明治22年(1889年)、山形県鶴岡町（現鶴岡市）の私立忠愛小学校だといわれています。家が貧しくて、お弁当を持ってこられない子供がたくさんいたので、この小学校を建てたお坊さんが、おにぎり・焼き魚・漬け物といった昼食を出していました。みんな、大喜びで食べたそうです。

大正昭和初期の頃は、陶磁器の食器が使われており、給食というよりは、家庭でのお昼ご飯に近い雰囲気です。

戦争が始まり、昭和16年頃から食べるものが不足するようになり、給食も、続けられないところが多くなってしまいました。

昭和19年（1944年）には6大都市の小学生児童約200万人に対し学校給食を実施しました。

昭和20年（1945年）に戦争は終わりましたが、食糧不足は続いており、その頃の小学6年生の子どもの体は、今の4年生の子どもの体と同じくらいでした。

昭和21年(1946年)に、文部・厚生・農林三省次官通達「学校給食実施の普及奨励について」がだされ、12月24日、東京・神奈川・千葉で学校給食が開始されました。

昭和22年（1947年）、全国都市の児童約300万人に対し学校給食がはじまりました。アメリカから無償で与えられた脱脂粉乳が使われ始めました。

昭和24年（1949年）、ユニセフから脱脂粉乳の寄贈を受けました。

昭和25年(1950年)、アメリカ合衆国からの小麦粉を使い、8大都市の小学生児童対象の完全給食がおこなわれルようになりました。

昭和26年(1951年)、国庫補助による学校給食の継続を要望する運動が全国で繰り広げられました。

昭和27年(1952年)、小麦粉に対する半額国庫補助が開始され、4月から、全国すべての小学校を対象に完全給食がはじまりました。

昭和29年(1954年)、学校給食法が施行され、給食は教育の一環として、食事についての正しい理解や望ましい習慣をはぐくみ、学校生活を豊かにし、明るい社交性を養うことなどを目的に、全国で行われるようになりました。

昭和33年(1958年)、文部省管理局長より「学校給食用牛乳取扱要領」が通知され、脱脂粉乳が牛乳へかわりましたが、完全に牛乳に変わったのは、しばらく後になってからです。

昭和38年(1963年)、脱脂粉乳に対する国庫補助が実現しました。ミルク給食の全面実施が推し進められました。

給食のパンといえば、コッペパンと決まっていましたが、昭和30年代の終わり頃から、揚げパンなどの調理したパンが給食で使われるようになりました。

昭和40年(1965年)、関東地方を中心に、ソフト麺が給食で使われ始めました。袋を開ける感触が、未だに忘れられないという方も多いようです。

昭和46年(1971年)、体育局長通知「学校給食の食事内容について」が出され、標準食品構成が示されました。

昭和51年(1976年)、米飯給食が開始されました。コッペパンの時代と比べてメニューの種類が増えてきました。

昭和56年(1981年)、ビンに入った牛乳から、パックに入った牛乳に変わりました。透明な三角の容器に入った牛乳も飲まれていました。牛乳の容器からも、時代の移り変わりをとらえることができます。

平成6年(1994年)、平成5年度の米の不作のため、学校給食用に自主流通米が供給されましたが、これは異例のことでした。

平成8年(1996年)、病原性大腸菌O157による食中毒死事故が起こりました。

平成12年（2000年）、自主流通米が使用できるようになりました。

現代では、戦争の頃と比べると、豪華なメニューとなっています。栄養バランスもよく考えられた、おいしい給食が出されるようになって現在にいたっています。

　学校給食の起源は、明治22年山形県の鶴岡町（現鶴岡市）の私立忠愛小学校で貧困家庭の児童を対象に昼食を無償で提供したものであるといわれている。

　戦時中一時中断となったが、戦後、困難な食糧事情のもとで、経済的困窮と食糧不足から児童生徒を救済するという実質的な要請から、アメリカ等からの脱脂粉乳等の援助物資を受けて、再びスタートしたが、昭和21年に出された通達では、「学童の体位向上と栄養教育の見地から、ひろく学校において適切な栄養給食を行うことは、まことに望ましいことである。」とし、貧困児童、虚弱児童等だけではなく、全児童を対象とし、その健全な育成を図るという目的を掲げている。

　学校給食は当時の世論の絶大な支持を得るとともに広く実施することが要望され、その実施率は、昭和22年３月には23％であったものが昭和25年には69％に達するなど急速に普及した。

　ところが、昭和26年サンフランシスコ講和条約の調印にともない、給食用物資の財源であったガリオア資金（アメリカの占領地域救済政府資金）によるアメリカからの贈与小麦粉が打ち切られ、財源を失い、これに伴う学校給食費の値上がりにつれて、学校給食を中止する学校が次第に増加した。また、給食実施校では給食費未納者の増加となってあらわれ、学校給食は中止の危機にさらされた。そのため、国庫補助による学校給食の継続を要望する運動が全国的に展開され、法制化が叫ばれるようになった。

＜参考＞　当時の学校給食実施上の代表的支援措置
1 ララ物資……ＬＡＲＡ（アジア救済公認団体：米国の宗教団体・労働団体の連合体）からの援助物資により，戦後の学校給食は再開された。この日を記念して学校給食週間（１月24日から30日まで）が設けられている。（昭和21年）
2 ユニセフ給食……ユニセフ寄贈の脱脂粉乳（昭和24年）
3 ガリオア資金……米国の占領地域救済政府資金　米国からの小麦粉の寄贈などの資金源

　このような状況の中で、学校給食の基本的な枠組みを規定した学校給食法が、昭和29年に制定された。この法律では、「学校給食が児童及び生徒の心身の健全な発達に資し、かつ、国民の食生活の改善に寄与するものであること」（第１条）、「義務教育諸学校における教育の目的を実現するため」（第２条）の目標を規定し、学校給食が、学校教育活動の一環であるという基本理念を明らかにしている。

　さらに、義務教育諸学校の設置者は学校給食が実施されるように努めなければならない（第４条）、国及び地方公共団体は、その普及と健全な発達を図るように努めなければならない（第５条）とされ、学校給食を開始する際の施設・設備の設置費用や給食費の支払いに困っている児童生徒に対する財政的援助を規定し、今日に至っている。

　1980年代の向田邦子の「お弁当」によると、戦前の小学校のお昼というのは、貧富などを考えないわけにはいかない時間だったらしい。「私がもう少し利発な子供だったら、あのお弁当の時間は、何よりも政治、経済、社会について、人間の不平等について学べた時間であった」。そして、戦後の中流意識は学校給食で形成されたともいう。「毎日一回、同じものを食べて大きくなれば、そういう世代が増えてゆけば、そう考えるようになって無理はない」。（以上朝日新聞「天声人語」2015年1月23日による）