エネルギー問題を考える上で基本となる図を掲げた。

　現代文明は石油に深く依存しながら発展してきた。石油は、自動車、電力等の燃料、プラスチック等の化学製品の原料として、高度成長期のいわゆるエネルギー革命の中で石炭に代わって主役の座についた。

　１次エネルギー供給（電力や都市ガス等に転換前のエネルギー供給）に占める石油（原油と石油製品）のエネルギー量の割合は、図のように1955年度には18％のシェアを占めるに過ぎなかったが、1973年度には77％のシェアを占めるに至った。

　しかし、その後1970年代の２回にわたる石油ショックにより、特に１バレル３ドル台であった原油価格が８年間で34ドルまで上昇したことから、省エネとならんで、原子力、液化天然ガス（LNG）、海外炭など石油代替エネルギーへの転換が進み、１次エネルギーに占める石油のシェアは95年度には53.7％、そして2000年度には初めて49.0％と５割を切るに至った。それでもエネルギー供給の主役が石油である状況は変わらない。

　こうしたエネルギー構成についての主要国との比較は図録4050及び図録4052を見よ。図録4050でもふれた理由により、2002〜3年度の原子力のシェアは短期的に減少し、石油、石炭、天然ガスで補う状況となった。

　原子力のシェアは1998年度の13.7％をピークにその後やや低下し、10％前後となっていたが、2011年度の東日本大震災とその際の福島第一原発事故の影響で各原発が稼働をストップし、2011年度は4.2％に落ち込み、その後も、再稼動が実現せず、2014年度の0％を底に2016年度まで1％未満で推移していた。その分、石油、天然ガスのシェアが大きく拡大した。最近は徐々に上昇しつつある。

　再生可能エネルギーについては、拡大への努力が続けられているが、戦後まもなくの薪炭や水力が大きなシェアを占めていた時期に、なお、及ばない。しかし、再生可能エネルギーと未活用エネルギーの合計が2019年度に1953年度以降ではじめて最大となったのは印象深い。

　発電のタイミングが不安定な再生可能エネルギーの普及には規模の大きな蓄電システムが必要である。2019年にリチウムイオン電池の開発でノーベル化学賞を受賞した吉野彰氏は「リチウムイオン電池は環境問題のどんな分野でさらに貢献できるか」という質問に次のように答えている（毎日新聞2019年10月10日）。

「これからの社会は太陽光や風力発電など再生可能エネルギーに転換していく必要があるが、こうした電気は（発電量の）変動が激しいため（発電で余った電気を充電するための）蓄電池が重要になる。一般家庭向けで蓄電のためだけの設備ではコストが大きいので、電気自動車の蓄電池で電気をためることが望ましい。

　私が開発に貢献したリチウムイオン電池が電気自動車という形でもっと普及し、社会の蓄電システムが整って、最終的には発電所から来る電気の二酸化炭素（ＣＯ2）はゼロ、自動車からのＣＯ2もゼロになることを期待している」。

　レーニンの有名な標語に「共産主義とはソヴィエト権力プラス全国の電化である」（1920年）があるが、大規模な中央発電所とつながる全国送電網という極めて効率的なシステムを資本主義国家では不可能なほど早くつくりあげることが共産主義の実現の早道と考えていたのであろう。

　しかし、そのような中央集権的な発電・給電システムが管理者のおごりや腐敗を同時に生み、結局は社会主義の崩壊につながったり、深刻な原発事故を招いたりすることは、今や歴史の教訓であろう。再生可能エネルギーを活用できる自律分散型発電システムへ向かうIT革命ならぬET革命（エネルギー・環境革命）が起きて、真に効率的なシステムが余り遠くない時期に登場する可能性が見えている人もいるのである。

　再生可能エネルギーの発電量の推移は以下の通り。