|
首位はトヨタ自動車の33.4兆円であり、この時価総額は、2位のソニーグループ17.5兆円の約2倍となっており、我が国を代表する大企業たる地位を鮮明にしている。 株価低落により12位となっているソフトバンクグループは、名称の通り、ソフト関連企業から出発し、携帯電話で躍進し、今や世界的な投資企業となっている（通信のソフトバンクは独立会社になっている）。 ＮＴＴドコモ（2020年12月に日本電信電話の完全子会社）、ＫＤＤＩ、ソフトバンクの３社はそれぞれ4位（親会社）、7位、22位の順位となっており、我が国の主要携帯電話会社が情報通信革命によっていかに躍進したかがうかがわれる（日本が家計の通信費支出の対ＧＤＰが主要国トップである点は図録6366参照）。 自動車メーカー、電気機械、金融・保険、通信分野の企業が上位を占めているが、それ以外では、テーマパークの衣服小売のファーストリテイリング、テーマパークのオリエンタルランド、ゲームの任天堂などが上位に食い込んでいるのが目立っている。 そのほか、9位の第一三共をはじめ製薬・医療機器企業が数多くトップ50に入っている。 2000年当時と比較してみると（下図参照）、世界ランキングの激変と比較すると、なお従来型の大企業が上位を占めているが、それでも金融関連企業や電気機器メーカーが地位を低下させ、ソフトバンククループ、キーエンス、ファーストリテイリング、任天堂といった新顔が上位に食い込んできていることが分かる。  検索のため50社の企業名を掲げておくと以下である。トヨタ自動車、ソニーグループ、キーエンス、日本電信電話、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、ファーストリテイリング、ＫＤＤＩ、オリエンタルランド、第一三共、信越化学工業、東京エレクトロン、ソフトバンクグループ、三菱商事、ダイキン工業、伊藤忠商事、日立製作所、任天堂、三井住友フィナンシャルグループ、リクルートホールディングス、ホンダ、三井物産、ソフトバンク、武田薬品工業、デンソー、中外製薬、東京海上ホールディングス、ＨＯＹＡ、ＪＴ、村田製作所、ＳＭＣ、セブン＆アイ・ホールディングス、みずほフィナンシャルグループ、ファナック、ルネサスエレクトロニクス、キヤノン、ニデック、三菱電機、アステラス製薬、ブリヂストン、富士通、パナソニックホールディングス、ゆうちょ銀行、富士フイルムホールディングス、丸紅、東海旅客鉄道、住友商事、日本郵政、ユニ・チャーム、コマツ、アドバンテスト。 （2014年11月29日収録、2017年12月30日更新、2018年12月30日新データ追加、2019年6月4日旧図録5440を更新、2021年12月26日更新、2022年1月9日2000年との比較、6月29日更新、年2回更新方針、12月21日更新、2023年6月6日更新）
［ 本図録と関連するコンテンツ ］
|
|
||||||||||||||||||