パチンコ店は全国に立地しており、多くの者がパチンコを行っている。パチンコ店の売上げは22兆円と巨大な額に上っている(図録5670参照)。ここでは都道府県別のパチンコ人口比率を図録として掲げた。

 パチンコをしてはいけない未成年を含む10歳以上人口に占める比率であるのは、全体の調査対象が10歳以上であり、すべての行動者率がこの基準で算出されているからである。

 最もパチンコ人口比率が高いのは、パチンコのメッカ名古屋を抱える愛知であると思いきや実は熊本のの12.9%であり、愛知は9.9%で第16位にすぎない。第2位〜5位は鹿児島、宮崎、石川、富山となっている。

 特にパチンコがさかんなのは九州と北陸である。

 なお、京都と熊本ではパチンコ企業が地域のトップ企業となっている(図録7470参照)。

 沖縄県は群を抜いてパチンコ人口比率の低い県であり、3.9%と全国平均の半分以下である。下から2番目は東京、3番目は奈良となっている。中京圏以外の大都市圏では概してパチンコ人口比率が低くなっている。

 東京など大都市でパチンコ人口比率が低いのは他に娯楽が多いからともいえよう。

 2011年からの推移を見ると概してどの地域でもパチンコ人口比率は低下傾向にある。その中で岩手、山形だけは増加が目立っている。

(2007年9月4日収録、2012年7月15日更新、2017年10月12日更新)


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