健康寿命は関心を呼ぶ指標である。追及するべきなのは、単なる寿命の伸びではなく、介護を受けず健康でいられる寿命の伸びであるという観点からである。将来の介護需要を予測する場合も健康寿命の将来予想によって大きく左右される。

　寿命は０歳時の平均余命として計算されるが、寿命に占める健康寿命の割合より、60歳時を基準に平均余命に占める健康余命を計算した方が国別の比較としては差がはっきり出る。

　そうした考えで健康でいられる期間の割合をOECD諸国間で国際比較したOECDによる試算結果を掲げた。分かりやすさを優先して健康寿命割合というタイトルをつけているが、正確には平均余命割合である。2020年は新型コロナの影響があるので2019年のデータで示し、参考値として2020年データを記載している。

　なお、WHOは健康余命（HALE：healthy life expectancy）を次のように定義している。すなわち、現在の健康阻害率と期間死亡率のベースで生きるとした場合に完全に健康でいられる平均年数（通常60歳時点での）である。

　OECD平均の値は75.9％であるが、日本は77.6％と高く、OECD諸国の中ではフランスの77.9％に次ぐ2位となっている。

　フランス、日本についでイスラエル、ギリシャ、アイスランド、スウェーデン、デンマークが77％以上と高くなっている。

　主要先進国（Ｇ７）の順位は、

　フランス＞日本＞英国＞ドイツ＞イタリア＞カナダ＞米国

となっている。米国は71.0％とOECD諸国の中でも最低である。米国は寿命の短さだけでなく、健康寿命の短さでも目立っているのである（図録1610参照）。