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分野別図録一覧表2  (「特徴」「年次」「データ」は基本的に収録当初のものなので現状は各図録でご確認下さい。)
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データ



2270 家計消費の国際比較 食費は先進国ではほぼ同等、住宅費、医療費などで国ごとに特徴 2001年 各国SNA
2273 コロナ流行下の消費変化:増えた「巣ごもり消費」、減った「外出消費」 マスクなど保健医療品や麺類、酒類など「巣ごもり消費」が拡大するとともに、外食代、飲酒代、宿泊費、遊興費など「外出消費」が減少 2021年 家計調査
2275 暮らしは厳しくなっているか? リーマンショック時に暮らしの厳しさがピークを記した後、民主党政権時、アベノミクス期を通じて生活はかなり楽になる方向へ 2019年 日本銀行
2280 主要耐久消費財の世帯普及率推移 戦後日本の家庭には電化製品、乗用車、IT製品などが次々と普及してきた。 2007年 内閣府消費動向調査
2282 主要耐久消費財の平均使用年数 耐久消費財の平均使用年数は耐久性の向上や製品としての成熟度の高まりから、概して、伸びる傾向 2017年 内閣府消費動向調査
2283 住宅の浴室保有率・トイレ水洗化率の推移 高度成長期に急速に普及した水洗トイレ。1965年当時は東京23区でも汲み取り式トイレが残っていた。 2008年 住宅・土地統計調査
2283d 空き家数の推移 大きく増加した空き家が2018年には849万戸、そのうち別荘など2次的利用でなく、長期にわたって不在になっている空き家が349万戸にのぼる。 2018年 住宅・土地統計調査
2284 機械の寿命 機械の寿命はバッテリーの寿命が1〜2年のスマートフォンから20〜25年の飛行機、エレベーターに及ぶ 2017年 寿命図鑑
2288 中流意識の推移 中流意識を抱く者の比率は不変。「中の上」は拡大傾向。「下」は縮小傾向。 2012年 内閣府世論調査
2290 中流意識の国際比較 生活程度が「中」と思っている者が多いのは日本だけではない。「中」と感じたくても感じられない「下」の多い国こそ真の貧困国である。 2000年 世界価値観調査
2293 下層意識を抱く年代別割合の推移 下層意識を抱く者は、近年、年代によらず減少傾向。特に50代〜60代が減少し、70歳以上が目立つようになった。 2019年 内閣府世論調査
2294 代表的な意識調査で追った貧困意識の推移 代表的な各種意識調査から見る限り、生活が下流、あるいは貧困と考える人の割合は減り続けている 2017年 内閣府世論調査、日本人の国民性調査、NHK、JGSSほか
2298 自由時間の過ごし方 コロナの影響で外出をともなう映画・コンサートや旅行が減り、休養、テレビ・DVDやインターネット・SNSが増加 2022年 内閣府世論調査
2300 高まる「食生活」への関心 レジャーから食生活へ今後の生活の力点についての国民意識が変化 2008年 内閣府世論調査
2302 異性関係の国際比較 異性との交際経験がない者の比率が特に高い日本の男性 2005年 内閣府
2304 避妊や中絶に対する考え方の国際比較 日韓と欧米では、避妊にせよ中絶にせよ、女性の主体性を認めるか否かの点でまったく正反対の意識 2005年 内閣府
2306 結婚生活を円滑に送る上で大切なこと(意識の国際比較) 「互いに誠実」が一番であるのは世界共通。「収入」や「子はかすがい」を重視する日韓、「異性としての魅力の保持」を重視する欧米。 2005年 内閣府
2307 結婚生活の不安についての国際比較 全般的に結婚生活の不安が小さい日本人、大きい米国人。特に、夫婦の個人的な関係が心配かどうかで日米は対照的 2015年 内閣府
2308 離婚についての意識の国際比較 日韓は「結婚と子どもを不可分」とし、欧米では、「結婚と愛情を不可分」とする傾向が目立つ 2005年 内閣府
2310 生活スタイルの国際比較(性生活重視度) 友人との外出は世界共通、セックスライフは欧米で優先順位が高く、アジアでは低い。日本の特徴は睡眠重視。 2001年 Durex社
2312 永井荷風の房事回数の年次推移 50歳代前半に年80回程度だった荷風の房事頻度は64歳には30回程度まで減少 1959年 吉野俊彦(1999)
2314 性行動の各国比較 「乱れた」性行動の比率が小さい儒教国。お金をもらったセックスはアジア途上国及びロシアで多い。 2003年 Durex社
2318 世界各国のセックス頻度と性生活満足度 性生活の満足度は必ずしもセックス頻度に比例せず。日本人の頻度は41カ国中最下位の年45回、満足度も中国を除くと最下位。 2005年 Durex社
2318r 世界各国のセックス頻度と性生活満足度(第2版) 2006年の26カ国調査ではギリシャ首位、日本最下位のセックス頻度。2011年の37カ国調査ではコロンビア首位、ギリシャ11位、日本はやはり最下位 2011年 Durex社、朝日新聞
2319 世界各国のセックス頻度と睡眠時間 国際的に見るとセックスの頻度と睡眠時間は正の相関関係 2006年 OECD、EU、Durex社
2320 生活時間配分の変化(1976年以降) 女性を中心に日本人はこの四半世紀で眠る時間を惜しんでも外を出歩るき自由時間を謳歌するように変化 2006年 社会生活基本調査
2321 生活時間の増減から見た在宅ワーク・テレワークによる生活変化 在宅ワーク(テレワーク)で若者は睡眠不足解消、子育て世代は育児増、中高年は睡眠・食事増 2021年 社会生活基本調査
2322 生活時間配分の各国比較 男女とも日本人の仕事時間は長く、また女性は睡眠時間が短く、男性は家事時間、育児時間が短いのが特徴 2001年 社会生活基本調査、EU調査
2323 家事分担の国際比較 料理、洗濯、掃除に関する妻の分担割合は日本の場合8〜9割と世界の中でも最も高い。米国が対極的位置。 2002年 ISSP
2324 自由時間の男女格差についての国際比較 男ばかりが個人の自由を謳歌している国の筆頭はイタリア。北欧の国は自由時間においても男女平等。日本は平等に近い。 2006年 OECD
2325 睡眠・食事・身の回りの用事の生活時間 短くなる睡眠時間、長くなるおしゃれ・入浴などの身の回りの用事の時間(特に女性) 2006年 社会生活基本調査
2327 日本人の好きな余暇の過ごし方ランキング 「テレビ」、「ごろ寝」、「おいしいものを食べに」が好きな余暇の過ごし方ベスト3 2007年 NHK放送文化研究所
2328 会話・交際が減ってきている日本人 女性の方が、また若い層や高齢者の方が会話・交際が多いが、近年、日本人は全般的に会話・交際が減ってきている 2005年 NHK国民生活時間調査
2329 眠らない日本人(睡眠時間の国際比較) 高齢者が多いにもかかわらず最も睡眠時間が短い日本人。最もよく眠るのはフランス人 2006年 OECD
2329a 眠らない日本人2(睡眠時間のアジア太平洋諸国比較) @よく眠る中国人、眠らない日本人、A女が眠らない日本人、インド人、B隣国どうしでは同程度の睡眠時間 2008年 OECD
2329b おしゃれ国ランキング(身の回りの用事時間の国際比較) 20歳代を中心に女性がおしゃれに時間をかける点では日本は世界一。韓国、英米、オランダがこれに続く 1990年 NHK放送文化研究所
2329d 世代別おしゃれ時間の変化(女性) 身の回りの用事時間は各世代とも長時間化。伸びの中心は晩婚・晩産化で20代から30代、美魔女化で30代から40代へシフト 2011年 社会生活基本調査
2330 子どもの寝る時間(就寝時刻) 日本の子どもは47%が夜10時以降就寝と寝るのが遅い。 2004年 毎日新聞
2332 女性を中心に若い世代ほど深刻な睡眠の悩み 寝不足など睡眠の悩みは若い世代ほど、特に女性で深刻 2015年 国民健康・栄養調査
2332a 一生の間に大きく移り変わる女性の睡眠の阻害原因 睡眠の阻害原因:男の場合は50代まで「仕事」、60代以上は「健康」、女の場合は「スマホ」→「育児」→「家事」→「仕事」→「健康」と一生の間に大きくシフト 2015年 国民健康・栄養調査
2334 幼児の遊び・お稽古ごと 幼児の遊びのトップ3は「お絵かき、折り紙、ぬり絵、粘土遊び」、「ままごと、ごっこ遊び」、「ビデオ・DVDを見る」。お稽古ごとトップは「水泳や体操教室、スポーツクラブ」 2013年 NHK放送文化研究所
2337 親の帰宅時間の国際比較 世界の諸都市の中でも夜9時〜11時と帰宅時間が遅い点で目立っている東京の父親。スウェーデンや北京・上海では夕方5時〜6時に父親が帰宅する。 2006年 男女共同参画白書
2340 大都市圏における通勤・通学所要時間の変化 通勤通学時間はバブル経済期に大きく増加したが、それ以降、横ばいないし短縮化傾向となった。特に通学は大学の都心回帰などで短縮が目立つ。 2005年 国土交通省
2350 食費支出の推移(内食、中食、外食) 1985年以降の1世帯当たり月平均食費支出の動きは、中食(調理食品)が増加傾向、内食が減少傾向、一時伸びた外食は低迷。エンゲル係数は95年から23%で下げ止まり。 2003年 家計調査
2355 エンゲル係数の謎めいた動き 大正期から長期的に低下してきたエンゲル係数は、情報通信革命がもつ引下げ効果でラグが生じ、2005年を底に上昇に転じた(図録2350より独立、内容追加) 2016年 家計調査
2365 独身か夫婦か、また母親と同居しているかによって異なる男女の家事頻度 同じ独身ひとり暮らしでも女性の方が男性より家事をよく行う。結婚すれば分担による合理化で家事負担が減ると女性が考えても期待はずれ 2008年 筒井淳也(2016)
2370 日本人の行事・祝い事及び行事食 日本人にとって正月、大みそか、及びおせち料理や雑煮は特別の存在。一方、外国から伝わったクリスマスやクリスマスケーキの定着率も高い。 2006年 NHK
2375 日本人の食卓の変遷 日本人の食卓は銘々膳(はこぜん等)から昭和戦前期〜高度成長期のチャブ台、そしてそれ以降のテーブルの時代へと変遷 1984年 石毛直道
2378 平日・土日別食事時間・買物時間の国際比較 食事時間、買物時間について、日本では日曜が最も長いが、欧米では、むしろ土曜日の方が長く、日曜日は最短の傾向 1990年 NHK国民生活時間調査ほか
2380 日本人の好きな曜日・好きな時間 最も好きな曜日は「土曜日」、最も好きな時間帯は夜の6時から12時まで 2007年 NHK放送文化研究所
2382 葬制の時代変化 死亡の場所は「自宅から病院へ」、葬儀の場所は「自宅から葬祭場へ」、埋葬方法は、「土葬から火葬へ」、墓石の銘は「個人名から家名へ」と大きく変化 2012年 人口動態統計、勝田至編(2012)
2383 葬儀を手伝った人 隣近所や会社の同僚が手伝い、みんなで弔っていた葬儀がいまや葬儀社おまかせの家族の追悼儀式に変化 2010年 現代葬儀白書
2385 日本人の”家”意識の変化 血のつながりのない養子に「家」を継がせることは無意味という意識が支配的となり、「家族」の重視とは裏腹に「家」という枠組みは存亡の危機に 2008年 日本人の国民性調査
2387 好きなくらし方か人のためか(年齢別ロールモデルの消滅) 若者は自分の好きな暮らし志向、中高年は人のための暮らし志向だったのが、双方が相互に近づき、いまは、年齢差大きく縮小 2013年 日本人の国民性調査
2388 日本人のくらし方態度の長期推移 戦後直後の「清く正しく」から、「趣味生活」、そして何からも自由な「のんきさ」を求める方向へ日本人の態度は変化 2008年 日本人の国民性調査
2390 KYかどうかを重視する傾向 正しいと思うことをおし通すことは避けられ、世のしきたりや状況に応じた判断が重んじられるように日本人の態度が長期的に変化 2008年 日本人の国民性調査
2391 自己判断、しきたり、KYのいずれに従うべきか(国際比較) しきたりと異なっても正しいと思えば自分をおし通す(自己判断重視)という考えが国際標準。日本は自己判断でもしきたりでもなく、場合による(KY重視)が多数派 1993年 統計数理研究所
2392 「チャレンジ」派か、それとも「平穏無事」派か 年齢を重ねると「平穏無事」派が多くなる。時系列では若者の「平穏無事」派、50歳以上の「チャレンジ」派の増加が目立つ 2013年 日本人の国民性調査
2395 日本人としての自信の軌跡 終戦後、西洋人より劣っていると思っていた日本人は、高度成長期に自信を深め、バブル前の1980年代には半数以上が西洋人より優れていると考えた。その後自信過剰はうち砕かれ、優劣なしの意見が増加 2008年 日本人の国民性調査、NHK放送文化研究所
2397 子どもの幸せ、大人の幸せ 子どもの幸せ度の上昇傾向とは対照的に大人の幸せ度は低いまま推移 2012年 NHK放送文化研究所
2398 衣食住充足度(貧困度の逆)の推移 衣食住など物質生活への充足度は1990年代にかけ上昇、その後、横ばい。若者層の充足度の上昇が目立つ。格差や貧困の深刻化には疑問符がつく。 2008年 NHK放送文化研究所
2400 生活の向上感の推移 生活が向上しているかの意識は、高度経済成長期とそれ以降の目立った違い、また近年「下がった」が拡大(直近は縮小) 2006年 内閣府世論調査
