産経新聞（2025.11.19）によると「大分市で18日発生した大規模火災で、市は19日、焼損範囲は約4万9千平方メートルに及んだとみられると明らかにした。大分県によると、延焼は170棟以上という。昨年1月の能登半島地震直後に起きた石川県輪島市の観光地「輪島朝市」での大規模火災と同程度の規模となっている。大分市によると、焼損範囲は約4万8900平方メートルとみられ、東京ドームの建築面積4万6755平方メートルを超えたことになる」。

　2016年の暮れ、12月22日朝に新潟県糸魚川市で発生した大規模火災は約30時間後に鎮火した。

「同市災害対策本部によると、全半焼や部分焼を含め推定で約150棟を焼き、被害が及んだ地域は約4万平方メートルに上った。総務省消防庁によると、震災を除き、市街地火災の焼損棟数としては過去20年で最多で、面積では1976年の山形県酒田市の大火（建物焼損約15万平方メートル）以来の規模になる可能性がある」（毎日新聞2016年12月24日）。

　なお、糸魚川火災の建物焼損床面積が30，412�u と、総務省や消防庁による大火の定義（建物焼損床面積が1万坪〈33，000�u〉以上の火災）を下回っていることから、「大規模火災」という扱いとなっている（ウィキペディア、消防庁データ）。上では焼損区域面積から大火とした。

　近年、かつてと比べ、大火の報を聞くことが少なくなっていたような気がする。

　図録には戦後、1946年以降の日本で起こった主要な大火による焼損面積をグラフにした。ここで大火とは大きな市街地面積が焼き尽くされる火事をいい、目安としては1万坪（3.3万�u）と考えられている。デパート火事など個別の大規模火事については図録4390参照。

　過去の大火を見ると1947年の飯田大火が48万�uを焼いて、戦後最大、第2位は45万�uを焼いた1952年の鳥取大火である。鳥取大火についてはコラム参照。

　地域的には今回の糸魚川市もそうであるが、能代市、新潟市、魚津市、酒田市と日本海側の都市で大火が多く発生していることが分かる。理由としてはフェーン現象やそれと間違われやすい強風現象が地形的に起こりやすいからではなかろうか。

　推移に着目すると、戦後、1960年代前半までは、一年に平均一回以上の頻度で、頻繁に大火が起こっていたことが分かる（大火件数の推移を示した下図参照）。


　ところが1970年代からは5年に1回あるかどうかという頻度まで大火が減少している。1995年の阪神淡路大震災に伴う広域火災はやや例外的な大火であった。

　大火が少なくなったのは、エネルギー革命にともなって、火の粉を多く発生させる薪炭から、石油、そしてガス・電気に加熱燃料が変化するとともに、木造密集住宅が徐々に少なくなり、不燃化が進展し、また消防組織拡充、消防車増、道路幅拡大、防火緑地整備などにより消防力がアップし、住民の防火意識も向上したからであろう。

　1970年代から急に減少したということはエネルギー革命の影響が最も大きいのではなかろうか？