背が伸びた |
2016年 |
平本・鈴木・梅村・厚労省 |
| 2188 |
平均身長の国際比較 |
伸びたとはいえ、なお、北欧・ドイツなどと比べると10㎝ほど低い日本人の背の高さ。平均身長はやはり人種グループで差異。 |
2001
～07年 |
OECD |
| 2190 |
アジア・太平洋地域の身長比較 |
男が170㎝台後半のオセアニア諸国、171～2㎝の日韓・中央アジア、160㎝台後半の中国・マレーシア、160㎝台前半のインド・フィリピン等 |
2008年 |
OECD |
| 2195 |
平均身長の長期推移（日本と世界各地域） |
世界の中でも格段に低かった日本人の平均身長は今や欧米を下回るものの、その他、中国、アジア・アフリカ、中東、ラテンアメリカを上回る水準に達した。19世紀半ばには西欧人と東アジア人の身長はほぼ互角だった。 |
1980s |
OECD |
| 2196 |
平均身長の長期推移（欧米とアジアの主要国） |
欧米で最も背が高いのは歴史的に米国人、スウェーデン人、オランダ人と変遷。経済成長とともに目立つようになった日本人、韓国人、中国人の身長の伸び |
2000s |
OECD、Clio-Infra |
| 2196d |
平均身長の長期推移（日本、中国、韓国、米国、西欧） |
日本は戦前から戦後高度成長期にかけ急伸し中国、韓国を抜く勢いだったが最近は停滞し、伸び続ける中国、韓国に離される傾向。日本より早く身長が横ばい、低下傾向となった米国。 |
1995年生まれ |
Our World in Data |
| 2197 |
身体の大きさと気候との関係 |
身体の大きさは平均気温が低い寒い都道府県ほど大きくなる傾向がある。 |
2013年 |
学校保健統計、気象庁 |
| 2198 |
バストサイズの国際比較 |
北欧諸国やロシア、北米でバストサイズが大きく、東南アジアやアフリカ中部で小さいという傾向。日本人女性のバストは世界的には大きくないが、韓国や中国を含むアジア諸国の中では最大。 |
2023年 |
WorldData.info |
| 2199 |
ペニス・サイズの国際比較 |
日本人のペニス・サイズはOECD30か国中実寸で25位、対身長比であると20位と小さい方。対身長比だと米国人は日本人より小さい。 |
2023年 |
WorldData.info |
| 2200 |
日本人の体格（BMI）の変化 |
若い女性やせすぎ、中年男性ふとりすぎ。やせゆく女性、太りゆく男性。 |
2005年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2200c |
世界各国の男女の体格の変化 |
日本人の肥満対痩せの男女差拡大傾向はフランス人など西欧と同じだが女性のBMI低下は日本だけ。英米は男女とも肥満化傾向 |
2014年 |
WHO |
| 2201 |
太めな国民、スリムな国民（国別BMI） |
男女ともにスリムなエチオピア。男女ともに太めな太平洋諸島人。アフリカでは男性、欧米や東アジアでは女性の方がスリム。日本はスリム度（特に女性）が目立つ |
2014年 |
WHO |
| 2202 |
やせ過ぎ女性の動向 |
20歳代のやせ過ぎ女性は20％を越えている（目標15％以下のところ） |
2009年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2203 |
男女の体型（肥満・やせ）の実際と自己認識 |
若年女子のスレンダー志向が低体重（やせすぎ）にむすびついている。肥満が多い男性は実際以上に自分が太っていると思っている。 |
2004年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2205 |
やせ過ぎ女性比率の国際比較 |
貧困国とくにイスラム国で痩せすぎ多い点が一般傾向。日本は先進国の中で異例に女性のやせ過ぎ比率が高い。 |
2005年 |
WHO |
| 2208 |
タバコによる世界の死亡者数 |
心臓病、肺疾患、癌などの多くの死因について喫煙が死亡リスクを増大させている |
2005年 |
WHO |
| 2210 |
性別年齢別たばこ喫煙率の推移 |
かつて男は各年齢で8～9割が喫煙していたが、各年齢とも5割前後に低下。女性は全体に1～2割と低いが20～30歳で上昇。 |
2005年 |
厚生労働省 |
| 2212 |
主要国のたばこ喫煙人口比率の推移 |
愛煙家が減少してきているのが先進国の一般傾向 |
2003年 |
OECD |
| 2214 |
男女別喫煙率の国際比較 |
喫煙率の高い国ほど男女差も大きい。喫煙率最低のスウェーデンでは男女が逆転、喫煙率の高い日韓では女性の喫煙率が相対的に低い。 |