2403 名字・苗字・姓のランキング 資料によって順位は異なるが佐藤、鈴木、高橋、田中、渡辺、伊藤、中村、山本、小林、斎藤が日本人の名前のベストテン 1998年 武光誠(1998)
2405 女の子の名前ベスト3の推移(1912年以降) ほぼ10年ごとに時代精神を表現するかのように「千代子」「文子」「和子」「恵子」「由美子」「陽子・智子」「愛」「美咲」の時代と移りかわり 2006年 明治安田生命
2405u 米国の女の子の名前ベスト3の推移(1910年以降) かつては日本の和子や幸子のようにメアリーやリンダが女の子の名前として多かったが、今ではイザベラ、ソフィア、エマ、オリヴィアといった以前はあまり使われなかった名前が人気に。 2022年 米国社会保障局
2406 結婚相手の条件として人柄、容姿、経済力、家事分担などの何を重視するか? 男女ともまず人柄優先だが、異性と比較すると女性は相手の学歴、職業、経済力を、男性は相手の容姿をより重視。最近は男性も女性の経済力を、女性は家事意欲に加え男性の容姿もますます重視する傾向。 2021年 出生動向基本調査(独身者調査)
2407 独身男女の結婚意思と異性との交際状況 大半は結婚するつもりだが、結婚意思のない独身も増加(特に男)。交際相手なしの独身男性5割以上、独身女性45%と増加傾向。 2005年 出生動向基本調査(独身者調査)
2408 専業主婦かキャリアウーマンか〜男性の期待と女性の予定 2頭立て馬車でないと家計がもたないとの見方からか、専業主婦期待の男性が急減し、専業主婦予定の女性と比率が近づく。 2005年 出生動向基本調査(独身者調査)
2409 結婚・子育てと女性の職業についての意識 子どもがいても職業を続ける方がよいとする継続就労志向が一貫して増加してきたが、最近、反転 2014年 内閣府世論調査
2410 「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という意識の変化 賛成、反対が逆転。市部より町村部で反対が大きく上回る。 2004年 内閣府世論調査
2411 「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という意識の国際比較 40カ国中賛成が反対を上回るのは9カ国と少数派。賛成の割合で韓国は10位、日本は14位とそうした考えが強い方。 2008年 ISSP
2412 希薄化する職場・親せき・地域とのつきあいと高まる家族の大切さ 家族が一番大切だとする考え方が強くなってきているが、これは、職場や親せき、そして地域(隣近所)とのつきあいが希薄化してきているのと逆比例 2003年 国民生活白書
2413 家族や親戚・職場・近所の人等とのコミュニケーションの推移 日ごろよく話をするかでコミュニケーションの程度を判断すると、職場の人を除いて、2000年代に入ってコミュニケーションが薄まる傾向 2010年 NHK放送文化研究所
2414 親との同居・近居の推移 減る同居、増える近居 2007年 国民生活基礎調査、国民生活選好度調査
2420 独身男女の親との同居比率 全体としてはほぼ横ばいの同居率(男7割、女8割)、ただし、10代女性はひとり暮らし、高い年齢の独身女性は同居へと180度の変化 2005年 出生動向基本調査(独身者調査)
2421 親と同居の未婚者の対人口比推移 親と同居の未婚者は増え続け、2010年には若年層では男で49.4%、女で45.6%に達し、壮年層でもそれぞれ19.9%、12.2%に達している。 2010年 労働力調査(特別集計)
2422 親との同居比率の国際比較 欧米(特にオランダ、北欧)で低く、アジア、アフリカ、中南米で高い親との同居比率。日本はやや高い方に属す。 2000年 世界価値観調査
2424 妻は夫の親族を優先すべきか(日本・韓国・台湾・中国) 日本と韓国では夫の親族優先は少なく、台湾や中国では比較的多い。 2006年 EASS
2427 家庭は憩える唯一の場所か(国際比較) 家庭を憩える唯一の場所と考える者の比率について、日本人は欧米諸国を大きく上回っているが、アジア諸国の中では中ぐらいの位置 2008年 7ヶ国国際比較調査、環太平洋価値観国際比較調査
2428 夫婦は一番大切な相談相手か(国際比較) 夫婦を悩み事・相談事の相談相手とする割合は日本人だけ6割と他の国の4割台を大きく上回っており、夫婦関係の緊密さが目立っている。 2008年 環太平洋価値観国際比較調査
2429 同居していないのに家族だと思うようになったのはそれほど前からではない 少し前まで家族の範囲は親でさえ同居が条件だったが、近年は親族は誰でも同居していなくとも家族と考えられるようになり、その意味では、家制度から脱却しつつある 2013年 全国家庭動向調査
2430 母に対する感情の国民性・県民性 中3について、米国の白人は母親をけむたい存在だとする割合が高く、黒人は母親に対して親しみを感じる割合が大きいのと対照的。日本で米国白人と似ているのは高知 1967年 祖父江孝男(1971)
2438 子どものいる家庭の生活の苦しさ 同じ所得水準の家庭で子どもがいるのといないのとでは生活の苦しさがかなり違っており、少子化の基本要因となっている。 2001年 国民生活基礎調査
2440 子育ての辛さの内容(少子化の背景) 将来の教育費や子育て中の費用など経済的な側面が大きく、次ぎに自由な時間がもてないなど自己実現への妨げ意識 2008年 内閣府世論調査
2441 幼児教育・保育の国際比較 幼児教育・保育サービスがどれだけ充実しているかは、幼い年齢ほど国ごとに大きな差。0〜2歳児の保育率は日本の場合30.6%とOECD平均以下 2014年 OECD
2442 保育費用の国際比較 日本の2〜3歳児の保育負担(税控除、児童手当などを引いた純費用)の高さは29カ国中8位 2004年 OECD
2445 夫婦の所得はどちらが多い?(国際比較) 日本は夫の所得が妻の所得を上回っている夫婦の割合が88%と世界一多い。日本に次いで同割合が高いのはメキシコ、オーストリア、英国、ドイツ 2012年 ISSP
2450 男性未婚者の年収と未婚女性の期待のギャップ(少子化要因) 高くなった生活費・子育て費用に対して若者の稼ぎは少なくなり、未婚率の上昇や少子化の進展にむすびついてる 2003年 山田昌弘
2451 30歳代男性の年収別婚姻・交際状況 年収300万円を境に結婚しているかどうか、女性との交際の比率に顕著な差 2010年 内閣府
2452 年収による結婚可能性 男の場合、年収が200万円を下回ると格段に結婚可能性は低くなる。女の場合も同じ傾向だが男ほどではない。 2006年 厚生労働省
2453 夫は妻より年上であるべきか(東アジア日韓台中比較) 韓国、台湾、中国では夫は妻より年上であるべきとの意見が強いが日本はこだわらない意見が多い 2006年 EASS
2454 姉さん女房の増加(夫婦年齢差の推移) 1970年から2009年にかけ姉さん女房10%から24%へ。また最も多い年齢差は「夫3歳年上」から「夫婦同年齢」へ 2009年 人口動態統計
2455 結婚した男女の出会いのきっかけ(見合い結婚、恋愛結婚)の変化 見合い結婚が減り、最近は、職場や仕事を通じた出会いも減る 2002年 社会保障・人口問題研究所
2456 結婚相手についての親の意見の影響(日本・韓国・台湾・中国) 韓国では結婚相手を決めるときに親の影響が大きい。日台中はそれほど違いがない。 2006年 EASS
2458 婚前交渉の可否について 婚前交渉について以前は「不可」が多数派であったが、現在は「愛情があれば可」が最多に変化。バブル期には「無条件で可」が増加 2008年 NHK放送文化研究所
2459 婚前交渉は是か非か(国際比較) 西欧諸国ほどではないが日本も婚前交渉には寛容であり、最も非寛容のイスラム諸国、次に非寛容な中国・韓国、そして欧米の中では寛容さが低い米国・ロシアよりも是とする割合が高い 2013年 Pew Research Center
2460 若者のセックス体験率・デート経験率の推移 この30年でセックス体験率が急増した(男子高校生で10.2%から26.6%へ、女子高校生で5.5%から30.3%へ)。近年は、男子は横ばい、女子は続伸という特徴。 2005年 日本性教育協会
2462 未婚者のセックス体験率の推移 性交渉経験率に関する男女差の大きな縮小、及び2002年を境とした各年齢層における上昇から低下への転換が特徴 2005年 社会保障・人口問題研究所
2465 草食系男子が増えている?(男女年齢別の性的関心度) 20歳代前半までの青年男子のセックス無関心・憎悪割合は2年間に2倍に増加 2010年 日本家族計画協会
2466 草食男子はいつごろ現れたか 2000年ごろに草食男子が日本に出現。同時期、異性間交遊志向の男優位も男女同等か女優位(肉食女子)に変化。 2014年 日本生産性本部
2467 肉食女子はいつごろ現れたか 異性関係に対する女性の関心が急に高まり、姉さん女房が一気に倍増したのは昭和が終わり平成に入った1990年代 2018年 人口動態統計、日本生産性本部
2470 楽しい時間をすごしているのは誰か 若い世代の方が年寄りより、また各年代の女性の方が男より楽しい時間の長さが上回る 2008年 NHK放送文化研究所
2472 幸福度の男女差(推移と国際比較) 女性の方が男性より幸福度の高い状態が続く。日本女性の幸福度の対男性超過度は世界ランキングでトップ 2011年 世界価値観調査、ISSP
2473 結局のところ幸せに暮らしているのは男か女か(国際比較) 良い生活(Better Life)という観点からは、男優位、あるいは男女同等と考える国民がほとんどの中で日本と韓国だけは女優位という意見が多数 2010年 Pew Global Attitudes Project
2475 生まれ変わるとしたら男がいいか女がいいか 男に生まれたいと考える男性が相変わらず多くを占めるなか女性はかつてと異なり女に生まれ変わりたいと考える者が多数派に。女の方が楽しい人生を送れると考えている女性が勘違いをしているとは思えない。 2008年 日本人の国民性調査
2476 生まれ変わるとしたら男がいいか女がいいか(国際比較) 女性の「女に生まれ変わりたい」比率は日本人では米国人と同じように高く、中国人・韓国人ではなお低い。 2008年 環太平洋価値観国際比較調査
2477 欲しいのは男の子、女の子? 女の子を欲しいとする女性が急増したため全体としても男の子より女の子を欲する比率が上回るに至っている 2008年 日本人の国民性調査
2478 望ましい子どもの男女構成 バブル期をはさんで男児より女児の方が望まれるパターンに大きく変化。最近はバランス志向がやや増 2015年 出生動向基本調査(夫婦調査)
2480 スカート着用率の推移 スカート派は多数派から少数派へと大きく変化。1995年にスカート着用と非着用とが逆転。 2007年 WEBアクロス定点観測
2482 男らしさ・女らしさに関する意識の国際比較 日本の高校生、特に女子高生は、女らしさ、男らしさへの意識が低い。 2003年 日本青少年研究所
2484 女性的な顔を好むのはどんな国民 女性的なフェミニン顔を最も好きなのは日本人、男性的な顔を最も好きなのはネパール人。国の健康度にほぼ比例 2014年 Marcinkowska et al(2014)
2485 美容整形市場の国別ランキング 美容医療施術件数からみて総件数では米国がトップ、人口当たりでは韓国がトップ 2009年 門倉貴史(2010)
2488 ペットの愛好率・飼育率(推移と男女年齢・住宅別割合) ペット飼育率は3割台で推移。ペットが好きなのは若い世代だが実際に飼っているのは40〜50代が多い。 2003年 内閣府世論調査
2500 飼育ペット種類の推移 ペット種類は、犬の増加、鳥の減少が目立つ 2003年 内閣府世論調査
2510 集合住宅におけるペット飼育の是非についての意向の推移 マンションでもペット是認が増加 2003年 内閣府世論調査
2600 日本人が最も好きなもの:花は桜、山は富士山、料理はすし 日本人が最も好きなものへの回答率は概して低下しており、皆が好きなものがそれほど一致しない方向に変化しているといえよう 2007年 NHK放送文化研究所
2610 宝石(誕生石)等の硬度 きれい、硬い、めずらしいが宝石の3要素。最も硬いダイヤモンド、次ぎに硬いルビー、サファイア。 2008年 東京新聞
2640 戦後、日本の社会に大きな影響を与えた出来事 3つまでの複数回答結果の上位は@東日本大震災・福島第一原発事故(55%)、Aバブル経済とその崩壊(41%)、B高度経済成長(40%)の順 2014年 NHK放送文化研究所
2642 平成に起った印象的な出来事ランキング 最大の出来事は東日本大震災・福島第1原発事故('11)、これに地下鉄サリン事件('95)、米国同時多発テロ('01)、阪神大震災('95)が次ぐ 2018年 毎日新聞
2650 モノクロの世界からカラーの世界へ(スナップ写真とテレビ) 1970年代前半、スナップ写真、そしてテレビと我々の周辺はカラーの世界に変化 1990年 堀井憲一郎(2005)、消費動向調査
2655 休日となる祝祭日の変遷 国民の休日は、明治期に、節句(季節の節目)から天皇の祝祭日(忌日の祭日を含む)へ、そして戦後、これらの主要部分を受け継ぎながら国民的祝日を加えハイブリッド型となって増加してきた 2009年 堀井憲一郎(2013)
