旧6230を廃止。原資料の調査が終了したため。廃止した図録を6231として保存

　人々はインターネットを使って何をしているのであろうか。用途別のインターネット利用率をグラフにした。

　同様の事項の調査は総務省（元郵政省）の「通信利用動向調査」でも毎年調査されているが、ここでは、信頼性が高く、毎月調査で四半期毎に結果が公表される総務省統計局の「家計消費状況調査」（家計調査付帯調査）を使用した。なお、2008年以降は、用途別の調査は電子マネーの利用状況に絞られることとなったので、データは2007年止まりとなっている。

　ここでのパーセントは、それぞれの用途で、その月、私的にインターネットを使用した者が調査対象世帯にいるかどうかの比率である。

　現況では、最も多いのは、「情報収集（ホームページの閲覧など）」であり、43.3％、次ぎに「電子メール」の28.4％となっている。以下、「インターネットショッピング」19.9％、「各種予約（交通機関、宿泊施設、コンサートなど）」12.7％が10％以上である。さらに、オンラインゲーム、銀行取引、オークションへの参加（商品等を買った）、個人のホームページの維持・管理、懸賞の応募、金融商品の取引（有価証券、保険など）、オークションへの参加（商品等を売った）と続いている。

　過去の推移を見ると、各用途でインターネット利用が拡大していることが分かる。2002年から2007年への5カ年の倍率を見ると

用途	倍
電子メール	0.98
情報収集	1.34
インターネットショッピング	2.26
オークションへの参加	2.65
銀行取引	2.60
金融商品の取引（有価証券、保険など）	2.19

となっており、比率はまだ小さいが、インターネットショッピング、オークション、銀行取引、金融商品取引など、お金をやり取りする用途が、2.2倍〜2.6倍と大きく拡大していることが分かる。

　奇異なのは電子メールが伸び続けていたのに、2006年から減少している点である。迷惑メールの影響であろうか、または言葉の入力そのものが煩わしくなってきたせいか。