輸出品と同様に日本の輸入品は明治以降大きく変化している。戦前と戦後の大きな特徴は、戦前は基幹的輸出産業であった綿工業の原材料である繰棉・綿花が中心、戦後は原油をはじめとするエネルギー資源が中心である点にある。 江戸時代末期の開港までは日本の繊維産業は国内で完結していた。綿作−繰棉−綿糸−綿織物、養蚕−生糸−絹織物といったプロセスが農家の中、村の中、あるいは国内の産地間で分担して進められていた。開港後、こうしたプロセスが世界貿易に組み込まれ、国内は一部を分担することとなる。明治維新当時には生糸を輸出し、綿織物を輸入するようになっていた。輸出がはじまり生糸の価格高騰と原料不足により国内の絹織物産地は大きな苦境に立たされた(図録4750)。 また綿作から綿織物までの国内産地も綿織物や毛織物が輸入されて困難に陥ったところがあった(輸入綿布である金巾と競合した因伯木綿、紀州木綿、真岡木綿)。しかし、衰退したとはいえ綿布輸入が原因ではない新川木綿のような産地もあった(富山県の新川木綿の場合供給先が綿布加工業から養蚕・製糸に転換したのが理由−図録4750参照)。また、綿織物価格の相対的な低下による国内需要の大きな拡大(古着・麻綿自家紡織から綿布購入へ)への対応や輸入綿糸への原料転換による積極経営によって、力織機を備えた工場生産以前にも問屋制家内工業として、むしろ、生産を大きく伸ばしていった綿織物産地が多かった(谷本雅之(1998)「日本における在来的経済発展と織物業―市場形成と家族経済 」名古屋大学出版会)。 綿業については、こうした経緯を含みながら、以下のようなステップで日本の産業革命を支える品目となった。
戦前、生糸や絹織物、そして綿糸・綿織物の輸出で稼いだ分で輸入品として海外から買ったのは、輸出品の原材料の綿花や羊毛などを除くと国内の供給不足を補うための砂糖、米、小麦(粉)、鉄類(各種鉄製品)、あるいは技術力不足を補うための機械・機器や武器類であった。製糸女工の犠牲で軍艦を買っていたといわれるゆえんである。 戦前の主要輸入品だった繊維関連品目等について輸入先を含めた輸入動向は次の通りである。「1880年代半ば以降の国内綿紡績業の著しい発達とともに原料綿花(繰棉)の輸入は急増し、1890年代には中国綿からインド綿に中心が移り、またアメリカ綿の輸入も増加した。綿糸および綿織物、綿製品は、開港当初から日本の最大の輸入品であり、綿糸(綿織糸、綿糸および綿線)の主要輸入先はイギリスであった(1880年代後半期にかぎり大量のインド綿糸の輸入がみられた)。輸入綿糸は国内の織物業生産に利用されて綿織物の国内供給量を増加させたので、逆に綿織物の輸入を抑制する効果を果たした。(中略)毛織物は...フランスから輸入されるモスリンを除いて大部分がイギリスから輸入された。」(杉山伸也(1989)「国際環境と外国貿易」(梅村又次・山本有造編「開港と維新 (日本経済史 3)」岩波書店)なお、鉄類は主にイギリス、ドイツから輸入された。機械類の主要輸入先はイギリスだった。 戦後に入ると状況は一変した。終戦直後は、戦前をひきつぐ糸へん景気にともなう綿花の輸入や食料不足を補うための穀物輸入が大きかったが、1950年代後半からの高度成長期にはいるとまずエネルギー源として石油・石炭を輸入し、また鉄鉱石を輸入して鉄鋼を輸出する傾斜生産方式の時期、そしてこうした基礎の上に立って自動車、家電、AV製品などの機械産業が中心の加工貿易が発達していった。 エネルギー資源の輸入が戦後輸入品の中心となった。戦前、明治期には石炭が主要輸出品だったのが信じられないぐらいである(図録4750)。特に1973年のオイルショック後に価格高騰に伴って石油(原油と石油製品)のシェアが一時期輸入シェア4割にまで上昇した。近年は石炭やLNGの輸入シェアも拡大している。2008年の資源価格高騰により石油をはじめ輸入エネルギーのシェアが急増した。また、2011年以降は原発の代替エネルギー源としてLNGの輸入が急増している。2015〜16年は原油価格の下落によって石油とLNGの割合が急落したのが目立っている。 こうした石油、天然ガスの輸入動向には、それらの国際価格の状況が大きく影響している(原油・天然ガスの価格動向については図録4714参照)。 機械・機器・同部品は多品目の集合体であり、品目別輸入シェアを掲げたこの図には本来適さないが参考のために掲載した。機械・機器・同部品の輸入が輸出とともに拡大したのには以下のような産業変化が反映している。
(2012年10月1日収録、10月2・4・10日コメント追加・修正、2013年4月24日更新、2015年1月29日更新、2016年3月10日確報値発表で更新、7月4日綿花輸入税免除、2017年1月30日更新、2018年2月28日更新、2019年2月7日更新、2020年4月1日更新、2021年3月21日更新、2022年4月4日更新、2024年4月8日更新)
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