2660 小学生男子の髪型の変化(高知県中村市蕨岡) 1960年代に四国の農村でも小学生児童の頭はイガグリ頭から長髪へと一気に変化 1967年 祖父江孝男(1998)
2670 かつて存在した有名ディスコ 有名ディスコは赤坂・新宿から一方で麻布・青山・六本木、他方でウォーターフロントの倉庫街に展開。バブル期の象徴的存在だった芝浦のジュリアナ東京。 2006年 東京新聞
2680 よく遊ぶゲームの国際比較 欧米ではトランプやボードゲームがさかんなのに対して日本ではコンピュータゲームやギャンブル(パチンコ)がさかん 2007年 ISSP
2681 ギャンブル好きの国民 最もよく遊ぶゲームとして「ギャンブル」をあげたのは日本人の7.8%(世界34か国中7位) 2007年 ISSP
2682 ギャンブル依存症が疑われる人の割合 生涯で3.6%、過去1年で0.8%がギャンブル依存症の疑い。海外と比較しても多い 2017年 厚生労働省
2683 ギャンブルは許されるか(国際比較) ギャンブルが「道徳的に許されない」とする日本人は31%と世界40カ国の中で仏英米などに次いで6番目に少ない。逆に「道徳的に許される」は世界1多い38%。ギャンブルに寛容な日本人 2013年 Pew Research Center
2700 単身赴任者数の推移 単身赴任者は1990年代急拡大、近年落ち着き 2001年 国民生活基礎調査
2705 女性比率の高い職業、低い職業(世界平均および日本と世界の比較) ケア職・教育職・清掃職などは女性が多く、屋外職・運転職・保安職などは男性が多いのが世界的傾向。世界と比べて日本はケア職・教育職の女性比率はそれほど高くなく、経理事務職、対個人サービス職では高い。 2023年 OECD、ILO
2710 女性比率の推移 小中学校教員は半数を越え、女医比率も15%超。女性工場労働者は3割まで低下。 2007年 各種資料
2720 日本人の一生の各ステージの悩みごと 悩みごとは年齢によって変化。メインの関心事は若いときは学業や進学、成人すると仕事、結婚、子育て、家計、そして中高年からは病気や介護 2013年 国民生活基礎調査









2740 失業者数・自殺者数の推移(月次、年次) 1998年に失業者数の急増とともに中高年を中心に自殺者数が急増、2003年には失業者数は漸増ながら自殺者数は20〜40歳代を中心に急増し、5年ぶりに史上最多を更新 2007年 労働力調査、人口動態統計
2740-2 職業別自殺者数 警察資料では連続10年自殺者3万人超。職業分類では年金・雇用保険等生活者が最も多く、主婦、失業者が続く。 2007年 警察庁
2747 自殺手段別自殺者数の推移 3分の2は首吊り自殺であり、ガス自殺、飛び降り、薬物、水死、飛び込みと続く。 2006年 人口動態統計
2750 中年男女の配偶関係別自殺率 男女とも配偶者のいない者の方が高い自殺率。男は離婚後の離別者が平均の4倍の自殺率、女は未婚・離別が平均の2倍以上の自殺率。 2000年 人口動態統計
2758 自殺は本当に増えているのか 自殺者数では過去最多のレベルが続いているが、自殺率では戦後直後とほぼ同等レベル、標準化自殺率では戦後直後の3分の2のレベル。 2010年 人口動態統計、OECD
2759 男ばかりがなぜ自殺するようになったのか 高度成長期以降の自殺者数の増加はもっぱら男の増加で占められるようになったが、男女比の上昇は世界的傾向。米、オーストラリアなど英語圏では先行して男女比反転の動き 2014年 OECD、人口動態統計
2760 年齢別自殺率(男子)の長期推移と日米比較 時代とともに変遷する年齢別自殺率の構造。近年は中高年の自殺率の高い構造に変化し、米国などと比較しても際立った対照を示す。 2003年 人口動態統計
2770 自殺率の国際比較 98年に自殺者数が急増したため日本の自殺率は先進国中第1位、世界101カ国中第9位となった 2005年 WHO
2772 世界各国の男女別自殺率 旧ソ連諸国の際立って高い男性自殺率。日本の女性自殺率は世界第6位。 2005年 WHO
2773 自殺とうつとの相関(国際比較) うつが少ないのに自殺率が高い韓国、うつが多いのに自殺率の低いギリシャなどうつと自殺とには相関がない。日本は韓国同様、自殺率が高いがうつは少ない。 2019年 OECD、WHO
2773b 自殺とうつとの相関(都道府県比較) うつが少ないのに自殺率が高い秋田、うつが多いのに自殺率の低い京都など都道府県別に見てもうつと自殺とには相関がない。 2022年 人口動態統計、国民生活基礎調査
2774 主要国の自殺率長期推移(1901年〜) 日本の自殺率最高値は1958年の25.7人/10万人。世界最高国はフランス、ドイツ、日本、ハンガリー、ロシアと変遷。 2005年 厚生労働省他
2774c 主要国の他殺率推移(死因統計) 死因統計による国際比較。欧米諸国ではこの30年に基本的に低下傾向。ロシア・ラトビア・韓国では一時期上昇後、21世紀に入って低下傾向。ブラジルは近年まで上昇傾向 2017年 OECD
2775 世界各国の自殺率と他殺率の相関 社会ストレスがアフリカ、ラテンアメリカでは他殺率上昇とむすびつき、欧米、アジアでは自殺率上昇とむすびつく。日本の自殺率は世界の中でも高いが他殺率は世界最低水準。 2002年 WHO
2776 他殺による死亡者数の推移 他殺による死亡者数は自殺者数の50分の1の600人前後。自殺者数以上に経済状況による影響がある。 2007年 厚生労働省
2776a 世界各国の他殺率推移(警察統計) 他殺被害者の数は21世紀に入っておおむね各国で減少傾向。例外はジャマイカ、メキシコ、韓国など。 2011年 UNODC
2776d 主要国における他殺率の長期推移 日本を含めた主要国では、戦前からの、あるいはもっと長い歴史的な他殺率の長期的な低下傾向が認められる 2000年代 OECD
2777 婚姻率と離婚率の長期推移 明治前期の高い離婚率に近づきつつある最近の離婚率 2007年 人口動態統計
2778 平均初婚年齢とその男女差の長期推移 晩婚化の指標である平均初婚年齢は、戦後、男女それぞれ5.3歳、6.7歳の上昇となっている。戦後の上昇傾向が2000〜2015年の15年間に加速し、その後横ばいに転じた。 2021年 人口動態統計
2780 離婚件数の推移と景気との相関 離婚件数が増加傾向をたどるなか、1980年代以降になって景気との相関が生じ、景気の悪化に先行して離婚件数増加が加速し、景気回復に先行して離婚件数の増加が減速(ないし件数自体減少)するようになった。 2006年 人口動態統計、GDP統計
2781 男女平等を支持している国民ほど同性愛に対する許容度が高い 男女平等支持や同性愛許容度が高いのは北欧、低いのは南欧、東欧、途上国。主要国はその中間。日本はOECD諸国の中では低め。 2014年 OECD
2782 自殺・同性愛・離婚の許容度の推移と男女・年齢別許容度 自殺を認める意見は増えていないが、同性愛・離婚については認める人が増えている。 2005年 世界価値観調査
2783 同性愛許容度の国際比較 許容度最高はオランダ、最低はエジプト、日本は中位。プロテスタント系ヨーロッパ→カソリック系ヨーロッパ→中南米・アジア→イスラム国の順。 2000年 世界価値観調査
2783a 同性愛許容度の主要国推移 同性愛許容度は世界で二極化の方向。欧米とその影響を受けている国ではますます寛容となる一方で旧ソ連圏や途上国では冷ややか。 2017年期 世界価値観調査
2784 自殺許容度の国際比較(58カ国) 自殺に対する許容度の高いオランダ、フランス、スウェーデン。許容度の低いバングラデシュ、インドネシア。旧社会主義国を除くと実際の自殺率と相関。 2000年 世界価値観調査、WHO
2785 浮気は許されるか(不倫許容度の国際比較) 浮気・不倫の許容度が最も高いのはフランス人。日本人は39か国中9位と比較的寛容な国民。イスラム圏は不寛容 2013年 Pew Global Attitudes Project
2787 倫理上の許容度(主要国の比較) 脱税、賄賂、あるいは同性愛、自殺などに対する倫理上の許容度は国により大きくことなる。 2005年 世界価値観調査
2787d 倫理的な許容度の主要国比較(ピューリサーチセンター調査) 概して英独仏に次いで高い婚前交渉、離婚、同性愛、不倫、避妊、妊娠中絶、ギャンブル、飲酒への日本人の倫理的許容度 2013年 Pew Research Center
2787h 倫理上の許容度(各国分布と日本の特徴) 世界を二分する「性」関連の倫理事項。日本人にとって倫理上の許容度が高い分野は「死」と「性」、低い分野は「暴力」と「ルール」 2019年 世界価値観調査
2785a 治安の良い国・悪い国(体感治安と犯罪率との相関) 日本は犯罪が少ない国であるのに国民は治安が良いとは感じていない。犯罪の少ない先進国では体感治安と犯罪率の相関度は低い 2016年 OECD
2785d 体感治安のジェンダーギャップ 女性が特に夜道の不安を感じる国はオーストリア、ニュージーランドで男女ギャップは4割近く。逆に男女が同等なのは英国、オーストリア。日本は中間的位置でギャップは約2割。 2020年 OECD
2786 犯罪率の推移 警察統計ではなく国民に対する調査から犯罪被害率の推移を見ると犯罪は全体として減少傾向。ただ近年は自転車泥棒や置き引きなどが増えはじめている模様 2012年 法務省法務総合研究所
2788 犯罪率の国際比較(OECD諸国) 犯罪被害者比率から見た日本の犯罪率は先進国中最低 2005年 OECD
2788c 主な犯罪の被害者率(対OECD比較) 犯罪被害者率は、自転車泥棒5.1%、消費者被害1.9%、女性に対する性犯罪1.3%、車上荒らし1.1%と続いている。OECD平均と比較して多いのは自転車・オートバイ泥棒だけであり、それ以外は下回っている。 2005年 OECD Factbook
2788d 強盗、暴行・恐喝、性犯罪についての国際比較 26カ国中、強盗ではメキシコ、暴行・恐喝ではアイスランド、性犯罪ではアイルランドがトップ。前2者では日本は最下位、性犯罪では下から8位。 2005年 OECD Factbook
2788e 消費者被害についての国際比較 被害率トップはギリシャの24.7%。日本は1.9%とOECD平均10.4%を下回り、各国の中で最低の被害率。 2005年 OECD Factbook
2788f 汚職・贈収賄についての国際比較 概して低いOECD諸国の汚職率。ギリシャ、メキシコ、ハンガリー、ポーランドなどは例外。先進国の中ではフランスがやや高く、日本は相対的に低い。 2005年 OECD Factbook
2788g 泥棒が多い国・少ない国 日本は泥棒の少ない国。泥棒が多いと自国民や観光客が信じているイタリアも実は泥棒が少ない。 2005年 OECD Factbook
2789 女囚比率の国際比較 女囚比率は多くの国で1割以下。米国は最も高く、9%を越えている。日本も比較的高い国に属する。 2007年 ICPS
2789c レイプ被害の状況 30代女性のレイプ被害経験率は12.1%と女性全体の7.3%を大きく上回ることからレイプ被害はかつてより多くなったと推定される 2008年 内閣府
2789f ストーカー被害の状況 女性の約1割(30代女性は約2割)、男性の4%がストーカー被害を経験。命の危険を感じた女性も3%(30代女性は7.7%)に達す 2014年 内閣府
2790 配偶者からの暴力被害(DV、ドメスティック・バイオレンス)経験率 実に既婚女性の3分の1が夫から暴力的行為を受けた経験 2005年 内閣府
2792 恋人からの暴力被害経験率 若いときに恋人から暴力的行為を受けた女性は14%、若い女性ほど被害率高い(20歳代で23%) 2005年 内閣府
2792b ドメスティック・バイオレンス経験率の国際比較 夫などから身体的・性的暴力を受けた経験のある女性はエチオピア地方部70.9%から日本都市部15.4%まで大きな幅 2000
〜04年
WHO
2792d ドメスティック・バイオレンス経験率の先進国比較 日本のDVは先進国の中でも比較的少ない方 2000
〜08年
国連
2793 犯罪者と被害者との関係(犯罪種類別) 殺人と傷害は、親族及び面識のある者に対して、財産犯及び性犯罪は、面識のない者に対して犯される場合が多い。 2005年 犯罪白書
2793c 欧米における他殺の被害者と加害者の関係 日本と同じように欧米においても他殺の加害者は夫婦や親族が多い。特に女性は夫や元夫に殺される割合が4割以上と高い 2008年 Small Arms Survey、UNECE
2794 外国人犯罪の推移 1980年代後半から第1のピーク93年にかけて外国人犯罪急増、2004年には第2のピーク。外国人犯罪比率約2%。国籍では中国が最多。 2006年 犯罪白書等
2795 投資名目などによる主な巨額詐欺事件 L&Gによる「円天」詐欺事件は豊田商事事件(1987年)、全国八葉物流(2002年)に次ぐ集金規模 2009年 東京新聞
2795b 主な個人情報流出事件 個人情報流出事件の流出人数としては、大日本印刷の864万人が最も多く、ソフトバンクとKDDIの事件が450万人程度で続く。 2009年 毎日新聞
