パチンコ屋（パチンコホール）の売上げはどう推移しているか、気になるところである。５年ごと行われるサービス業基本調査では民営サービス業の各業種毎の収入額を調査しており、パチンコ屋の収入額（売上高）も結果が出ていた。また2011年からは経済センサス、あるいサービス産業動向調査（拡大調査）がパチンコホールなどサービス産業の収入額（売上高）を把握するようになった。

　1989年に15.3兆円だった収入額は1994年に30.5兆円へと急増したが、その後は、減少傾向にある。減少傾向の要因としてはパチンコ人口の減少をあげることができる（図録5672参照）。なお、2011年の収入額が特に減少したのは、東日本大震災の影響と思われる。

　ここで確認したいのは、パチンコ屋の売上げ金額がバカみたいに巨大だったことである。参照のため国民が１年間に使う医療費を掲げておいた。1994年には両者がひっくり返った。バブルの余韻がさめやらない頃である。その後、パチンコホールの売上げは減少傾向となったが、医療費も伸びが抑制されるようになり、2004年までは、そう大きな違いがなかった。ところが、さすがに、2012年に至ると、高齢化に合わせて医療費は確実に伸びる一方、パチンコホールの売上げは減少し、後者は前者を15兆円ほど下回るに至っている。

　パチンコホールの利益は、収入額（パチンコ玉の販売額）から景品の引き替え額を差し引くので、収入額よりはずっと小さい。パチンコの控除率は10〜15％といわれているので（図録5680参照）、その割合を掛けた分が実収入と考えられ、リース業、ゴルフ場、介護事業所といった普通のサービス業とは収入額といっても性格が異なっている。しかし、いったんはこの金額規模が動くのである。

　2005年の当図録の初掲載時には「パチンコホールの収入額より国民医療費が少ないというような状況が異常であると感じなくなるとこれはもうあぶない社会である」と述べたが、そんな心配もなくなったようである。