医師不足、看護婦不足や医師・看護師の過労が問題となっている。地域的な偏在、診療科目による差の問題もあるので全国レベルの国際比較には一定の限界があるが、ここではおおまかなレベルを見るため、OECD諸国の人口千人当たりの医師数と看護師数を掲げた。

　医師数では、日本は2.4人と対象国36カ国中下から5番目であり、少ない国の部類に属している。英米でも2.6〜2.8人、ヨーロッパ先進国は3.0〜4.0人前後であるのと比較すると如何に少ないかが分かる。

　なお、債務危機から話題のギリシャは医師数密度がOECDトップである。医師を過剰に育成したのかもしれない。ただし、看護師数は医師の約半分と非常に少ないので、高度な技術をもつ看護師に医師資格を付与しているのかも知れない。

　日本の臨床従事医師数は、厚生労働省の調査によると、2012年に30.3万人である。柳田国男は1931年の著作でこう言っている。「最近の医師の数は6万人が少し欠けているくらいで、全国に割り当てると300家庭にほぼ1人、このくらいあったらもうよかろうとの説もあるが、それは日本を平均した場合の話で、土地ごとには決して必要なだけ行き渡っておらぬ」（柳田国男「明治大正史 世相篇 」中公クラッシックス、p.362）。1931年の日本の人口は6,500万人とほぼ現在の半分なので、人口当たりの医師数は当時と比べ2倍以上となっており、しかも、当時も重大な関心事であった地域格差は。世界的にも見ても日本は小さくなっており、当時からは大きく縮小していると思われる（図録1931参照）。

　看護師数では、日本は11.3人であり、36カ国中10位であり、どちらかというと上位のレベルとなっている。

　日本はすでに高齢化率で先進国中最高となっており（図録1157）、医師や看護師のサービス対象者も多くなっていることも考え合わせると、医師、看護師数のレベルは他国と比較して、やはり、少ないと判断せざるを得ない。

　なお、新型コロナウイルスへの対応力の観点から、イタリアの看護師数の少なさが注目された。それとともに注目されたイタリアにおける病床数の少なさについては図録1927参照。

　高齢化の割に少ない医療費の理由のひとつもここにあると考えられる（図録1900参照）。