2795c 主な高額強盗事件 2011年5月に警備会社営業所(立川市)から奪われた6億400万円はこれまでの強盗事件における史上最高額 2011年 毎日新聞・東京新聞
2795d 主な無差別襲撃事件 無差別襲撃事件のうち被害者が多いのは2001年の大阪教育大付属池田小の児童襲撃事件と2008年の東京・秋葉原の通行人襲撃事件 2014年 東京新聞・毎日新聞
2796 社会保障給付費の対国民所得比の推移 社会保障給付の対国民所得比はこれまで横ばいの時期と急上昇の時期が交互に訪れる形で上昇してきた点に大きな特徴 2004年 社会保障・人口問題研究所
2798 社会保障給付費の国際比較(OECD諸国) 社会保障のレベルが低い点が目立つ日本。ヨーロッパは社会保障大国が多い。 2003年 OECD
2799 社会保障に関する政府責任について(国際比較) 日本は米国や他のアジア諸国と並んで社会保障に対する政府責任の重視度が相対的に低い。高齢者生活維持と医療供給に関しては自力救済重視度世界一。 2006年 ISSP
2800 地域間社会保障移転(愛知県と大分県) 若年県から高齢県への社会保障移転 1999年度 県民経済計算
2900 公的年金・社会保障の給付水準・負担方法に対する国民意識 望ましい公的年金の給付水準については国民は「一概に言えない」と考えている。また社会保障の給付水準については「維持」が「下げ」を上回る。 2001年、
2004年
国民生活選好度調査他(内閣府)
2910 社会保障制度の給付と負担の世代別格差 若年層の給付率は低く、負担率は高いことが年金不信の根本要因となっている。 2005年 鈴木亘(2005)
2920 年金をめぐる世代間の意識ギャップ 年金をめぐる意識は単に年齢というより時代経験の差がもたらす世代間の意識の差によって大きく異なっている 2003年 田中愛治他
2923 子ども優先か高齢者優先か:政策の優先順位 子ども政策をこれまで以上に優先すべきという意見が強まるなか、若い世代ほど子ども優先の意識が高い。ただし、介護を担う場合が多い女性の50代は高齢対策優先の意識が高齢層よりも高い。 2018年 日本人の国民性調査
2925 いらいらする若者たち 中高年に対して20歳代、30歳代の若年層の「いらいら」が増加 2008年 日本人の国民性調査
2927 非合理的な存在や力を信じる若者が増えている 「あの世」や「奇跡」や「お守り・おふだの力」を信じる若者が増えている。他方、これらを信じない高年層も増えている。 2008年 NHK放送文化研究所
2950 生活保護世帯数と保護率の推移 近年、生活保護世帯数も保護率も上昇 2005年度 厚生労働省、社人研
2955 食料・衣料・医療に困っている世帯 経済的理由で過去一年間に食料、衣料が買えなかったことのある世帯は、それぞれ15.6%、20.5%。健康でないのに医療機関に行けなかった世帯は2.0%(そのうち半分は経済的理由) 2007年 社会保障・人口問題研究所
2970 ホームレス人数 ホームレスは3大都市(東京23区、大阪市、名古屋市)に多いが、全体として2万5千300人('03)から1万8千500人('07)へと減 2007年 厚生労働省
2975 孤独感を抱いている人の割合 30代未婚男女がもっとも多く「しばしば・常に」孤独を感じている(15〜16%)。中高年未婚者について女性の孤独感は低下するが男性の孤独感はなお根強い。 2021年 内閣官房
2980 障害者とのふれあいの推移 障害者と話したり手助けしたりする機会は増えてきている 2012年 内閣府世論調査
2990 社会貢献意識の高まり 社会に役立ちたいという人が長期的に増加する傾向。短期的には好況の崩壊後に著増。 2008年 内閣府世論調査
2992 社会活動意識の諸側面 世の中のためになる仕事をしたい人は増えているが、他を犠牲にしてまで世の中のためになる生活には傾斜できないという意識も強い 2008年 NHK放送文化研究所
2994 頼りになる人がいるか(社会的援助)の国際比較 日本は中国・韓国とともに頼れる人が相対的に少ない国の部類にはいる 2008年 OECD Factbook
2995 高齢者にとって頼れる人はいるか(高齢者の孤立)の国際比較 社会的孤立は高齢層で特に深刻なのが一般傾向だが、日本は特にこうした年齢差が大きい方ではなく、高齢層の孤立は先進国平均程度。 2018年 OECD
2996 ひと助け(社会的援助)の国際比較 困っている見知らぬ者を援助した日本人の比率は22.7%で世界38カ国中最下位。最上位には、カナダ、米国、オーストラリアなど英語圏諸国が6割以上で並ぶ。 2008年 OECD Factbook
3000 ボランティア活動者率の推移 ボランティア参加率に目立った上昇はない 2006年 社会生活基本調査
3001 都道府県別のボランティア活動者率 最もボランティア活動がさかんなのは鳥取、最も不活発なのは沖縄。人口規模の大きな地域ほど不活発であるが小さい地域でも活発とは限らない。 2006年 社会生活基本調査
3002 ボランティアについての国際比較 日本のボランティア活動率は中位、金銭寄付は非常に少ない。 2008年 OECD Factbook
3003 OECD諸国におけるボランティア活動者率 米国、スウェーデン、オランダ、韓国などで高く日本、ドイツ、フランスなどで低いボランティア活動者率 2000年 OECD
3005 ボランティア活動時間の国際比較 ボランティア活動に割く生活時間の長さから見ると日本や韓国ではボランティアは根づいておらず、欧米、特に米国、カナダではボランティアがさかんである。 2006年 社会生活基本調査
3010 ボランティアの価値と寄付の割合(国際比較) 日本のボランティア活動の量的なレベルは低いが、それ以上に金銭寄付は小さい。 2004年 山内直人(2007)
3020 都道府県別NPO法人認証数 全国でNPO法人が認証を受け活動している 2007年 内閣府国民生活局
3070 日本の社会状況−分野別の改善・悪化の国民意識 各時期の社会の状況を刻々と反映 2008年 内閣府世論調査



3080 失業率の推移(日本と主要国) 日本の失業率は5%前後と以前と比べると上昇し、低下が目立つ米英と同水準となったが、近年低下し、安定性の特徴は保持 2007年 総務省統計局、WDI、ILO
3083 若者の高い失業率(年齢別の失業率推移) 若者の失業率は全体の約2倍で、ピーク時は10%を超えたが、現在は6.3%と低下し、対全体倍率も低下傾向 2014年 労働力調査
3085 失業率の推移と雇用情勢に対する国民意識 実際の雇用情勢より雇用・労働条件に対する国民意識は悲観的。悪いニュースばかり伝える報道姿勢と雇用制度の柔軟化の両方が影響していると考えられる 2016年 労働力調査、内閣府世論調査
3090 失業率の高さと地域格差についての国際比較 日本の失業率は水準自体低いが、地域格差も他国に比べれば小さい 2004年 OECD
3094 主要国における失業率の地域格差の推移 日本だけでなく欧米主要国でもおおむね失業率の地域格差は縮小傾向であり、要因としては、サービス経済化という先進国共通の経済構造変化の可能性が高い。 2021年 OECD
3100 労働時間の推移(各国比較) 労働時間日米逆転、再逆転 2006年 OECD
3120 労働時間の長期推移(日本、英国・米国) 19世紀中頃の英米、日本でも戦前は、年間3000時間を大きく上回っていた。 2004年 諸資料
3123 長時間労働の推移 長時間労働は減少傾向。長時間労働のうち49〜59時間の方が60時間以上よりも大きく減少。 2012年 労働力調査
3125 長時間労働者比率(推移、職業、男女年齢) 平日10時間以上の長時間労働者は近年増加傾向。特に、男性の販売職・サービス職や30歳代で4割を超えている。 2005年 NHK国民生活時間調査
3130 長時間労働者比率の国際比較 欧米先進国との比較で最も多い日本の長時間労働者。この他、英語圏諸国で長時間労働者が多い。 2000年 国民生活白書
3132 男女別労働時間分布の国際比較 労働時間分布を長短で3タイプ、分布の集中・分散で3タイプに分けると日本は長時間・中間分布型に属す  2005年 OECD
3135 労働生産性と年間労働時間の相関(世界各国比較) 時間当たりのGDPの大きい労働生産性の高い国ほど年間労働時間は短い。ただし日本を含む東アジア諸国や米国、アイルランドは生産性の割によく働くのに対し、南米諸国やドイツ、デンマークなどは生産性以上に労働時間が短い。 2017年 Our World in Data
3137 労働時間と健康状態 60時間以上の長時間労働は明らかに健康を悪化させる。一方、健康状態に不安を抱える男性労働者は短時間労働を選択する傾向がある。 2011年 社会生活基本調査
3140 管理職女性比率の国際比較 低い日本の管理職の女性比率 2011年 データブック国際労働比較
3142 日本の管理職:人的割合と女性比率の推移 管理職の割合は1980年のピークには4.7%であったが30年後の2010年には2.4%にまで下落。女性比率は戦後まもなくには3%未満だったが2010年には14.0%まで上昇 2010年 国勢調査
3150 労働力不足・労働力過剰の状況推移 2004年から労働力過剰から労働力不足に転じパートタイマーより正社員の不足程度が大に転換したが最近は全体として過剰の方へと向かっている。 2008年 厚生労働省
3160 就職内定率の推移(大卒) 悪化する就職内定率の状況。ただし年度前半に企業はかなり内定を出しているのでGDP成長率等に見られる経済情勢ほどの悪化とはなっていない。 2009年 厚生労働省・文部科学省
3161 就職内定率の地域別の推移(大卒) 各地域で就職内定率回復。名古屋経済圏を含む中部では内定が遅いという特徴。内定率、就職率は、地域差縮小、全国均質化の傾向。 2015年 厚生労働省、文部科学省
3165 学歴別就職者数および大学卒就職率の推移 就職者数が最も多い学歴は1965年に中卒から高卒へ、また1998年に高卒から大卒にシフトした。大卒就職率が最近急激低下 2010年 文部科学省
3170 中卒・高卒・大卒別の3年以内離職率 中卒の7割、高卒の5割、大卒の3割が、就職後3年以内に勤め先を辞めてしまう傾向を「七五三退社」と呼ぶ 2009年 厚生労働省
3176 就職活動の結果、希望する会社に入れたか 第一志望の会社に入れたとする新入社員の割合は最低の51%から上昇を続け8割を越す 2018年 日本生産性本部
3180 新入社員の入社動機の推移(「就社」から「就職」へ) 新入社員の会社選択動機は、「会社」に惹かれて(会社の将来性など)から「職」に惹かれて(能力を生かせるなど)に大きく変化 2009年 日本生産性本部
3184 新入社員のキャリア意識(一生社員か独立か) 一生会社に勤めるという新入社員が多数派となり独立志向の若者は1割台に減少 2010年 日本生産性本部
3188 入社したからには社長にまでなりたいか 約2割いた社長志向の新入社員が今や10数パーセント。社長より重役、重役より部長が望み 2017年 日本生産性本部
3200 パートタイム労働者の比率推移(各国比較) 日本のパート比率は男女ともオランダに次ぐ高い比率 2005年 OECD
3210 非自発的パートタイム労働者の割合 日本のパート比率は各国と同様に上昇してきたが、非自発的パートの比率は横ばいか下がり気味。国際的にも中位水準 2014年 労働力調査、OECD
3240 正規雇用者と非正規雇用者の推移 増える非正規雇用者、減る正規雇用者 2008年 労働力調査
3242 増えている非正規雇用者の正体 非正規雇用者の増加は以前にも増して高齢者によって占められるようになっている。若年の非正規雇用者は2000年代後半からむしろ減少に転じている 2017年 労働力調査
3250 非正規労働者比率(パート・アルバイト・派遣・契約等の比率)の推移(男女年齢別) 男女とも若年層で増加した非正規社員 2008年 労働力調査
3256 正規・非正規別の未婚率 正規就業者と非正規就業者の未婚率の差がもっとも大きいのは男性30歳代であり、正規が30.7%、非正規が75.6% 2010年 厚生労働省
3260 正社員並みの職務に従事する非正社員の割合 正社員並みの職務に従事するパートその他の非正社員が増加 2006年 厚生労働省
3262 最近の職場の変化 一番目立つのは「仕事の出来る人と、そうでない人との差がめだつようになった」のと「会社が運命共同体でなくなった」こと 2018年 労働政策研究・研修機構
3264 職場のいじめ・パワハラ被害率(属性別) 年齢別、雇用形態別、企業規模別などの属性別の結果を見ると、どんな職場でもいじめ・パワハラの被害は発生しているという傾向がある 2014年 労働政策研究・研修機構
3265 職場でどんな「いじめ」や「パワハラ」が起こっているか もっとも多いのは「怒鳴られたり、暴言をはかれた」(14.8%)であり、これに次いで多いのは「仕事をする上で必要情報をもらえない」、「自分についての陰口や噂を広められた」 2014年 労働政策研究・研修機構
3267 パワハラの国際比較 日本のパワハラ比率は25.3%と世界37か国中第4位であり、主要先進国(G7)の中では最も高い 2015年 ISSP
3270 職場のストレスの状況 高齢者を除く男女各年齢層で半分以上が強いストレスを感じている。特に男性30〜40歳代のストレスは目立つ。この十年間ではむしろストレスやや減る。 2007年 厚生労働省
