豊かさと幸福度が比例するか、幸せはお金で買えるかについて多くが論じられている。自由市場経済を万能とは認めない人々は両者の不一致を示す事実に着目する傾向がある。このため「イースタリンの逆説」が引き合いに出されることが多い。

　1970年代、米国の経済学者のイースタリン（Richard Easterlin）が「第2次世界大戦後に急速な経済発展を遂げた日本における生活に対する満足度は、低下している」という調査結果を基に「経済成長だけでは国民の幸せは量れない」という「イースタリンの逆説」を提唱した。所得水準と生活満足度（well-being）はある時点の一国内ではゆるく相関しているが、時間を超えた２時点や地域を越えた２地点ではほとんど相関がないとするものである。

　ところが最近は所得と生活満足度あるいは幸福度には相関があるとする論文がときどき欧米有力経済誌に紹介されるようになってきた（ニューヨーク・タイムズ紙2008年4月16日、The Economist 2010年12月18日）。

　当図録としても無関心ではいられないので、2017年期をとり、幸福度を調査している世界価値観調査の結果と1人当たりGDP（購買力平価PPP換算のドル表示）データで相関図を描いた（2005年期データでの相関図は図録9482x、2010年期データでの相関図は図録9482y）。

　世界価値観調査は、世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較している国際調査であり、 1981年から、また1990年からは５年ごとに行われている。最新は2017年〜20年なので2005年期からインターバルが広がっている。いずれも各国毎に全国の18歳以上の男女1,000〜2,000サンプル程度の回収を基本とした個人単位の意識調査である。この調査による幸福度ランキングは図録9480で示した。

　相関度をあらわすR²値は0.1002であり、ゆるい相関が認められる。2005年期データでは0.3071、2010年期データでは0.1737なので、ますます、相関度は弱くなっている。

　しかし、相関図を見て、より印象的なのは、所得水準の高い国では幸福度がある一定水準以上に収斂している（不幸と感じている者はそれほど多くない傾向がある）のに対して、所得水準の低い国では、幸福度に大きなばらつきが認められる点である。比較的所得水準の低いベトナム、キルギス、インドネシア、フィリピンといった中央アジア、東南アジアの諸国は幸福度90％以上であり、所得水準からはこれらの国々と比べ圧倒的に高い米国の幸福度より高いが、他方、これら中央アジア、東南アジアの国と所得面ではそれほど違いがないナイジェリア、イラク、イランでは幸福度が60〜70％台と非常に低くなっているのである。

　こうした相関パターンは「片相関」として理解できるように思う。2010年発刊の「統計データはおもしろい！」では「第9章 片相関」に２つの事例を掲げた（同書目次参照、図録1548、図録3001）が、この図録もそれに当たると考えられる。

　末尾に国の範囲を変えて相関係数を算出した結果を示したが、高所得国を除いた相関係数はゼロ（無相関）に近づき、片相関の状況であることが分かる。同時に、中所得までの国の相関係数はゼロ水準（すなわち無相関）となり、低所得国だけの相関係数は再度またプラスとなっている点に気がつく。

　経済発展とともに一時期幸福度が落ちる傾向、また、経済発展が進む前の状況では豊かさと幸福度はストレートに相関していることが示されているとも見える。

　所得水準が高まれば不幸と感じる人の割合が大いに減じるということから、幸せはお金で買えるといえるが、だからといって所得水準の低い国で不幸な者が多いとは限らないのである。お金持ちでも不幸かも知れないよ、という貧乏人の慰めは、事実に反するが、貧乏でも幸せに暮らそうという態度は十分な合理性を持っているといえよう。

　また、経済成長が重要なのは幸福を増すからというより、不幸を減じるからであるということが分かる。貧しさを経験した者にはこのことは自明なことだと思われる。

　“漢江の奇跡”と呼ばれた韓国の高度経済成長を描いた韓国テレビドラマ「英雄時代」（2004年MBC）の中で、朴正熙（パク・チョンヒ）大統領が料亭で自分と同じ貧困家庭の出身の現代（ヒュンダイ）財閥の創始者に語った言葉に「 私は生理的に金持ちが嫌いだ。だが、貧しさはさらに嫌いだ」（第40話）がある。金持ちになりたいから経済成長を実現したいのではなく、貧困からの脱却のためそれが必要なのだという宣言である。

　1961年の軍事クーデターの結果生まれた朴正熙政権は途上国において経済成長を民主的ではなく強権的に図る開発独裁の代表例であり、当時韓国の民主化勢力はこれに強く反撥したが、新聞に比べ反権力で知られる韓国のテレビ界も高度経済成長を達成した後から振り返って朴正熙政権にプラスの歴史的評価を与えているのである。

　先の言葉に続けて朴大統領にこう語らせている。「この国はまだ目覚めて いない。国民は空腹を宿命と考えている。（中略）哀れなこの国を誰かが救わねば。 だから決起した。（中略）我々は北のアカどもより5年も遅れをとっている。アメリカ のトウモロコシがなければ国民は飢え死にする」。かくして韓国は北朝鮮を追い抜き、驚異的な経済成長を達成したのである（図録8903参照）。

　先進国においては経済成長と所得再配分のどちらが優先されるべきかという議論の中で幸福と所得の非相関が主張されるが、途上国側からはこれを途上国に当てはめられても迷惑だという意見の食い違いが生じる。片相関は相関ありと相関なしの同時存在なのでこうした混乱が生じるのだと思われる。

　相関図からは所得水準の割に幸せ度の高い国として、上述の中央アジア、東南アジア諸国のほか、アンドラ、スウェーデン、アイスランドなどをあげることができる。逆に、所得水準の割に幸福度が低い国としては、ロシア、イタリア、ドイツなどをあげることができる。さらに、香港、リトアニア、ギリシャも所得の割に幸福度が低い国として目立っている。

　日本は以前はドイツと近い位置にあったが、2017年期データでは所得の割に幸福度の高い位置に移動している。韓国、台湾は日本と近い位置にある。

　英エコノミスト誌は原資料は異なるが「幸福の地理学」という表題でこの図録と同様の相関図を掲載しており、相関の有無もさることながらそれからの乖離に読者の興味を集めている。「豊かな国ほど幸福であることは明解だが、相関は完全でなく、文化的な要因など他の要因が働いていることを示している。西欧と北米の諸国は一団をなしているが驚異的に悲観的であるポルトガルのような例外も存在している。（中略）ラテンアメリカ諸国は陽気であり、旧ソ連諸国は劇的に悲惨である。そして、1人当たりの所得との相対比で世界で最も悲しい所はブルガリアである」（The Economist December 18th 2010）。

　ポルトガルは上の図では、所得の割に幸福度は低くなく、そういう状況からは脱していることが分かる。その他については今も変わらないようだ。

　上図ではブルガリアだけでなく、ジンバブエも「最も悲しい国」である。