人は死亡診断書に記される死因の病気やケガで亡くなる。しかし、そうした死因の死をもたらすさらに何らかの要因が存在している。それらは「リスク要因」と呼ばれる。

　喫煙は肺がんにつながるリスク要因である。運動不足は心臓疾患のリスク要因である。大気汚染は呼吸器疾患のリスク要因である、といった点はわれわれにとって馴染み深い認識である。

　特定のリスク要因による死亡数を推計するには「疫学的研究」（リスクのある人とそうでない人との死亡差の研究〜例えば喫煙者と非喫煙者の肺がん死亡差）による場合が一般的である。ただしひとつの要因が複数の死因につながる場合がある点に留意が必要である。喫煙は肺がんだけでなくCOPDや脳卒中、心筋梗塞による死亡も増やすのである。

　また、疫学的な研究が難しい新規感染症、熱波や自然災害といったリスク要因の場合は、そうしたリスクが襲ったときに通常と比較してどれだけ死亡が増えたかという「超過死亡」の統計的な推計がリスク要因による死亡推計に使用される。

　こうしたリスク要因の死亡推計に当たっては、因果関係が成立しているかに注意しなければならない。喫煙だけでなくコーヒー摂取も肺がん死を増す要因として相関が認められることがある。これはコーヒー摂取が直接の原因ではなく、コーヒーを飲む人は喫煙量も多いという疑似相関からから生じているに過ぎない側面が大きい。

　図録には、Our World in Dataサイトのデータを使い、IHME（保健指標評価研究所、Institute for Health Metrics and Evaluation）（注）の世界各国別のリスク要因死亡数推計にもとづいて各国の死亡総数に占める割合を算出し、死亡リスクとしてあらわしたグラフを死亡者数とともに掲げた。なお、脳卒中死をもたらすのは喫煙だけでなく、高血圧や高コレステロールも要因である。それぞれのリスクが排他的に推計されている訳でないので、それぞれのリスク要因の死亡リスクは重複しており、各リスク要因の値を合計して100となる性格のものではない点に留意が必要である。逆に、ここで推計されている以外のリスク要因、例えば、猛暑や自然災害や過密都市や社会的ストレスなどの要因も当然存在する。

（注）保健指標評価研究所（IHME）はワシントン大学医学部の独立系グローバル保健研究機関で、世界で最も重要な健康問題について厳格かつ比較可能な測定を提供、それらへの対処戦略の評価を行っている。IHMEは透明性の確保に努めており、政策立案者が国民の健康増進のため、十分な情報に基づくリソースの配分決定を行う際に必要なエビデンスを得られるよう、そうした情報を幅広く利用できるようにしている。COVID-19予測では世界中から注目され、自殺推計などWHOの死因推計でも同研究所のモデル推計の結果が一部使われている。

　日本におけるリスク要因の推計としては、高血圧が死亡総数の12.1％ともっとも大きく、喫煙、高血糖がそれぞれ8.9％、8.6％で続いている。さらに大気汚染、肥満、塩分過多などの要因が続いている。

　こうした日本の各リスク要因別の死亡ランキング、および日本と米国、それ以外の先進国との比較は図録2075に掲げたが、ここで高血圧、高血糖、塩分過多といった内科的なリスク要因と喫煙、肥満、薬物乱用といった外的なリスク要因についてOECD諸国30カ国の比較データを掲げた。

　OECD諸国の比較対象を現行38か国ではなく、2001年以降加盟の30カ国に限定したのは、なるべく経済発展度の違いによらない先進国間の比較としたいからである。

　国の並びは各リスク要因の死亡率（死亡総数に占める死亡者数の割合）の大きい順とした。

　日本の順位は高血圧、高血糖、塩分過多といった内科的なリスク要因については、それぞれ、21位、19位、7位であり、喫煙、肥満、薬物乱用といった外的なリスク要因については、それぞれ、22位、30位（最下位）、20位である。

　塩分過多を除いていずれのリスク要因についても日本の場合、順位が低い点が特徴である。その中でも肥満による死亡率の順位が最低である点が目立っている。日本の平均寿命が世界トップであるのがこうした要因によるものであることは言うまでもない。

　先進国の中でも主要先進国（G7諸国）に着目すると、各リスク要因で高い順位の国もあれば低い順位の国もあり、高血圧ではドイツが1位、英国が最下位、喫煙では英国が1位、フランスが最下位とそれぞれの国の事情により、ランキングにもばらつきが大きい（下表参照）。
　その中でも外的なリスク要因については、米国の順位が高く日本の順位が低い点が目立っている。


　参考として、日本のリスク要因別死亡率をOECD30か国の順位の低い順にならべたグラフを下図に掲げた。

　最下位は、肥満のほか、高コレステロール、低出生体重であり、非母乳育児、穀類食不足、野菜食不足も世界最低水準である。食生活に由来するリスク要因、及び乳幼児にかかわるリスク要因が低い点が目立っている。