3273 ジョブストレインの各国比較(OECD諸国) 仕事上の緊張・負担(ジョブストレイン)が大きな日本。ただしOECD諸国の一般の傾向と同様、仕事上の環境条件は改善の方向。 2015年 OECD
3274 仕事のストレスの国際比較 仕事のストレスや疲労の程度については日本の職場は恵まれている 2005年 OECD
3276 日本は仕事のストレスが多い国か 日本人は他国よりストレスの多い人と少ない人が両極分化しているので、ストレスのある人の取り方によって、日本はストレスの多い国とも少ない国とも主張できる結果が得られる 2005年 ISSP
3277 疲れやすい国民・疲れにくい国民 長時間労働国上位5位は韓国、ドミニカ共和国、台湾、フィリピン、日本。ただしこれらの国では仕事の疲れはそれほどでない。労働は長くないがフランス人は疲れている。 2005年 ISSP
3280 主要国における長期間労働と仕事のストレスの推移 時系列変化の国際比較から見ると日本は長時間労働が減っているのに仕事のストレスが増えている特徴が浮かび上がる。過労死は長時間労働だけのせいにはできないだろう 2015年 ISSP
3282 長期間労働と仕事のストレスとの相関 主要先進国の中では最も長時間労働が多く、仕事のストレスも大きい日本 2015年 ISSP
3290 労働災害死亡者数の推移 労災死は高度成長期の6000人台から減り続け2015年からはついに1000人を下回っている。 2017年 厚生労働省
3300 労働時間の増減へのフルタイマー・パートタイマー別要因分解 平均労働時間増減に関し近年はパート比率上昇要因も重要となる 2007年 毎月勤労統計調査
3320 年齢別平均勤続年数の国際比較(日本の長期雇用) 男子壮年層までで成立していた長期雇用。高齢者層、女性層では必ずしも当てはまらない。 1991年 OECD
3326 職種別の年収とその変化 多くの職種で300〜500万円。高年収は医師、大学教授、記者、航空機操縦士。一部の職種を除いて年収は減少傾向 2011年 労働経済白書
3328 定年退職金の推移 大卒ホワイトカラーの退職金はピーク時から約3割減。若年勤労者や高卒ブルーカラーなどとの所得格差は縮小。 2007年 就労条件総合調査
3330 年齢別賃金カーブの国際比較(日本の年功賃金) ホワイトカラーでは各国で一般的な年功賃金が日本ではブルーカラーでも成立していた。女性は成立していない。 1995年
前後
EC
3333 年功賃金の国際比較 多くのOECD諸国で年功賃金はなお支配的。年功による賃金アップ率は高い方から韓国、トルコ、日本、ドイツの順 2015年 OECD
3335 年功賃金の年齢別支持率の推移 若者の年功賃金支持が高まり、若者と中高年の年功賃金支持率が逆転 2016年 労働政策研究・研修機構、日本生産性本部
3340 賃金カーブのフラット化 年齢別賃金カーブの見直しの中で1990年以降約7割の水準にフラット化進展 2004年 労働経済白書
3342 最低賃金の国際比較 先進国中最も低い日本の最低賃金レベル 2006年 OECD
3343 主要国の最低賃金水準の推移 日本の特徴は@最賃レベルの低さ、A毎年の安定性、B持続的な上昇傾向 2011年 OECD
3344 パートタイム賃金の国際比較 フルタイム賃金と比較して先進国中最も低い日本のパートタイム賃金の水準 2003年 OECD
3346 賃金・給与格差の国際比較 フルタイムベースの給与総額の格差に関しては日本の場合明確な特徴がない中位水準 2007年 OECD
3348 規模別賃金格差の国際比較 日本は中小企業と大企業の規模別賃金格差が大きい方の国である。欧州では中小企業が大企業並みの賃金の国も多い。 2013年 データブック国際労働比較
3350 男女賃金格差の推移(国際比較) 全世界的に男女賃金格差は縮小傾向、ただし日本、韓国はなお男女賃金格差大 2004年 OECD
3351 男女別賃金格差の年齢傾斜パターン(国際比較) 年齢による男女賃金格差の変化パターンは、加齢による@格差拡大、AU字カーブ、B格差縮小に分かれ、また企業間格差が大きいケース、小さいケースなどさまざま。日本は歳をとるほど格差増大が顕著。 2010年代半ば OECD
3352 子どもの有無による男女賃金格差の違い(国際比較) 男女賃金格差は子どものいる労働者の方が大きく、母親であることが高くつくのはOECD諸国共通。しかし日本の子どものいる女性の賃金ギャップは世界1大きい。 2010年 OECD(2012)
3355 賃金・給与を何で決めるか 成果主義の要素は小さくなったが、年齢・勤続・学歴の要素も小さくなり、職種・職務のウエイトが高まってきている 2009年 厚生労働省
3357 企業が支出する教育訓練費の推移 企業が就業者のために支出する教育訓練費は長期低下傾向 2011年 就労条件総合調査
3360 企業からみた女性活用の制約条件 企業にとって女性は家族、勤続年数、残業の問題から活用しにくいとしている。職場の男性や顧客等、周囲の理解については中小企業は余り問題としていない。 2006年 厚生労働省
3400 職業別曜日別仕事時間の推移 土日仕事は職業により大きな差 2005年 NHK国民生活時間調査
3450 フリーター数・ニート数の推移 10年間で倍増したフリーター数(厚生労働省定義200万人台、内閣府定義400万人台)、20代後半〜30代前半のフリーター急増で問題が深刻化。働く気のないニートも増加。 2007年 内閣府、厚生労働省
3460 ニート(若年無業者)の長期推移 1990年代後半に非就業・非求職・非家事・非通学の若者が顕著に増加 2005年 国勢調査
3470 年齢別フリーター数・ニート数の推移 フリーター、ニートとも、24歳までの前期若年層より25歳以上の後期若年層の増加が目立っており問題は深刻化 2007年 労働経済白書
3490 二極化している労働市場(国際比較) スキル水準別に高スキル(管理と専門・技術)と低スキル(サービス・販売と単純労働)が増加し、それ以外の中スキルが減少するという一般傾向が認められる 2015年 OECD
3500 躍進職業から見た社会経済の変化 時代を写す躍進職業、ケアの時代の到来 2005年 国勢調査
3520 セールスマンの死(営業職の長期推移) 高度成長期を過ぎて急成長した営業職は2000年をピークに大きく減少する傾向。減少要因は相次いで到来した流通合理化、ネット社会の進展、そしてAIの発達 2015年 国勢調査
3550 理容師と美容師の推移と都道府県別美容師密度 この30年は理容師は減少、美容師は倍増と日本人女性のおしゃれ度が目立つように 2005年 厚生労働省
3597 技術者数の推移 2000年まで急増した技術者はその後減少。最も多い技術者は時代潮流に対応し、@製造技術者、A建築・土木技術者、B情報処理・通信技術者と変化してきている 2010年 国勢調査
3600 独立技術者の推移 増加する自営業技術者 2000年 国勢調査
〇3601〜99は3979の後に掲載
3700 仕事に関わる重要項目についての意識変化 所得重視から安定重視、及び多様な側面への配慮へ 2005年 国民生活選好度調査(内閣府)
3710 どのような仕事が理想的だと思うか 「理想の仕事」の優先順位は、”安定収入>私生活とのバランス>楽しさ>専門性>健康>職の安定>世のため>高収入” 2022年 内閣府世論調査
3720 働く目的 国民全体として社会に役立つ仕事への志向高まる。若者では、2000年頃から、「能力をためす仕事」への無関心化と「楽しい仕事」への傾斜が強まる 2014年 内閣府世論調査、日本生産性本部
3790 企業における終身雇用の状況 終身雇用をあらわす50代の継続雇用率はなお製造業大企業を中心に高いが、40代以下では中小企業や非製造業の低い継続雇用率に急速に近づく傾向 2016年 OECD、賃金センサス
3800 終身雇用についての企業意向 93年まで終身雇用を重視する傾向、それ以降大きく見直し 2002年 雇用管理調査
3804 終身雇用志向か転職志向か(国際比較) 日本の若者は欧米諸国の若者と比べ終身雇用型の意識が強く、またそうした意識の若者が増えている点も目立っている。 2008年 世界青年意識調査
3810 労働運動(労働組合・労働争議)の推移 戦後すぐ50%、高度成長期に3分の1あった労働組合組織率がその後低下を続け、ついに2003年から2割を切る 2005年 厚生労働省
3814 加盟主要団体別単位労働組合の組合員数推移 総評など高度成長期の労働4団体は、1990年代から連合中心に労働戦線が統一されたが、郵政民営化を巡って影響力頓挫 2005年 厚生労働省
3817 労働組合組織率の国際比較 北欧で高い労働組合組織率。各国で労働組合組織率低下傾向。 2005年 労働政策研究・研修機構
3820 外国人労働者数の推移 年々増加傾向をたどっている外国人労働者数 2006年 厚生労働省
3830 諸外国の外国人労働者 諸外国の中では日本の外国人労働者の比率は際立って低いのが現状 2000年 データブック国際労働比較
3835 欧米主要国の外国人労働者の国籍・出身地 トルコ人の多いドイツ、モロッコ人の多いイタリアなど、どの国からの外国人労働者が多いかは国によって様々 2002年 OECD
3840 高学歴人材の国際流動 米国、カナダでは途上国高学歴人材を活用。その他OECD諸国でも高学歴人材の国際流動が多い。流動率低い日本、韓国。 2000年 OECD





3850 教師数の推移(実数及び未成年人口当たり) 未成年人口100人当たり教師数(塾教師を含む)は増加傾向が続いており、70年の3.1人から2000年の6.1人へと倍増 2000年 国勢調査
3852 小学校教師の男女比率の国際比較 先進国等の中では日本の女性教師比率は最低レベル 2006年 OECD
3853 幼稚園・小学校・中学高校・大学の教員の女性比率に関する国際比較 幼稚園、小学校、中学・高校、大学とだんだんと教員の女性比率が低くなる中で、国別の差も大きくなる。日本は大学や中高で女性比率最下位。 2019年 OECD
3854 箸の持ち方(小学生・保護者・学級担任) 最も効率的だと思われる通常の持ち方は小学生で55%、保護者で4分の3、教育者である学級担任では87% 2006年 日本スポーツ振興センター
3855 学校における体罰の減少 学校の先生からの体罰を受けた者の比率は高校生の場合1982年の4割から2002年の1割へと急減 2002年 NHK放送文化研究所
3856 楽しい学校生活 中高校生の意識では、学校は一層楽しくなり、担任の先生からも自分のことが一層分かってもらえる状況になりつつある。 2012年 NHK放送文化研究所
3857 京大合格者数高校ランキング 上位3位は洛南(京都)、膳所(滋賀)、東大寺学園(奈良)。西日本、特に近畿圏の高校の合格者数が多い 2017年 サンデー毎日
3858 東大合格者数高校ランキング 東京の開成高校が168人で昨年同様第1位、2位は兵庫の灘高校、第3位は東京の筑波大付属駒場。 2010年 サンデー毎日
3860 東大合格者数高校ランキングの推移 私立高校の躍進と国公立、特に公立高校のランキング低下が目立つ。個別高校の浮沈もある。 2005年 刈谷(1995)、サンデー毎日
3860c 主要国立大合格者数高校ランキング(北大・東北大・名古屋大・阪大・九大・一橋大・東工大・千葉大・神戸大・金沢大) 東大、京大以外の主要国立大学の合格者数高校ランキングでは東北大の仙台第二のように地元トップ進学校が上位をしめる 2018年 週刊朝日
3860e 早稲田大・慶応大各学部合格者数上位高校ランキング 早稲田大各学部の合格トップ高校は過半数の学部で開成、湘南だが、慶応大の場合はすべての学部で異なる高校 2018年 週刊朝日
3861 大企業トップの出身高校ランキング 上位3位は、慶応義塾高校(神奈川)、修猷館高校(福岡)、麻布高校(東京) 2016年 週刊東洋経済
3861a 県立浦和高校と都立日比谷高校の主要大学合格者数 都立日比谷高校と比較しても東大のほかに京大、東北大など主要国立大学に幅広く合格者を出している県立浦和高校 2019年 サンデー毎日
3862 大学入試難関度ランキング 最も入試試験が難しいのが東大理V。それに医科系4大学が続き、その次に、文科系の東大文T・U、理科系の東大理T、医科系7大学となっている。 2013年 週刊朝日MOOK大学ランキング
3864 日本の主要大学(大企業累積就職者数ランキング) 主要企業に多くの人材を送り込んでいる大学としては早稲田、慶応がツートップ。これに明治、同志社、東大、日大が続く 2017年 週刊ダイヤモンド
3865 大企業就職率大学ランキング 有名大学の他、工科系大学、4年制女子大の大企業就職率の高さが目立つ。 2007年 エコノミスト
3866 大学ランキング:国家公務員試験合格者数 かつての高等文官試験に当たる国家公務員試験T種合格者には東大卒が圧倒的に多い 2009年 週刊朝日MOOK大学ランキング
3867 大学ランキング:司法試験合格者数・合格率 合格者数上位3位は、東大、中央大、慶応大。合格率上位3位は、慶応大、一橋大、東大 2010年 法務省公表資料
