先進国ではどこでも高齢化とともにひとり暮らしの老人世帯が増えている。図には、OECDの主要国における一人暮らし世帯の割合と1970年からのその変化を示した。

 OECDに限らず、世界各国の一人暮らし世帯の割合については図録1189参照。

 2017年において一人暮らし世帯の割合が最も高いのはフィンランドの42.6%であり、ドイツに41.8%、エストニアの39.6%がこれに次いでいる。

 逆に、一人暮らし世帯の割合が最も低いのはメキシコの8.8%であり、トルコの15.4%がこれに次いでいる。この2カ国はOECD諸国の中では途上国的な色彩が濃いのでまだ複数世代同居の家族も多いからだと考えれられる。

 欧米諸国の中ではスイスが16.0%と最も割合が低くなっているのが目立っている。

 25〜35%という中間的な値をとっているのは、フランス、日本、ハンガリー、韓国、英国、カナダ、米国などである。

 1970年からの変化を見てみると、最も変化幅が大きいのはフィンランドであり、22.3%ポイントも値が高くなっている。オランダも21.0%ポイントと次に変化幅が大きくなっている。

 日本は1970年の20.3%から2017年の34.5%へと14.2%ポイントの上昇である。

 取り上げた国は23カ国であり、具体的には、グラフの並び順に、フィンランド、ドイツ、エストニア、ノルウェー、デンマーク、オランダ、オーストリア、フランス、日本、ハンガリー、韓国、英国、カナダ、米国、オーストラリア、ニュージーランド、アイルランド、ポルトガル、イスラエル、チリ、スイス、トルコ、メキシコである。

(2022年4月4日収録)


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