図録1538では、男女がカップルをなしているかの状態（配偶関係）を法律婚（結婚）、事実婚（同棲）、未婚などに分け、日本と韓国、米国、フランス、スウェーデンとを比較したが、ここでは、比較対象を増やしOECD諸国を中心に41カ国を比較したデータを掲げた。

　OECD諸国の中で15歳以上の成人の中で結婚している者の比率がもっとも高い国としては以下が目立っている。

1.トルコ　66.3％
2.日本　65.4％
3.イタリア　63.5％

　OECD諸国以外では中国、インド、インドネシアなどでは、さらに高い比率となっている。

　逆に、結婚している者の比率が低いのは、OECDではエストニア、チリ、スウェーデン、それ以外ではアルゼンチン、南アフリカなどである。

　同棲（多くは事実婚）比率の高い国としては、以下が目立っている。

1.アイスランド　21.0％
2.スウェーデン　19.4％
3.エストニア　18.7％

　概して北欧の国で同棲比率が高い点が目立っている。OECD以外ではアルゼンチンが17.2％と高い値を示している。

　次に、未婚者の割合（未婚率）であるが、OECDの中では以下の国で高いのが目立っている。

1.韓国　38.6％
2.チリ　38.0％
3.アイルランド　33.4％

　OECD以外でも、ブラジル、アルゼンチンが3割台、そして、驚いたことに南アフリカでは56.2％と未婚率が半数を越えている。

　日本の未婚率は23.4％であり、高くなったとはいえ（図録1540）、なお、OECD諸国の中では下から5番目と低いグループに属している。これは、日本における婚外子比率の異例の少なさの理由と同じく、憲法が結婚の条件を「合意のみ」としていることから世界でも結婚や離婚がひときわ容易であるためといえよう（図録1520参照）。