GNP、GDPは国の経済規模を測る指標として、また経済発展を測る指標として定着しているが、経済万能主義は誤りだとして、それに代わる発展の指標がかねてより追究されている。

　有名なのは人間開発指数（HDI−Human Development Index）であり、厚生（ウェルフェア）の考え方としてインカム（所得）・アプローチからケイパビリティ（潜在能力）・アプローチへの転換を打ち出したノーベル賞経済学者アマルティア・センの影響下、比較的計測しやすい指標として国連開発計画（UNDP）が毎年計測、公表している（図録1130参照）。

　幸福の大きさを指標にしようとする試みもある。ブータンのワンチュク国王は、約30年前に、単なる開発ではなく、少しでも「幸せ」を増加させることを国家の使命とすべきとして、「国民総幸福量」（GNH　−Gross National Happiness）との概念を提唱したと言われ、GNHを測る指標も取り組まれている。2005年10月には、外務省主催（日本・ブータン友好協会共催）にて「ブータンと国民総幸福量（GNH）に関する東京シンポジウム2005」が開催された。時事通信（2010年12月23日）によれば、「フランスではノーベル経済学賞受賞者らを集めてサルコジ大統領が設置した委員会は2009年、社会的発展を測る指標として幸福度の重要性を提言した。英国も幸福度の計測を検討中という。民主党政権は2010年6月、幸福度に関する統計の整備方針を「新成長戦略」に盛り込み、2020年までに「幸福感を引き上げる」との目標を掲げた。これを受けて内閣府は、経済学や社会学などの有識者らで構成する研究会（座長・山内直人阪大大学院教授）を設置し、同年12月に初会合を開いた。今後の議論では、諸外国や国際機関での取り組みを調べながら、日本特有の家族観なども考慮し、測定方法を開発するという」。OECDの同じ考え方で、住居、所得、健康など11項目を点数化したは「より良い暮らし指標(Your Better Life Index）」を各国の暮らしの豊かさ・幸福度の指標として2011年から公表している。

　しかし私はかねがねこうした指標化には懐疑的であり、むしろ、幸福をどのくらい感じているかが最終的な基準ではないかと思っていた。所得面でいえば貧しくとも幸せであり得、金持ちでも不幸せであり得るのである。幸福度は、何も、GDPやHDIのように無理矢理指標化する必要はなく、単純に、当人に聞いてみればよいのではと感じていた。世界価値観調査では、各国国民の幸福度を聞いているのでこれを図録化した。

　幸福度の計測があやしい試みであるとの見方は実は常識的な考えであり、それを、逆手に取った次のような名言（迷言）もあるほどだ。「幸福や生活の豊かさを測ろうなんて、何ていい加減な奴だと統計家でない者はよく批判するが、それじゃあ、あなたはGDPを測ろうとしたことがあるんですか、と私は言いたい」（図録9480参照）。

　世界価値観調査は、世界数十カ国の大学・研究機関の研究グループが参加し、共通の調査票で各国国民の意識を調べ相互に比較している国際調査であり、1981年から、また1990年からは５年ごとの周回で行われている。各国毎に全国の18歳以上の男女1,000〜2,000サンプル程度の回収を基本とした個人単位の意識調査である。なお、ここで取り上げている2010年期は2010〜2014年の調査であるが、英国、フランス、イタリアなどこれまでの常連国が含まれていない。これは、世界価値観調査と同じ調査票で実施されている欧州価値観調査が直近の2008〜09年に実施済だからと考えられる。そこで、今回は、欧州価値観調査2008〜09年の結果から6カ国を繰り入れてデータを掲げることとした。選定基準は、「世界価値観調査2010年期データが存在しない国、ただし2009年調査は該当国すべて、2008年調査は世界価値観調査2005年期データが別年次調査で存在しているフランスのみ」である。

　幸福度については、当図録では、「非常に幸せ」だけとったり、+2〜-2で採点したりせず、単純に、「非常に幸せ」と「やや幸せ」の回答率の合計とした（母数の合計には無回答、分からないを含む）。これは、各国の言語における「非常に」「やや」の表現は、ニュアンスが異なり、回答結果に言語表現による差が生じうるのに対して、幸せかそうでないか自体の判断は言語上のバイアスを免れやすいからである。また、日本人は断定的な回答を嫌い、「どちらかというと○○」という回答を選ぶ傾向があることが知られているが、こうした国民性によるバイアスを避けるためでもある。図では幸福度の大きい順に国を並べた。

