主要先進国の人口増加率・人口動態は図録1172でふれたが、日本、韓国、中国、インド以外のアジア・太平洋地域の主要国6か国の人口増加率とその内訳の人口動態の推移をグラフにした。データの出所と解説については図録1172を参照されたい。

人口増加率・人口動態シリーズ

図録 1172	日本・韓国・ドイツ・フランス・イタリア・スウェーデン・英国・米国
図録 1173	中国・インド・ロシア・ブラジル・インドネシア・バングラデシュ
図録 1173b	ポーランド・ウクライナ・トルコ・イラン・サウジアラビア・イスラエル
図録 1173e	オーストラリア・台湾・タイ・ベトナム・シンガポール・フィリピン

　人口増加率はいずれも低下傾向にあるが、ピーク時4％かそれ以上の水準から低下している台湾、シンガポール、フィリピンとピーク時3％前後の水準から低下しているオーストラリア、タイ、ベトナムに分かれる。

　最近の人口増加率は台湾がマイナスに転じ、0％に近づいているのはタイ、シンガポールであり、それ以外は1％前後がそれ以上を維持している。

　自然増減と社会増減の内訳も各国それぞれである。

　オーストラリアやシンガポールは、サウジアラビアなどと並んで、多くの移民や外国人労働者を受け入れてきた国として目立っている（サウジアラビアの人口動態は図録1173b参照）。これらの国ほどではないがタイも社会増の国だった。

　フィリピンはバングラデシュとともに恒常的に海外出稼ぎによる流出超過を経験してきた国として目立っている（バングラデシュの人口動態は図録1173参照、両国の海外労働からの収入の推移については図録8100参照）。

　ベトナムの1979年の社会減は、同年の中越戦争にともなうボートピープルの流出や中国系住民（華僑、華人）の国外脱出、難民化のあらわれと考えられる。