2006年 |
OECD |
| 2216 |
外食や弁当の利用と肥満との関係 |
外食や弁当をよく利用する人は肥満傾向。週1回程度までは余り影響なし |
2015年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2218 |
所得水準による肥満度・生活習慣のちがい |
低所得者ほど肥満（女性のみ）。たばこの習慣は低所得者、飲酒の習慣は高所得者で多い。女性高所得層が肥満を免れているのは安眠と健全な飲食が理由と推察される。 |
2010年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2219 |
教育水準による肥満度のちがい（国際比較） |
一般的に教育水準の低い層の方が肥満の傾向（特に女性） |
2010年 |
OECD |
| 2220 |
肥満比率の各国比較（OECD諸国） |
米国が肥満世界一。その他英国など英語圏諸国の肥満比率高い。日本、韓国などアジア先進国は肥満少ない。 |
2003年 |
OECD |
| 2222 |
肥満比率の国際比較（世界59カ国） |
世界１の肥満国ナウルなど太平洋諸島で肥満比率が高い。 |
2004年 |
WHO |
| 2230 |
肥満と心臓病（国ごとの相関） |
肥満（太りすぎ）が多い国は心臓病（心疾患）による死亡率も多いという傾向 |
2000年
前後 |
OECD、WHO |
| 2240 |
肥満の２要素：過食と運動不足（要因分解試算） |
自動車依存の高い国は肥満も多い。典型は米国。自動車依存が運動不足の原因だとすると、米国の肥満は過食要因が４割、運動不足要因が６割。欧州諸国では６割近くは過食要因。 |
98
～02年 |
OECD、FAO、毎日新聞 |
| 2242 |
運動量と肥満の関係（都道府県） |
歩行数の多い大都市圏の都道府県ほど肥満比率は低いなど運動量と肥満は相関しているが相関度は余り高くない |
2001
～05年 |
食育白書 |
| 2243 |
各国国民の運動不足割合 |
運動不足割合トップはコロンビアの63.6％、最小はネパールの4.1％。日本の運動不足は33.8％と多い（調査対象国146カ国中33位） |
2010年 |
WHO |
| 2244 |
年齢別の運動習慣の動向 |
若年層で低下し、高齢層で高まる運動習慣 |
2015年 |
国民健康・栄養調査 |
| 2245 |
世界のハンセン病患者数・有病率の推移 |
ハンセン病有病率人口１万人比１人以下の制圧目標を世界的には達成、9カ国が残るのみ |
2005年 |
東京新聞 |
| 2246 |
低出生体重児の増加 |
2500g未満の低体重新生児の比率が日本は先進国中最悪、また悪化傾向が目立つ。妊娠中のダイエットや喫煙などが影響 |
2007年 |
OECD |
| 2247 |
人工妊娠中絶の国際比較 |
合法中絶件数の対女性人口比では日本の中絶は決して多くない。主要先進国では日本以上に10代の中絶が社会問題化。 |
2006年 |
国連人口統計年鑑 |
| 2248 |
未成年の人工妊娠中絶（推移と地域状況） |
人工妊娠中絶は女性全体では大きく減少する一方で未成年は急増。地域的には大都市より地方で高い未成年中絶率。 |
2007年 |
衛生行政報告例ほか |
| 2249 |
母体リスクの国際比較 |
一生の間に出産リスクで死亡する女性は国により10人に1人から2万人に1人まで大きな幅がある |
2005年 |
世銀 World dataBank |
| 2250 |
HIV感染者及びエイズ（AIDS）患者報告数の推移 |
HIV感染者・AIDS患者の新規報告数は毎年増加の勢いにあり、2004年以降は双方合わせ千人超 |
2007年 |
エイズ発生動向調査 |
| 2260 |
世界のＨＩＶ感染・エイズの状況（地図付） |
南部アフリカで特に高いＨＩＶ感染率。 |
2007年 |
WHO,UNAIDS |
| 2263 |
主要国の性行動比較 |
日本は、売買春が多く、相手多数化が進んでいる反面、セックス頻度や同性間性行為は少ない。 |
1999年 |
厚生労働省 |
| 2265 |
セックスレス夫婦の動向 |
増加傾向にあるセックスレス夫婦。理由の第一位は、男性の場合「仕事で疲れている」、女性の場合「面倒くさい」 |
2010年 |
日本家族計画協会 |
| 2266 |
避妊法の国際比較 |
世界各国の避妊法は多様である。日本はコンドーム、ドイツ・フランスはピル、中国・インド・ブラジルは不妊化手術（女）、カナダ・英国は同（男）、イスラム圏は抜去法に特徴 |
2007年 |
国連 |
特別版