(2017年データのコメント)

 国立精神・神経センターでは厚生労働省の補助研究事業として、わが国の飲酒・喫煙・医薬品を含めた薬物使用・乱用・依存状況を把握するため2年毎に「薬物使用に関する全国住民調査」を行っている。対象は15歳〜64歳(2007年以前は65歳以上も)の全国住民5,000人であり、戸別訪問留置法による自計式調査である。回収率は59.0%(2007年)、64.3%(2009年)、63.0%(2011年)、59.0%(2013年)、61.7%(2015年)、58.1%(2017年)となっている。

 ここでは使用自体が違法でなく、市販されているものも多い医薬品の使用状況を図示した。この1年間に1回でも使用したことのある医薬品としては、解熱鎮痛薬が6割以上ともっとも多く、風邪薬、胃腸薬、鼻炎薬(アレルギー薬)がこれらについで頻度が高かった。

 医薬品の使用状況は風邪薬や胃腸薬の服用が減った以外2015年と比較しても大きな変化はない。

 適正に使用されれば役に立つものの薬物依存が生じれば問題である鎮痛剤、精神安定薬、睡眠薬については、1995年以降、個人の使用率が上昇傾向にある点が目立っている。ただし精神安定薬と睡眠薬の服用率は2009年、2011年と低下した。精神安定剤や睡眠薬など「麻薬及び向精神薬取締法」によって規定されている向精神薬は、医師の処方に従って服用する以外の譲渡等が禁じられている。

 2015年の報告書ではこう述べられている。「鎮痛薬および睡眠薬の使用機会は確実に増加傾向にあることが示された。使用頻度から使用者の乱用・依存リスクを予測することは困難であるが、依存が形成される可能性のある薬剤を服用している住民が一定の割合で存在していることから、こうした医薬品に関わる医師や薬剤師が「適正使用」を推進していくことが今後も重要であると考えられる」。

 違法薬物の乱用については図録1982参照。

 以下に、年齢別の医薬品の使用率の状況を掲げる。

 医薬品の種類によって年齢別の使用率は異なる。

 若い年齢層ほど使用率が高いのは、風邪薬、鼻炎薬(アレルギー薬)である。

 使用率の高い解熱鎮痛剤は、働き盛りの30代で使用率が最も高く、前後の世代では使用率は30代ほど高くない。

 サプリメントと精神安定薬、睡眠薬では、年齢層の高いほど使用率が上昇する。ただし、50代がピークであり、60代では使用率が下がる。

 サプリメントは高齢者ほど健康に関心が深まるため使用率が増すのであろう。

 精神的な問題への対処薬を50代が多く使用しているのは、やはり、50代がそうした問題を多く抱えているからであろう。50代では、全体の8.3%が睡眠薬、7.8%が精神安定薬を過去一年間に使用したことがあるというのはやや驚きである(うち、ほとんど毎日使用がそれぞれ3.2%、4.1%)。

 降圧剤や糖尿病薬などの薬の服用状態については、厚生労働省の国民健康・栄養調査の2015年版で調査されているので結果を同時に示した(回答総数3,955人)。

 65歳以上を含んでいることもあって上掲データより服用率は高くなっている。特に60歳代、70歳以上の服用率が高いことが明解である。70歳以上の半分以上が降圧剤をのんでいる。高血圧薬は男女に差がないが、糖尿病薬では男性、コレステロール薬では女性の服用率が高くなっている。

(2008年10月20日収録、2010年9月16日更新、2012年10月11日更新、2014年6月11日更新、6月24日更新、2017年3月19日更新、3月21日年齢別医薬品使用経験、3月22日「薬の不況状態」更新、2018年6月19日更新、2022年9月27日更新)


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