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旧図録（2017〜18年）は図録5440参照、さらにそれより前の2014年の中間決算の純利益によるランキングは図録5440x参照。 首位はトヨタ自動車の41.5兆円であり、この時価総額は、2位の三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループの21.8兆円の1.9倍となっており、我が国を代表する大企業たる地位を鮮明にしている。 現在10位となっているソフトバンクグループは、名称の通り、ソフト関連企業から出発し、携帯電話で躍進し、今や世界的な投資企業となっている（通信のソフトバンクは独立会社になっている）。 日本電信電話（2020年12月にＮＴＴドコモを完全子会社化）、ＫＤＤＩ、ソフトバンクの３社はそれぞれ9位、17位、20位となっており、政府主導の携帯代の抑制などで1年前の3位、7位、18位から順位を下げたが、それでも我が国の主要携帯電話会社が情報通信革命によっていかに躍進したかがうかがわれる（日本が家計の通信費支出の対ＧＤＰが主要国トップである点は図録6366参照）。 自動車メーカー、電気機械、金融・保険、通信分野の企業が上位を占めているが、それ以外では、テーマパークの衣服小売のファーストリテイリング、テーマパークのオリエンタルランド、ゲームの任天堂などが上位に食い込んでいるのが目立っている。 そのほか、14位の中外製薬をはじめ製薬・医療機器企業が数多くトップ50に入っている。 2000年当時と比較してみると（下図参照）、世界ランキングの激変と比較すると、なお従来型の大企業が上位を占めているが、それでも金融関連企業や電気機器メーカーが地位を低下させ、ソフトバンククループ、キーエンス、ファーストリテイリング、任天堂といった新顔が上位に食い込んできていることが分かる。  検索のため50社の企業名を掲げておくと以下である。トヨタ自動車、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、ソニーグループ、日立製作所、リクルートホールディングス、ファーストリテイリング、キーエンス、三井住友フィナンシャルグループ、日本電信電話、ソフトバンクグループ、伊藤忠商事、任天堂、東京海上ホールディングス、中外製薬、東京エレクトロン、信越化学工業、ＫＤＤＩ、三菱商事、みずほフィナンシャルグループ、ソフトバンク、三井物産、第一三共、ＪＴ、三菱重工業、ＨＯＹＡ、ホンダ、アドバンテスト、セブン＆アイ・ホールディングス、キヤノン、武田薬品工業、デンソー、オリエンタルランド、富士通、三菱電機、ゆうちょ銀行、ダイキン工業、村田製作所、日本郵政、大塚ホールディングス、テルモ、ディスコ、ＳＭＣ、富士フイルムホールディングス、ＮＴＴデータグループ、第一生命ホールディングス、オリックス、ＳＯＭＰＯホールディングス、ファナック、ＴＤＫ。 （2014年11月29日収録、2017年12月30日更新、2018年12月30日新データ追加、2019年6月4日旧図録5440を更新、2021年12月26日更新、2022年1月9日2000年との比較、6月29日更新、年2回更新方針、12月21日更新、2023年6月6日更新、12月8日更新、2024年6月3日更新、12月7日更新）
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