日本人全体と地方ブロック別の食塩摂取量については図録2173でふれたが、ここでは都道府県別のデータを見てみよう。

　食塩摂取量を調査している国民健康･栄養調査（厚生労働省）は通常は調査対象世帯数が5,500前後であり地方ブロック別の結果しか得られないが、平成28年調査では対象世帯数を約24,000世帯に増やして都道府県の結果を得られるかたちにしているのでこの年のデータを前回の大規模調査の結果とともに図示した。

　高齢者の方が食塩摂取量は多いので普通に集計すると高齢化の進んだ県ほど食塩摂取量は多くなる傾向となる。そこで年齢別のデータを使い同じ年齢構成だとしたらどういう結果になるかを計算した値（いわゆる年齢調整後の値）が公表されているのでこれを使っている。男女の摂取量はほぼ比例しているので、ここでは、男女の平均値を使っている。

　食塩摂取量の上位下位の県を見ると（下表）、長野が2012年と16年で共通して上位1〜2位となっているほか、概して、東北地方と甲信地方で多くなっており、少ない方は、沖縄、高知、大阪が目立っているが、その他、西日本の県で占められていることが分かる。

食塩摂取量の上位下位県

順 位	上位5位		下位5位
	2012年	2016年	2012年	2016年
1	岩手（12.0）	長野（10.9）	沖縄（8.6）	沖縄（8.6）
2	長野（11.8）	福島（10.9）	大阪（9.4）	高知（9.1）
3	山形（11.4）	宮城（10.7）	高知（9.5）	大阪（9.1）
4	埼玉（11.3）	福岡（10.6）	和歌山（9.7）	岡山（9.3）
5	山梨（11.3）	秋田（10.6）	佐賀（9.7）	滋賀（9.4）
（注）1人1日当りｇ。20歳以上。平均年齢を用いそれぞれで年齢調整を行った男女別結果の平均値。熊本は2016年調査なし。
（資料）厚生労働省「国民健康・栄養調査」

　前回の大規模調査があった2012年の値と比べると、ほとんどの地域で減塩となっている。また、摂取量の多かった東北、北関東、甲信で減少幅が大なので全国的に平準化が進んでいることが分かる。

　都道府県単位ではなく地域ブロック別の食塩摂取量とその変化、及び地位差の要因について図録2173aでふれているので参照されたい。