世界銀行の報告書（World Development Report 2020 Trading for Development in the Age of Global Value Chains）に、グローバル・バリュー・チェーン分析との関連で、2019年9月の時点において、世界各国で「アクセス数トップシェアのネット販売サイト」（Top e-commerce platforms, by traffic share）がどこかを示したマップが掲載されていたので掲げた。

　欧米や中東の地域、あるいはインド、日本などでは「アマゾン」、中国、東南アジアでは「アリババ」、中南米では「メルカドリブレ」がトップシェアとなっている国が多いことがわかる。

　この3つのサイトではなく、各国固有の販売サイトの場合もかなりある。そうした場合で小さな国の場合は、色塗りだけではどのサイトかを判別するのは難しいが、国別のドメイン名やurlを見れば、ほぼ同定することが可能である。

　例えば、凡例にheureke.czとあるが、.czはチェコのドメインなので、チェコではこの販売サイトが支配的だということが分かる。また、tokopedia.comはネットで検索するとインドネシアの販売サイトなので、そこではそのサイトが主流だということが分かる。

　国別のドメイン名がどの国か、特定サイトがどの国でトップの販売サイトかは（注）に記載したので見てほしい。

　韓国はNodataになっているが、現代ビジネス（2021.6.8）によると「韓国のアマゾン」と呼ばれるクーパン（coupang）が首位という。クーパンは2010年創業で孫正義のビジョンファンドから2度にわたって計30億ドルもの投資を受け、2014年に「翌日配送」を掲げる「ロケット配送」を武器にネット通販トップに浮上した。

　消費者への販売だけでなく、企業間取引や貿易への電子商取引（e-commerce）の影響については、上記報告書を参照されたい。