塩分の多い食事が多い地域では減塩が大きな健康上の課題となっている。ここでは、家計調査の結果から塩分の多い食品の消費量（購入数量）をあらわした。塩分の多い食品と考えられる品目としては、塩干魚介、しょう油、みそ、漬物類（梅干、たくあんなどの大根漬、キムチを含む白菜漬、昆布佃煮の計）と食塩そのものがあげられる。これら5品目の対全国の消費量を計算し、それらの単純平均を棒グラフにした。5品目をそれらの消費金額、あるいは国民健康･栄養調査で分かる食品別の塩分摂取量でウエイト付けして平均することも考えたが、凝っても結果には大きな違いはないと考えウエイト付けしなかった。そもそもサンプル数、県庁所在市及び政令市限定、毎年の変動など制約の多いデータなので理論走った指標化はバランスが悪いということもある。

　結果は青森が1.49と全国平均を約5割上回っていてトップである。第2位以下は山形、秋田、新潟、鳥取と続いており、以上の各市では全国平均を25％以上上回っている。基本的に東北、北陸、山陰と東北弁の地域、あるいは縄文語の直系地域と重なっている（図録7720）。

　逆に、少ない方の地域を見ると那覇が0.57と全国の6割水準となっており、最も少なくなっている。那覇が特段に少ないが、その他では、東京、名古屋、大阪の三大都市圏や西日本で少ない傾向がある。もっとも、西日本の中では九州はやや高い傾向がある。

　こういう分布はカレールウ消費の分布（図録7745）や食品消費トップ品目の数の分布（図録7724）と重なっている。

　激しい運動の減少や食生活の変化、及び健康のための減塩志向にともなって、食塩摂取量の傾向的に減少してきた。その中で、食塩摂取量の多い地域ほど食塩摂取量の削減幅は大きかった（図録2173）。実は、グラフや地図で見られる塩分の多い食品の消費が多い地域ほど塩分を減らしてきたのである。縄文語直系地域で塩気の勝った旧来型の食生活に親しんだ者にとって現代の減塩食には味気なさを感じる場合も多かろう。そこで、そうした何となく新しい環境に馴染めない気分の大きな地域ほど戦後新しく登場したカレールウやその他の特異な品目の消費に走る傾向があるのではないだろうか。

　鳥取市が全国トップの消費額の品目は、イワシ、カレイ、カニ、梨、牛乳、ちくわといった地元産品として名高い日本海の海の幸に加えて、これとは一見対極にある、即席麺、砂糖、マヨネーズ、カレールウ、まんじゅう、スナック菓子（2位）といった即席味ともいえる食品からなっている。その結果、鳥取のトップ品目の数は全国有数である（図録7724）。鳥取市食文化のこの大いなる謎は減塩の代償消費の側面が大きいと考えればいくらか納得がいくようだ（図録7745参照）。鳥取市の50年前のトップ品目数は3品目と少なかったこともこれを裏づけていると考えられる（図録7724、なお、50年前の鳥取市のトップ品目は、「するめ」、「竹輪」、「福神漬」）。

　下表には塩分の多い食品の品目別に消費量ランキングを掲げた。塩干魚介では青森、しょう油・食塩では山形、漬物類では鳥取、みそでは長野がトップとなっている。品目によって特色がある。上位都市はいずれの品目でも上位である傾向があるが、松江のようにしょう油では2位と順位が高いのに、その他の品目は低順位なので5品目平均でも20位と低い場合もある。みそでトップの長野にも似たようなところがある。消費量が少ない方では、那覇のほか、三大都市圏の東京、名古屋、大阪がランキングの低さで目立っている。大都市圏での低さはもともとの地域性のほか減塩志向の高まりや食生活の多様化などが理由として考えられる。ただし東京の漬物類（キムチを含む）、名古屋のみそはそれほど低い順位ではないといった特徴も見られる。

　下図には、ここで取り上げた塩分の多い食品の消費量と胃がんの死亡率との相関図を掲げたが、両者には関係がありそうである（図録2158参照）。もっとも2016年国民健康・栄養調査（熊本は12年）の20歳以上の男性の塩分摂取量（年齢調整済み、図録7309）と相関図を描いてもR2は0.0645とほとんど無相関である。国民健康･栄養調査のデータが都道府県別までは信頼性が乏しいのか、それとも純粋の塩分摂取量ではなく塩分の多い食品の摂取量が問題なのかであろう。