3868 大学ランキング:公認会計士・一級建築士の国家試験合格者数 公認会計士試験合格者数上位3位は、慶応大、早大、中央大。一級建築士試験合格者数上位3位は、日大、東京理科大、早大。 2009年 週刊朝日MOOK大学ランキング
3868a 大学ランキング:自衛官・消防官・警察官就職者数 自衛官、消防官、警察官になる者が最も多い大学は、それぞれ、日本大学、国士舘大学、日本大学 2012年 週刊東洋経済
3868c 大学ランキング:学生数 学生数トップは日本大学7万人、2位は早稲田大学5万人、3位は立命館大学3万5千人 2016年 週刊東洋経済
3868d 大学ランキング:女子学生数 トップは日大2.1万人で早大1.6万人、立命館1.2万人が次ぐ。立教大、明治学院大、上智大は過半数が女子。国立大は人数、割合ともに低く、特に東大は2割を切る 2017年 大学ランキング(AERAムック)
3868e 大学ランキング:外国人留学生数 外国人留学生が多い大学のトップ3は、早稲田大、東大、立命館アジア太平洋大(日本語別科などで外国人留学生を集める特定大学を除く) 2017年 日本学生支援機構
3869 大学図書館蔵書数ランキング 蔵書数の多い大学トップ3は、東大、京大、日大。旧帝大は長い蓄積により蔵書数も多い。 2008年度 週刊朝日MOOK大学ランキング
3870 平均学級規模の国際比較(小中学校) 日本は、34人と欧米諸国が10人台〜20人台前半であるのと比べると、クラス人数が多い。 2003年 OECD
3870f 教師1人当たり生徒数の国際比較(小中学校) 日本の小学校は教師1人当たりの生徒数15.9人と学級規模が大きい割にそれほど多くない(OECD平均は14.5人) 2019年 OECD
3871 教員のダイバーシティ研修参加率(国際比較) 多文化・多言語環境での授業など教師のダイバーシティ研修への参加率は日本は10%台と低い(米国、カナダなどは4割以上) 2018年 OECD
3872 教員の授業時間の国際比較(中学校) 日本は、535時間であり、OECD諸国の中で最も少ない。米国の授業時間の半分以下。 2003年 OECD
3874 教員の給与水準の国際比較(中学校) 日本の教員の給与水準は、1人当たりGDP水準の1.60倍と、OECD諸国の中では、第6位の高い水準 2003年 OECD
3875 教師・校長の学外との関わり(国際比較) 日本の学校では、教育分野以外の活動への教師の関心は低いが、校長の学外との実務的な関わりは大きい。 2018年 OECD
3876 日本の先生は世間知らずか 日本の中学校教師の教師以外の経験年数は1.5年と世界一少ない(OECD諸国を中心とした対象国・地域の平均は6.5年) 2013年 OECD
3877 教師が感じている各種業務の負担感(中学校) 「通知表の作成」、「生徒の問題行動への対応」、「保護者からの苦情等への対応」が中学校教師の3大負担 2014年 文部科学省
3879 教師としての満足と後悔の国際比較 日本の中学校の先生は、教師の仕事に満足していないが、教師になったことを後悔もしていない 2013年 OECD
3900 大卒失業率の推移 大卒者失業率は相対的に上昇、「求められる職業の推移」と連関 2007年 国調、労働力調査
3905 大卒失業率の高卒失業率に対する倍率の推移(国際比較) 韓国やイタリアでは大卒失業率が高卒失業率を上回る年も。一般に大卒失業率は相対的に上昇傾向。米国、ドイツは低位安定。 2008年 OECD
3915 将棋羽生善治棋士歴代最多勝利への軌跡 将棋の羽生善治九段、故大山康晴15世名人の記録を27年ぶりに塗り替える歴代単独1位となる1434勝を達成 2019年 毎日新聞ほか
3916 将棋界の昇段年齢ランキング:藤井聡太棋士の新記録 中学生棋士の中でも藤井聡太七段の七段昇進年齢やプロ入り後七段までの到達期間は加藤一二三九段を抜いて最速・最短記録を樹立 2018年 毎日新聞
3920 東大生が崇拝する人物(戦前・戦後) 1位〜2位は、戦前(1938)は西郷隆盛、ゲーテ、戦後(1963)はシュヴァイツァー、マルクス 1963年 鶴見俊輔
3922 自県を代表すると思う歴史上の人物 複数県でトップとなったのは4人。すなわち栃木、東京、静岡の「徳川家康」、岐阜、愛知、滋賀の「織田信長」、山形と新潟の「上杉謙信」、高知と長崎の「坂本龍馬」。 2022年 ソニー生命
3925 日本人の好きな音楽家・画家・作家・歴史人物のベストテン 自由回答結果によれば音楽家ではモーツアルト、画家ではゴッホ、作家では司馬遼太郎、歴史上の人物では織田信長が一番人気。 2007年 NHK放送文化研究所
3926 日本人の心に残った作家・新旧ベストテン 20世紀の人気作家トップ3は司馬遼太郎、松本清張、夏目漱石。平成の人気作家トップ3は東野圭吾、村上春樹、池井戸潤。最近は映像化された作家、女性作家が人気。 2020年 毎日新聞
3927 高校・大学・大学院進学率の推移 5割以下だった高校進学率が1974年に9割超に。大学進学率は1976年の39%をピークに漸減、1990年代以降再度上昇、現在5割超。 2007年 文部科学省
3928 大学進学率の国際比較 日本、米国、英国は5〜6割の水準、フランス、ドイツは約4割。韓国は8割以上と特別高い水準に上昇。 2007年 データブック国際労働比較
3928a 大学退学率(中退率)の国際比較 世界で最も低い日本の大学退学率(10%)。高い国はイタリア、米国で50%台と過半数が退学。 2005年 OECD
3929 大卒比率(若年層と中高年層)の国際比較 過半数の若者が大学卒なのは韓国、カナダ、ロシア、日本のみ。日韓(特に韓国)では経済成長に伴って大卒比率が大きく拡大。 2008年 OECD
3929a 大卒所得の相対水準についての国際比較 日本は韓国ほどではないが男の大卒の相対所得は世界と比較すると低い。日本の大卒女性の相対所得は男に比べ高い。 2009年 OECD
3930 主要国の平均就学年数 平均就学年数世界一は米国、2位はノルウェイ、日本は先進国第12位、韓国は第7位と日本を上回っている。 2000年 Barro=Lee(2000)
3932 日本とヨーロッパの識字率(19世紀後半) 江戸時代から明治にかけての日本の識字率が世界の中でも高かったというのはウソ。少なくとも明治期日本では地域差、男女差が大きく、平均してプロイセンやフランスなどと比較すると明らかに低かった。 1900年 長期経済統計
3933 ノーベル賞(自然科学分野)の国別ランキング 米国が3賞を合計して222人と第2位の英国74人を大きく上回っている。日本は9人。 2006年 科学技術白書
3934 日本人ノーベル賞受賞者の出身高校・出身大学 日本人ノーベル賞受賞者の出身高校は東京以外の県立高校がほとんど、出身大学はすべて国立大学 2016年 週刊エコノミスト
3935 科学技術リテラシー(理解度)の各国比較 科学技術基礎概念の理解度で日本は世界第13位、EU平均より低く、深刻な事態 2002年 科学技術白書
3936 世界一頭がいい日本人(OECDの成人スキル調査) 成人のスキル(技能)をあらわす読解力(リテラシー)と数的思考力(ニューメラシー)のテストの日本の結果はいずれも参加24か国中トップ 2011年 OECD
3936a 知力格差の小さな日本人(OECDの成人スキル調査:得点分布) 日本は平均得点が世界一高いばかりでなく、得点分布も読解力では格差が世界一小さい 2011年 OECD
3937 子どもと大人の知力相関 日本や北欧諸国は子どもより大人の知力の方が高く、韓国や南欧諸国は子どもより大人の知力の方が低い 2012年 OECD
3938 成人スキルの国際比較:若者と中高年の世代格差 若者も中高年も、読解力、数的思考力で日本人が世界一(若者の数的思考力がオランダ、フィンランドに次ぐ世界3位なのを除く) 2011年 OECD
3938b リカレント教育(成人学習)におけるジェンダーギャップの国際比較 リカレント教育が低調な国は、女性の参加率が男性より低い傾向。日本はOECD諸国の中で女性の参加率がトルコに次いで大きく男性を下回っている。 2017年 OECD
3939 社会階級は固定的か(OECDの成人スキル調査:両親の学歴の影響度) 両親の学歴による知力格差で階級間流動性を測るとすると、階級差トップ3は米国、ドイツ、フランス、流動性トップ3はキプロス、日本、エストニア 2011年 OECD
3939d 社会階級は固定的か(OECDのPISA調査:親の地位の影響度) 日本は親の社会的地位が子供の成績に影響する程度が小さい。フランス、米国、中国などは大きく影響し、南米では裕福な親の子のみ成績が良い 2015年 OECD
3940 学力の国際比較(OECDのPISA調査) 日本の15歳児童の学力は世界57カ国中、科学で6位、読解力で15位、数学で10位。前回より総てで低下。 2006年 OECD
3940f 学力の国際比較(PISAテストの成績レベルと成績向上度) 東アジア諸国で高い学力。ドイツ、ポーランド、ポルトガルなど少子化の進んだ国ほど成績の上昇度が大きいという傾向があるが、日本や韓国は、少子化にもかかわらず成績低迷 2015年 OECD
3941 科学得点の分散(学力格差)の国際比較 日本はドイツ、オランダに次いで学校間の学力差が大きい。科学の学力世界一のフィンランドは学校間の学力差ほとんどない。 2006年 OECD
3941a 読解力得点の分散(学力格差)の国際比較 日本はドイツ、イタリアに次いで学校間の学力差が大きい。読解力の学力世界一の中国は学校内の学力差が一番小さい。 2018年 OECD
3941b 移民かどうかで異なる読解力テストの成績(PISA調査) 北欧諸国、ドイツで移民生徒の成績低く、シンガポールなどでは移民生徒の方が成績上位。日本の読解力ランキングは15位から移民を除くと20位に低下、ドイツは20位から9位に上昇 2018年 OECD
3941d 「事実」と「意見」を区別できるか(PISA調査) 事実と意見を区別できるかの問への正答率は日本は5割を切る48%でOECD諸国の中で16位。米国が69%で最高、韓国が26%で最低。 2018年 OECD
3941h 怪しいメールへの対応能力(PISA調査) 詐欺性の電子メール(フィッシングメール)に無防備な韓国の高校生、ガードの堅い日本の高校生。 2018年 OECD
3942 学級秩序の国際比較(PISA調査) 日本は世界一学級秩序が保たれている国(学級崩壊からはほど遠い)。一般に先進国では騒がしい生徒が多い。 2009年 OECD
3942a 師弟関係の国際比較(PISA調査) 生徒に簡単には手を差し伸べない日本の教師。香港や韓国にも似た傾向。 2009年 OECD
3942c デジタル読解力とプリント読解力の国際比較(PISA調査) デジタル読解力の国際ランキングは韓国1位、日本4位。デジタル読解力がプリント読解力を上回る程度についてのランキングでは日本は9位と低い。 2009年 OECD
3942d 高校生のインターネット利用率の国際比較 日本の生徒の家庭でのインターネット利用率は45カ国中36位と低くなっており、学校での利用率も39位とさらに低い。 2009年 OECD
3942e 読書する生徒の男女差(国際比較) 日本を含め先進国で低い読書率。世界的に読書が女子生徒特有の楽しみとなっている傾向の中、儒教文化圏の日韓中では男子の読書率が相対的に高い。 2009年 OECD
3942g 学力テスト平均点への移民生徒の影響(PISA調査) シンガポール、アラブ首長国連合などの例外を除き、多くの国で移民生徒の成績は平均点を下げる傾向。特にドイツで落差が大きい 2015年 OECD
3942i 高校生の生活満足度の国際比較(PISA調査) 日本の高校生の生活満足度は他の東アジア諸国と同じように世界の中で低いレベル。ただし東アジアでは満足度の男子優位度は欧米などと比較して低く、中でも日本は満足度が唯一女子優位 2015年 OECD
3942j 日本ほど女子高生の生活満足度が男子に比べて高い国はない(PISA調査) 女子高生は男子より生活満足度が低いのが世界の大勢であるのに、日本だけは女子高生の方が満足度が高い 2015年 OECD
3942k いじめの国際比較(PISA調査) 主要先進国の中で英国に次いでいじめの多い日本。世界54カ国の中では19位と特に多いわけではないが「こづきまわす」といういじめについては世界第3位と目立って多くなっている。 2015年 OECD
3942m いじめを受けやすいのは「できる子」か「できない子」か(PISA調査) 欧米・中国では成績の悪い生徒の方がいじめられやすいのに対して日本では成績の良い生徒の方がいじめられやすい側面が強い 2015年 OECD
3942o 高校生のネット中毒は全世界的(PISA調査) 世界のほとんどの国で児童生徒のインターネット利用時間は2時間を大きく越えネット中毒の傾向。儒教圏諸国は日本の90分など比較的症状軽い 2015年 OECD
3942t 高校生のアルバイトの国際比較(PISA調査) 高校1年生が学校の外で収入の得られる仕事をしているかについては国により6%〜38%という大きな違い。OECD平均23%に対し日本など儒教圏諸国は1割前後と学外仕事はしない傾向 2015年 OECD
3943 中学生の宿題をする時間とテレビ・ビデオを見る時間(国際比較) 日本の中学生は、45カ国中、宿題をする時間が最も少なく、テレビ・ビデオを見る時間が最も多い。 2003年 文部科学省
