いよいよ本年（2019年）の5月1日に改元が行われるので、元号に対する関心が高まっている。元号の由来については図録5239b参照。ここでは年号をあらわすときに主に使用するのは元号か西暦かという点についての毎日新聞による調査結果を掲げた。

　2019年2月の調査によると「主に元号」が34％、「元号と西暦半々」が34％、「主に西暦」が25％とほぼ三分の状態である。

　調査方法が異なるため直接の比較はできないが、平成改元直後の1989年3月の調査では、新元号（平成）と西暦のどちらを使うかを聞いているが、結果は、「主に新元号」が64％を占め、「主に西暦」は10％、「半々」24％だった。

　同様の質問は、89年以前の面接調査でも行われており、「主に元号」の割合は75年が82％、79年が78％であった。その後の89年の64％、2019年の34％とあわせて、「元号」派の減少傾向は明らかである。

　本サイトでも原則西暦表示にしている。個人的な若い頃からの習慣もあるが、海外で起こった事件を表記するには西暦によらざるを得ず、例えばリーマンショックの影響を記述するとき西暦でないと前後関係が分かりにくくなくなるからである。またオリンピック年を表示するには世界共通の「tokyo2020」とせざるを得ないということもある。

　こうした時代の流れから、年代別には、当然、若い世代ほど西暦使用が多いと予想したが、そうでもない点がむしろ意外である。調査結果を見ると「元号」派は70歳以上に多いが、それ以下の年代では、それほどの差は認められない。特に、団塊の世代を含む60代の34％に対して20代以下が35％とむしろ20代以下の若年層で「元号」派が多くなっている。

　理由としては、若者の保守化傾向（伝統回帰傾向）なのか、あるいは若者は意外と世界のことには関心がなくなっているせいなのか。それとも調査の対象人数が少ないための数字のゆれによるものなのか。

　なお、同じ調査で「平成のイメージ」をきいており、参考までに、年代別の結果を下図に掲げた。若い世代ほど「明るい」というイメージをもつものが多くなっている。「明るい」の回答率は、団塊の世代を含む60代は46％であるのに対して20代以下では75％と30％ポイント近くの差がある。若年層によれば高齢者は何でも否定的（ネガティブ）に見るクセがあると考えるだろうし、高齢層によれば災害が続出し、経済も低迷した時代だったのに若者は能天気だと見なすだろう。