　これによれば、幸福度が、世界一なのは、カタールであり、これにノルウェー、アイスランド、マレーシア、ウズベキスタン、キルギス、ベルギー、スウェーデン、メキシコといった国が続いている。逆に幸福度が最も低いのは、エジプトであり、ベラルーシ、イラクがこれに続いている。

　日本の幸福度は、66カ国中30位と、半分よりやや上の水準である。

　さらに、グラフの下には、幸福度を3段階に分け、国名を大陸別に整理した表を掲げた。表には世界価値観調査の2010年期だけでなく、2010年期と重ならない国の2005年期の結果を同時に掲載した。こちらの表の方が、幸福度の国別の見取り図としては分かりやすい。

　まず、高幸福度の国は、西欧、北米・オセアニア（及び同じアングロサクソン系の英国）とラテンアメリカ、東南アジア、中央アジアに集中していることが分かる。

　ヨーロッパでは、おおむね、北欧＞中欧・南欧＞東欧・旧ソ連諸国の順に、幸福度が大きくばらついている。

　米国やドイツは先進国の割に所属する大陸の中で幸福度がそう高くない点が目立っている。

　中東・北アフリカ、サハラ以南アフリカでは、高幸福度は例外的であり、多くは中・低幸福度に分布している。

　アジアの幸福度分布は、東南アジア、中央アジアが高幸福度（フィリピン、カザフスタンは中幸福度だが）、東アジアはいずれも中幸福度（韓国はかろうじて高幸福度）、インドは中の下の幸福度とだいたい地理的に分かれているのが印象的である。儒教文化圏の東アジアは、東南アジア、中央アジアと比べると経済発展度は高いが、幸福度では逆転していることから、幸福度を左右する要素として、文化や国民性を無視できないことがうかがわれる。なお、シンガポールは儒教圏なので幸福度がもう少し低いランクでもおかしくない筈であるが、所得水準が抜群に高いためか、マレーシアと同様に東南アジア的色彩が強いのか、いずれか、あるいは両方の理由で、高幸福度国となっている。

　同じアジアでも、東アジアと中央アジア・東南アジアでは対照的な幸福度となっているのは、東アジアでは、儒教国特有の要因として、男の社会的責任が強調され過ぎて男性の幸福度が女性と比較して低いという側面（図録9484参照）や「文」の尊重からマイナス面を強調するマスコミの儒学的報道の影響で実際の状況よりも幸福感を感じにくいという側面（図録3963参照）などが働いていると思われる。

　中東・北アフリカは、2010年期の幸福度トップのカタール、幸福度最下位のエジプトがともに属している地域であり、所得の高い産油国かどうか、国内に紛争を抱えているかどうか、などによって、ばらつきが大きい点で目立っている。

　旧ソ連諸国のうちヨーロッパ部分は世界最下位のモルドバをはじめ、ロシア、ウクライナ、ベラルーシなど低幸福度の国が多いが、同じ旧ソ連諸国でも中央アジアは、ウズベキスタン、キルギスが高幸福度、カザフスタンが中幸福度と対照的に幸福度が高い。なお、旧ソ連諸国のうち黒海とカスピ海に挟まれたカフカス地域（中東・北アフリカに区分）は、ヨーロッパと中央アジアの中間的な色彩が強く、アルメニア、アゼルバイジャンが中幸福度、ジョージア（旧グルジア）は低幸福度となっている。

　男女別の結果の国際比較については図録9484参照。日本は女性の幸福度の方が高い。また、「幸せがお金で買えるか」という点を所得水準とここで取り上げた幸福度との相関から図録9482で探っているので参照されたい。

　また、この図録の旧年次版（2000年データ）は図録9480xに掲載しておいたので参照されたい。旧図録では人間開発指数（HDI）との関連やブータンの状況にふれ、また、年次は異なるがここで掲載した国以外のデータも掲載している。