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首位はトヨタ自動車の29.7兆円であり、この時価総額は、2位の日本電信電話（ＮＴＴ）13.5兆円の約2倍となっており、我が国を代表する大企業たる地位を鮮明にしている。 株価低落により6位となっているソフトバンクグループは、名称の通り、ソフト関連企業から出発し、携帯電話で躍進し、今や世界的な投資企業となっている。 ＮＴＴドコモ（2020年12月に日本電信電話の完全子会社）、ＫＤＤＩ、ソフトバンクの３社はそれぞれ2位（親会社）、7位、11位の順位となっており、我が国の主要携帯電話会社が情報通信革命によっていかに躍進したかがうかがわれる（日本が家計の通信費支出の対ＧＤＰが主要国トップである点は図録6366参照）。 自動車メーカー、電気機械、金融・保険、通信分野の企業が上位を占めているが、それ以外では、テーマパークのオリエンタルランド、ゲームの任天堂、衣服小売のファーストリテイリングなどが上位に食い込んでいるのが目立っている。 そのほか、9位の第一三共をはじめ製薬・医療機器企業が数多くトップ50に入っている。 2000年当時と比較してみると（下図参照）、世界ランキングの激変と比較すると、なお従来型の大企業が上位を占めているが、それでも金融関連企業や電気機器メーカーが地位を低下させ、ソフトバンククループ、キーエンス、ファーストリテイリング、任天堂といった新顔が上位に食い込んできていることが分かる。  検索のため50社の企業名を掲げておくと以下である。トヨタ自動車、日本電信電話、ソニーグループ、キーエンス、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、ソフトバンクグループ、ＫＤＤＩ、ファーストリテイリング、第一三共、任天堂、三井住友フィナンシャルグループ、ソフトバンク、リクルートホールディングス、信越化学工業、オリエンタルランド、伊藤忠商事、日立製作所、東京エレクトロン、武田薬品工業、三菱商事、三井物産、ダイキン工業、東京海上ホールディングス、中外製薬、ＪＴ、ホンダ、デンソー、セブン＆アイ・ホールディングス、ＨＯＹＡ、村田製作所、みずほフィナンシャルグループ、日本電産、ゆうちょ銀行、ファナック、日本郵政、キヤノン、ＳＭＣ、アステラス製薬、富士通、富士フイルムホールディングス、ブリヂストン、東海旅客鉄道、ユニ・チャーム、オリンパス、第一生命ホールディングス、コマツ、テルモ、三菱電機、パナソニックホールディングス、東日本旅客鉄道。 （2014年11月29日収録、2017年12月30日更新、2018年12月30日新データ追加、2019年6月4日旧図録5440を更新、2021年12月26日更新、2022年1月9日2000年との比較、6月29日更新、年2回更新方針、12月21日更新）
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