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働き盛りの時に貯めて、引退後にそれを使っていくという一般的なパターンから、貯蓄率は、高齢者が多い地域ほど高くなる傾向がある。しかし、ここでは、勤労世帯を対象としているので地域により大きく異なる高齢化の影響は比較的受けにくくなっていると考えられる。 最も貯蓄好きな県は福井であり、岐阜、新潟がこれに続いている。貯蓄せずに使ってしまう比率が高いのは沖縄、高知、福岡の順となっている。 貯蓄率の地域特性としては、日本海側が高く、太平洋側が低いという傾向が認められる。東北でも秋田が高く、宮城、福島が低い(2009年や2014年の調査も同様のパターンなので東日本大震災の影響ではなさそうである)。また、北陸が高く、東海が低い。さらに、鳥取、島根が高く、瀬戸内・四国は高くない(マップ形式参照)。 都市化との関連では、東京、関西、名古屋といった東西の大都市圏では貯蓄率が高い地域は見当たらないが、かといって特段低いという特徴もない。 過去からの推移をランキングで見ると、各県とも、毎回の調査で順位の変動がかなり大きい点が目立っている中で、福井が毎回トップなのが印象的である。また、概して、北陸が上位、九州が下位という傾向は認められる(ランキング・棒グラフ形式参照)。 国全体の貯蓄率の動きについては図録4520参照。 (2016年11月2日収録、2017年2月9日貯蓄純増の対可処分所得比率である平均貯蓄率からいわゆる黒字率に貯蓄率の計算方法を変更、12月14日ランキング3回分、2022年1月24日全国家計構造調査で更新)
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