3944 在学生の学業時間の推移 公立小中学校・高校の週休2日制の影響は学業時間総計にはあらわれていない。大学のレジャーランド化からの反転による学業時間増が目立っている。 2006年 社会生活基本調査
3945 話題国の地理上の位置の大学生・高校生誤答率 イラクの位置知らない大学生5割(日本地理学会調査) 2008年 日本地理学会
3946 都道府県の位置についての小学生回答結果 誤答率第1位は宮崎、正答率第1位は北海道 2007年 朝日新聞
3947 頑張り屋かのんびり屋か(中高校生意識の推移) 目立って増える人生のんびり志向 2002年 NHK放送文化研究所
3947a 児童・生徒のイライラ度の推移 バブル期以後、中高校生のイライラ度は低下傾向。小学生のイライラ度はやや増 2014年 NHK放送文化研究所、内閣府等
3947f 小学生・中学生のなりたい職業 なりたい職業上位2位:小学生は、男子では、スポーツ選手、医師、女子では、パティシエ、保育士。中学生は、男子では、スポーツ選手、公務員、女子では保育士、看護師 2014年 内閣府
3948 学習塾と補習(小学生) 大都市ほど塾に通う子が多く、補習を実施している学校は逆に少ない。地方部では塾は少なく補習が多い。塾でも大都市ほど補習塾より進学塾が多い。 2007年 文部科学省
3950 学校教育費の対GDP比(国際比較) 高い韓国の私的教育費、低い日本の教育費比率。 2004年 OECD
3953 例えが的確すぎる「ことわざ」ランキング トップ5は、「百聞は一見に如かず」、「時は金なり」、「二兎を追う者は一兎をも得ず」、「三日坊主」、「塵も積もれば山となる」。江戸中期以来のものがほとんど。 2017年 gooランキング
3954 晴耕雨読の国際比較 読書のさかんな米国、読書しないフランスなど南欧諸国。ガーデニングに余り差はないがドイツがややさかん 2011年 Harmonised European Time Use Survey ほか
3955 カタカナ語の国民理解度 カタカナ語を「分かる」とした者はストレスの94.7%からエンフォースメント(法執行)の4.6%まで大きな幅。カタカナ語の国民理解度は5年間で大きく上昇。 2007年度 文化庁
3956 国民の読書量 国民の46.1%は1カ月に一冊も本(雑誌、マンガを除く)を読んでいない。1〜2冊読んでいる者は36.1%である。 2008年度 文化庁
3956a 家庭の蔵書数の国際比較 平均冊数最多はアイスランド181冊、最少はフィリピン19冊、日本は75冊で38カ国中26位と多くない。蔵書数と読書率は比例。案外低いフランスの読書率。 2009年 ISSP
3956f 家庭の蔵書数の国際比較(PISA調査) 日本は平均170冊でOECD諸国34カ国の中で13位、対象国全体65か国中では14位と比較的蔵書数が多い。上位3位はルクセンブルク、韓国、ハンガリーの順 2012年 OECD
3957 新聞を読まなくなった日本人 青壮年が読んでいた新聞が今は高齢者が読むメディアに大きく変化 2005年 NHK国民生活時間調査
3957d 新聞を自宅で月ぎめ購読している人の割合 新聞を月ぎめでとっている人は2008年度の88.6%から2020年度には61.3%へと低下。特に30代は32.9%、40代は43.1%にまで低下 2020年度 新聞通信調査会
3958 日刊新聞の読者率国際比較 読者率:日本92%、アイスランド96%、ドイツ71%、米国45%、フランス44%、英国33%と幅が大きい 2008年 OECD
3959 新聞購読部数とジャーナリスト人数(国際比較) 購読部数では日本1位、米国2位、ドイツ3位。ジャーナリスト人数では米国1位、日本2位、ドイツ3位。 2008年 OECD
3959d テレビ時代の盛衰:視聴時間の長期推移 2つのピークをもつテレビ時代。今世紀に入ってネットに押され高齢化の要素を除くとテレビ視聴時間は半減。世代による遅速を伴いながら70年に及ぶテレビ時代は終わりを告げつつある。 2020年 NHK国民生活時間調査
3960 1日当たり平均メディア利用時間:テレビ・新聞・インターネット インターネットの利用時間が、初めて、新聞を読む時間を上回った。 2004年 総務省
3960d 1日当たり平均メディア利用時間:テレビとインターネット(年齢別) 高齢者のテレビ依存が続く中で、若い世代では2010年代初めからネット利用時間がテレビ視聴時間を上回り、今では2倍以上(若者のテレビ離れ) 2019年 総務省
3961 情報源としてのテレビ・新聞・インターネット 若い世代を中心に新聞からインターネットへ情報源が大きくシフト、利用度が逆転 2008年度 文化庁
3961d 情報源として欠かせないメディアは? 新聞とインターネットの割合は、それぞれ、2008年の59%vs29%から2020年の38%vs53%へと大逆転。新聞、テレビは高齢者向けメディアに変化。 2020年 新聞通信調査会
3961j 世代によって大きく異なる情報確認手段:ネットを信じるかテレビ・新聞を信じるか ワクチンについての不確かな情報やデマを見聞きした人は55%に上るが、それについての正しい情報の確認手段は若い世代は「ネット」、高年層は「テレビ・新聞」と大きなギャップ 2021年 新聞通信調査会
3961m 年齢によって情報を得るメディアがどのように違うかについての国際比較 「若者層はSNSなどネット系メディア、高年層は新聞、テレビといった旧来メディアが主たる情報源」が世界的傾向。日本はテレビがまだ勢力を保ち、米国、カナダは高齢層までネット傾斜という特徴も。 2017年期 世界価値観調査
3962 情報源としてのテレビ・新聞・携帯電話の国際比較 情報源としての利用率はどの国もテレビ、新聞、インターネットの順。テレビは概して利用率が高いが新聞、インターネットは国により大きな差。 2005
〜06年
世界価値観調査
3963 新聞・雑誌に対する国民の信頼度(国際比較) 日本人の新聞・雑誌への信頼度は先進国の中でトップ。特に政府への信頼度との相対倍率は2.5倍と極端に高い 2005年 世界価値観調査
3964 人気テレビ番組ベストテン 2010年度の視聴経験率1位は「NHKニュース7」、視聴者満足率1位はテレ朝の「そうだったのか!池上彰の学べるニュース」 2010年 NHK放送文化研究所
3964a 歴代高視聴率テレビ番組 歴代1位は、1963.12.31放送の第14回NHK紅白歌合戦(81.4%)であり、これに1964年の東京オリンピック、2002年のサッカーW杯が60%台後半で続く 2002年 東京新聞
3964d NHKテレビ番組の男女・年齢別視聴率 朝の連続テレビ小説、大河ドラマ、ニュース7のいずれの番組でも高齢層が主な視聴者(男60代以上、女50代以上で10%以上の高い視聴率) 2019年 NHK放送文化研究所
3965 NHK朝の連続テレビ小説平均視聴率の年度別推移 1983年度「おしん」の平均視聴率52.6%をピークに長期低落傾向 2005年 堀井憲一郎(2006)
3967 NHK大河ドラマの平均視聴率の推移 最高の平均視聴率を記録したのは1987年放映の渡辺謙主演「独眼竜政宗」(39.7%)、2006年「功名が辻」は20.9% 2007年 東京新聞
3967a NHK紅白歌合戦の平均視聴率推移 1963年(第14回)が81.4%で最高。1980年代後半に70%台から50%前後に急落し、その後、2005年前後までに40%前後に漸減。最近はやや復活 2013年 NHK年鑑
3967d 「笑点」出演者の変遷 番組がはじまった1965年当初の司会者は談志、大喜利メンバーは円楽、歌丸、小痴楽、金遊、こん平だった。 2022年 東京新聞
3968 一般雑誌発行部数ランキング 「週刊文春」約80万部が最多、これに、「週刊新潮」、「週刊現代」、月刊誌「文芸春秋」が続く。 2007年 日本雑誌協会
3969 コミック誌発行部数ランキング 少年向けコミック誌「週刊少年ジャンプ」が最多、これに「週刊少年マガジン」、少女向け「ちゃお」、「ヤングマガジン」、「週刊ヤングジャンプ」が続く。 2007年 日本雑誌協会
3969a 女性ファッション誌読者モデル大学ランキング 登場人数トップは青山学院大(244人)、女子大生人数に占める登場比率のトップは神戸松蔭女子学院大(7.2%) 2010年 週刊朝日MOOK大学ランキング
3969b 週刊誌の読者層 中高年層が読む週刊現代、文春、新潮、朝日、ポスト(現代、ポストは男性向け)。女性30代以上が読む女性週刊誌。若者向けも男性誌と女性誌に分かれる。20代〜50代が読むビジネス誌。 2013年 毎日新聞
3969e コミック誌の読者層 10代に強い少年ジャンプ、20代が多い少年マガジン、少年サンデー、30〜40代が多いモーニング 2013年 毎日新聞
3969h 週刊誌ごとの読書率 週刊誌読書率トップは一般誌では週刊文春の12%、女性誌では女性自身の13%、ビジネス誌では日経ビジネスの4%、コミック誌では週刊少年ジャンプの7% 2018年 毎日新聞
3970 新聞各紙全面広告ページ比率 全面広告ページ比率は主要紙で3割〜3割5分にも達する。スリム化が望まれる。 2005年 本川裕
3971 宗教家の人数推移 増加しつつあった宗教家の人数は1995年のオウム真理教事件以来低迷 2005年 国勢調査
3971a 宗教心の2側面 高齢者を中心に信仰があつく、あの世を信じていた50年前とは異なり、現代人は信仰心は薄くなったが若者を中心にあの世を信じるものは増えた 2008年 日本人の国民性調査
3971b 宗教や信仰のうえで何を信じているか 神仏や聖書・経典の教えを信じるものは少なくなり、奇跡やあの世、お守り・おふだの力を信じるものは増加 2008年 NHK放送文化研究所
3971c 日本人にとっての神の存在感(推移と年齢別の違い) 神を信じる者は減っていない。日本の年寄は神を余り信じず、若者がむしろ信心ぶかいという不思議。 2019年 世界価値観調査
3971d 無宗教だが宗教心は大切にする日本人 信仰を持っている者は多くないが大半が宗教的な心を大切にしているのが日本人の特徴 2013年 統計数理研究所
3971e 日本人の宗教心の推移 宗教心はやや衰えて来ているが、「信仰や信心」というより「宗教的なこころ」を重視するという日本人の考え方は不変。若者の宗教心はバブル期に減退 2016年 統計数理研究所、日本生産性本部
3971h 神や死後の世界を信じる者の割合の推移 複数種類の調査結果によれば神(仏)を信じる者の割合は波打ちながらほぼ横ばい、死後の世界(あの世)は調査によっては増加傾向 2019年 世界価値観調査、日本人の国民性調査、日本人の意識調査、ISSP調査
3972 初詣客の多い神社仏閣ベスト10の変遷 1980年代以降、歴史のそう深くないが情報都市のど真ん中に位置する明治神宮への参拝客が初詣ベストワン 2007年 堀井憲一郎(2006)、警察庁
3973 全国の神社信仰 全国8万社ある神社。地域別社数では新潟がトップ、兵庫、福岡がこれに次ぐ。信仰としては八幡信仰が最も多く、伊勢信仰、天神信仰がこれに次ぐ。 1995年 東京新聞
3974 神社・仏閣、行楽地等への正月三が日の人出 40万人以上の人出のある神社仏閣は全国に50近くあるが、人出が多いことで目立っているのは、東日本では明治神宮、成田山、川崎大師、西日本では伏見稲荷、住吉大社 2009年 警察庁
3975 靖国神社戦争別合祀者数 靖国神社に合祀者は明治維新の志士にはじまり第2次世界大戦戦没者(戦犯を含む)まで246万人 2004年 毎日新聞
3976 種目別スポーツ人口(実施人口と実施率) スポーツ人口が多い種目は、ウォーキング、ボウリング、水泳、ゴルフ、バドミントン、卓球、サッカー、野球(軟式を含む)の順 2004年 スポーツ白書
3976e 男女年齢別スポーツ行動者率 低下していたスポーツ行動者率が各年齢で上昇に転じる 2016年 社会生活基本調査
3976a 日本人の行うスポーツ・ランキング 多いのは全体ではウォーキング、ボウリング、水泳、ジム、10代男子ではサッカー、野球、水泳、ボウリング 2011年 社会生活基本調査
3976c 日本人の観戦スポーツ・ランキング 施設観戦ではプロ野球、その他の野球、Jリーグ、テレビ観戦では、プロ野球。フィギュアスケート、高校野球の順。テレビ観戦というより施設観戦がさかんなJリーグ・サッカー 2010年 スポーツ白書
3976g 最も好きなスポーツ選手トップ10 最も好きなスポーツ選手1位の座はイチローが長く占めてきたが、2014年は浅田真央が女性選手ではじめて1位となった 2014年 中央調査社
3976h 日本人の好きなプロスポーツ 長期的に低下傾向にあるプロ野球と上昇傾向にあるプロサッカーとの差が縮まりつつある。大相撲はプロ野球を上回る人気から大きく後退 2015年 中央調査社
3977 プロスポーツ観客動員数 野球、サッカー、相撲が観客動員数ベスト3。公営競技は競艇、競輪、中央競馬の順。 2004年 スポーツ白書
3977a 日本人の好きなプロ野球チーム 人気度首位は読売ジャイアンツ、2位は阪神タイガース、3位は福岡ソフトバンクホークス。近畿では阪神タイガースの人気が圧倒的。 2007年 NHK放送文化研究所
3978 プロ野球巨人戦ナイターのテレビ視聴率の推移 野球・巨人戦視聴率、長期低落傾向にあり、最近特に低下 2006年 ジャパンアルマナック
