世界138カ国を対象にしたリスク関連の国際意識調査の結果から「自力で、すなわち助けなしに泳げる者の割合」を割合の大きい順に掲げた。

　世界で一番泳げる者が多い国はスウェーデンであり、95.1％が泳げると答えている。スウェーデンに次いでオランダ、ノルウェー、フィンランド、ドイツの順で割合が高く。これら5か国だけが9割以上となっている。北欧諸国がトップに並んでいるのが特徴である。

　その他、欧米先進国では泳げる者が多く、EU平均で78.5％、OECD平均で74.8％となっている。

　日本は欧米先進国と比較すると割合が低く、62.5％と世界39位に過ぎない。

　反対に、世界で最も泳げる者が少ない国はルワンダの14.7％であり、パキスタン、エチオピア、セネガル、ベニンといった国が1割台でこれに続いている。アフリカ諸国が多いのが特徴である。

　アジア諸国の順番は以下の通りである。

• 80％台：バングラデシュ
• 60％台：シンガポール、日本
• 50％台：タイ、ラオス、香港、韓国
• 40％台：ベトナム、フィリピン、カンボジア、台湾、マレーシア、インドネシア
• 30％台：ミャンマー、スリランカ、インド
• 20％台：モンゴル、ネパール、中国
• 10％台：パキスタン

　同じアジア人といっても差が大きいことが印象的である。経済発展と比例している面が大きいが、バングラデシュが異様に高く、中国が異様に低いなどそれだけでは説明できないような差も目立つ。

　このデータを掲げているOECD報告書では、泳げる者の割合は学校教育の普及度と相関があるとして以下の相関図を掲げている。

　確かに、小学校しか出ていない者が多い国ほど、泳げない者が多くなっている。学校で泳ぎを習うか、学校にプールがあるかが泳げるかどうかの大きな要因となっていることがうかがわれる。

　しかし、学校教育との相関から外れた国も多い。バングラデシュ、タイ、カンボジアなどは学校教育の割に泳げる者が多い。身近に子どもが泳げる川があるかどうかが大きいように思える。

　逆に、クウェート、アルメニア、ヨルダン、エジプト、パキスタンなどは学校教育の割に泳げる者が少ない。乾燥地帯の国が多いことから、やはり子どもの頃に泳ぎに親しむ場が少ないことが影響していると見られる。