3978a イチローの年度別安打(ヒット)数の推移 大リーグ史上、前人未踏の9年連続200本安打を達成 2009年 東京新聞等
3978c 大谷翔平選手の年度別長打本数の推移 年に日本ハム時代の2倍以上のホームランをメジャーで放っている大谷翔平選手。2023年にはMLBの本塁打王に輝いた。さらに二塁打、三塁打の魅力も見逃せない。 2024年 スポーツナビ
3978e 日本人大リーガー:年俸の推移 田中将大投手が米大リーグのヤンキースと結んだ契約金額は総額でも年棒換算でも過去最大 2014年 東京新聞ほか
3978h 大坂なおみ選手の女子テニス世界ランキングの変遷 全米オープンに続き全豪オープンで優勝した大坂なおみ選手がアジア勢初の世界ランキング1位が確定 2019年 WTA
3979 サッカー・ワールドカップ(W杯)大会成績データ 優勝5回のブラジルがトップ、4回のイタリア、3回のドイツが続いている。前回はトルコ、韓国とアジア勢が初めて上位進出したが今回は決勝トーナメントにも残れず。 2006年 FIFA
3979f サッカー・ワールドカップ(W杯)日本代表の成績推移 2014年ブラジル大会は残念ながら2敗1分けで1次リーグ敗退。これまでの最高成績はベスト16 2014年 毎日新聞
3979h サッカー・ワールドカップ(W杯)日本代表の年齢・出身・活躍場所 ワールドカップ・ロシア大会の日本代表選手の特徴は平均年齢が高く、ユース出身者、海外組が多い点 2018年 毎日新聞
3979a 2006年ワールドカップ(W杯)ドイツ大会出場国のサッカー関連指標 日本のFIFAランキングはブラジルの1位に次ぐ17位となっており、クロアチアの24位、オーストラリアの44位を凌いでいる。 2006年 FIFA、東京新聞
3979b 2011年女子W杯ドイツ大会なでしこジャパンの身長 日本代表「なでしこジャパン」の身長は米国選手やドイツ選手と比較してかなり低かった 2011年 各国サッカー協会HP等
3610 東京オリンピックで楽しみな競技 東京オリンピックでの期待が大きい競技トップ3は水泳(競泳)、陸上(マラソン)、体操。昨年から2位と3位が逆転。 2019年 中央調査社
3620 世界各国の泳げる者の割合 泳げる者が最も多い国はスウェーデン(95.1%)であり、オランダ、ノルウェーがこれに次ぐ。日本は62.5%、38位とそう高くない。最も少ないのはルワンダの14.7%。学校教育との相関が大きい。 2019年 OECD
3680 ラグビーW杯日本大会における日本代表選手と対戦相手の身長・体重差 海外出身選手も多く抱え日本代表選手も全体として大きくなったとはいえ、なお、海外の代表選手とは体格差が存在している 2019年 World Rugby
3980 オリンピック・メダル数(金メダル数)の推移 アテネ・オリンピックで金メダル数過去最多タイ、メダル総数過去最高 2004年 新聞
3981 オリンピックメダル数と経済規模との相関 獲得メダル数は経済規模(人口規模×一人当たりGDP)に比例する。経済規模の割に少ない日本のメダル数 2016年 sports-reference.com、Yahoo
3982 オリンピック大会参加の国数・選手数の推移 1896年第1回アテネ大会から参加国・地域数、選手数ともに拡大の一途をたどってきた。女性選手比率の上昇も目立つ 2008年 IOC
3983t 東京オリンピック各国獲得メダル数 各国の獲得したメダル数
 参考:日本メダル数推移 前回リオ大会各国メダル数 前々回ロンドン各国メダル数
2021年 ヤフーほか
3983v リオデジャネイロオリンピック各国獲得メダル数 各国の獲得したメダル数
 参考:日本メダル数推移 前回ロンドン各国メダル数 前々回北京各国メダル数
2016年 各種
3983z ロンドンオリンピック各国獲得メダル数 各国の獲得したメダル数
 参考:日本メダル数推移 前回北京各国メダル数 前々回アテネ各国メダル数
2012年 各種
3984 北京オリンピック各国獲得メダル数 各国の獲得したメダル数
 参考:日本メダル数推移 前回アテネ各国メダル数
2008年 新聞
3985 アテネオリンピック各国獲得メダル数 日本の金メダルは米国、中国、ロシア、オーストリアに次ぐ第5位、メダル総数はドイツに次ぐ第6位 2004年 新聞
3986 冬季オリンピック各国メダル獲得数の推移 ドイツ、米国が1〜2位で安定。カナダ上昇。中国、韓国が躍進する中、日本は98年長野大会の10個以降ふるわない。 2006年 毎日新聞
3987 冬季オリンピックにおける日本のメダル数(金銀銅メダル) これまでのメダル獲得数としては、98年長野冬季五輪が金5、合計10で最多。 2006年 東京新聞
3987s 北京冬季五輪の各国メダル数 関連図録:冬季五輪でのこれまでの日本のメダル数、前回ピョンチャン冬季五輪各国メダル数 2022年 ヤフー
3987l ピョンチャン冬季五輪の各国メダル数 関連図録:冬季五輪日本メダル数推移、前回ソチ冬季五輪各国メダル数 2018年 ヤフー
3987m ピョンチャン冬季パラリンピックの各国メダル数 日本は金3、銀4、銅3の合計10個のメダル獲得。海外大会最多11個だった2010年バンクーバー大会以来の2桁 2018年 ヤフー
3987n ソチ冬季オリンピックの各国メダル獲得数 関連図録:冬季五輪日本メダル数推移 前回バンクーバー各国メダル数 2014年 東京新聞
3987p バンクーバー冬季五輪各国メダル数 第4日目までではメダル総数は米国が1位。金メダル数ではスイスが1位。第4日2月15日(日本時間16日)に日本人がスピードスケート500メートルで銀メダルと銅メダル獲得 2010年 東京新聞
3987q バンクーバー冬季パラリンピックの各国メダル獲得数 日本は金3個を含む計11個のメダルを獲得。前回トリノ大会の9個を上回った。 2010年 大会公式HP
3988 トリノ冬季五輪各国メダル数(及び過去累積獲得数) 現在はメダル総数でノルウェー1位。過去のメダル獲得数は、ドイツ、ロシア、ノルウェイが1位〜3位。日本は13位。 2006年 朝日新聞、東京新聞
3988k 人間はどこまで速く走れるのか 競走競技の世界記録から見ると女性の走るスピードは競走馬や競走犬と同様上限に達しているが男性の場合はロジスティック曲線上をなお上昇 2008年 Mark Denny(2008)
3988m 運動競技における男女の差 日本新記録では陸上競技で約15%、水泳競技で約9%の男女差。その他の競技の運動能力ではさらに差は開き、野球やホッケーの動作では50%以上の差まで。 1993年 鈴木隆雄(1996)
3988p 陸上男子100mの世界記録・日本記録の推移 現在、世界記録はウサイン・ボルトの9秒58(2009年)、日本記録は伊東浩司の10秒00(1998年) 2009年 東京新聞
3988s 競泳男子100m自由形の世界記録・日本記録の推移 現在の世界記録はブラジルのセーザル・シエロ選手の46秒91(2009年)、日本記録は中村克選手の47秒87(2018年2月) 2018年 ウィキペディア
3989 フィギュアスケート日本女子のオリンピック最高成績の推移 2006年トリノ冬季五輪で荒川静香選手、日本人初、そして欧米以外で初の金メダル獲得 2006年 東京新聞
3989q フィギュアスケート日本男子のオリンピック最高成績の推移 2018年ピョンチャン冬季五輪で羽生結弦選手、2大会連続金メダル。五輪2連覇は男子フィギュアでは66年ぶり 2018年 JOC
3989s 日本人のよくするスポーツ・よく見るスポーツ 上位3位を揚げると、よくするスポーツ・運動はウォーキング、ゴルフ、フィットネス、野球、よく見るスポーツは野球、サッカー、バレーボール 2007年 ISSP
3989t スポーツ愛好度の国際比較 スポーツをするのも見るのも好きな国はニュージーランド、スイス、韓国など、見るよりする方が好きなのはフランス、台湾、するより見る方が好きなのは日本、フィリピン、ポーランド、どちらの余裕もないのがロシア、ブルガリア 2007年 ISSP
3989u 野球・サッカー・テニス・ゴルフ愛好度の国際比較 愛好度が特定国に集中している野球やゴルフで日本の愛好度は世界1〜3位。世界中にファンの多いサッカーでは順位は高くない。テニスはするスポーツでは世界3位だが見るスポーツとしては愛好者少ない 2007年 ISSP
3989a 興味・関心のあるスポーツの主要国比較 日米は野球が人気。英国とドイツではサッカーが1位。フランスは1位がテニスでサッカーへの関心は意外と低い。 2001年 電通総研
3989b ラグビーの競技人口と世界ランキング 競技人口上位2位はイングランド、南アフリカ、世界ランキング上位2位はニュージーランド、オーストラリア 2007年 東京新聞
3989c 日本人の好きな「見るスポーツ」ランキング ベスト5は、プロ野球、高校野球、フィギュアスケート、マラソン、駅伝。若い男性はサッカー、女性はフィギュアスケートなど人気スポーツには世代や男女で差。好きなスポーツ選手は国際活躍選手、女性選手。 2007年 NHK放送文化研究所
3989e 男子マラソンの世界記録の推移 2時間3分59秒の世界記録を叩き出したハイレ・ゲブレシラシエ選手(エチオピア)も2時間を切るには20年かかるとの談 2008年 毎日新聞
3989j 男子マラソンの日本記録の推移 2018年の東京マラソンで設楽悠太選手が16年ぶりに日本記録を5秒更新して2位に 2018年 東京新聞
3989k 女子マラソンの世界記録・日本記録の推移 女子マラソンは男子マラソンと異なって世界記録、日本記録が10数年以上破られていない。女子の場合記録の限界に到達しているという説もある。 2018年 元気満々サイト
3989f 世界のマラソン大会 ニューヨークシティ、ベルリン、ロンドン、シカゴのマラソン大会は3万人以上の完走者数。国別マラソン大会数は米国21、イタリア18、日本、カナダ13と多い。 2008年 東京新聞
3989m 日本のマラソン大会 参加人数トップ3は、東京マラソン(2月)、大阪マラソン(10月、今年11月)、NAHAマラソン(12月) 2017年 東京新聞
3989g 大相撲外国出身力士の人数 モンゴル出身力士が歴代48人、現役34人と最多。歴代力士数ではハワイ中心の米国、そしてブラジル、韓国、台湾と続く。 2009年 東京新聞
3989h 朝青龍の全成績 優勝25回を誇る横綱朝青龍が場所中泥酔しておこした知人に対する暴行問題で引責引退 2010年 東京新聞
3989l 白鵬の横綱全成績 大鵬の32回を上回る優勝回数45回など数々の記録を残してきた大横綱白鵬がついに引退した 2021年 東京新聞
3989p 歴代横綱の出身地 横綱輩出人数の最も多いのは北海道の8人であり、青森県の6人、モンゴルの5人、そして宮城、茨城、千葉、東京、鹿児島の各都県の4人が続いている。横綱なしは16府県。 2023年 日本相撲協会
3990 古代人の関心植物・花 万葉集の登場回数1〜3位は、ハギ、ウメ、マツ、聖書はブドウ、コムギ、イチジク。キク、サクラは中世以降に改良、美学化が進む。 古代 中尾佐助
3990a 蕪村俳句の季語ランキング ベスト5は花・桜、梅、時雨、雪、鶯。秋冬に片寄る芭蕉と比べると蕪村の季語は四季にわたり多彩。 江戸時代 藤田真一他
3991 日本人の好きな花や木のランキング 花も木も桜がトップ。全体として花や木といった植物を愛でる気持ちが薄れてきている傾向。 2007年 NHK放送文化研究所
3992 ゾラ「ルーゴン・マッカール双書」各巻ページ数 全20巻のうち最長は「壊滅」、次ぎに「ジェルミナール」「大地」が続く 1893年 朝倉秀吾
3993 司馬遼太郎長編小説ページ数 長い順に「翔ぶが如く」「坂の上の雲」「菜の花の沖」「竜馬がゆく」「国盗り物語」 1984年 文芸春秋
3994 ミステリー書籍平均重量の推移 ワープロ書きへの転換により、ミステリー本の重量化傾向顕著 2000年 堀井憲一郎(2006)
3995 セクシーさを感じるところ(国際比較) アジアは「胸」、北欧は「まなざし」「態度・姿勢」、東欧・南欧は「お尻」 2004年 Durex社
3996 死後の世界を信じるかどうかの地域差(世界と日本) 死後を信じない人はエジプトの0%からベトナムの77.6%まで幅広いが、日本では沖縄の22.3%から宮崎の44.8%まで22.5%ポイントの差と相対的に小さい 2000年 世界価値観調査、NHK全国県民意識調査
3997 映画好きの国民 米国人は世界で最も映画好き。アジアでは香港、インドで映画好きが多い。 1999年 世界の統計
3998 日本人が好きな日本の歴史上の時代 昭和(戦後)がトップであるが前回より率は大きく低下。見直しブームを反映し江戸時代が2位に上昇。 2007年 NHK放送文化研究所
3998a 年代別の藩校及び教科目の設置数 江戸時代、藩政改革とともに設置数が多くなった藩校。科目も初期の儒学から洋学など多様化。 1871年 東京新聞
3998d 歴代元号表(時刻表形式) 時刻表形式の歴代元号表を先行者にならって作成してみた 2019年 新詳日本史
3999 朝鮮通信使400周年記念「朝鮮通信使再現行列」の行列人数(2007年) 最大はプサン行列2000人規模。日本では、対馬市の400人が最大、地域ごとでは2日にわたり2回の行列が行われた静岡市が最大 2007年 各資料