東日本大震災の被災地においては、東北地方太平洋沖地震に伴い、すでに国土地理院による電子基準点の解析結果から、牡鹿で約1.2mの地盤沈下など東北地方の太平洋沿岸地域において顕著な地盤沈下が確認されていた。国土地理院では、当該地域の詳細な地盤沈下の把握を目的として、2011年４月５日から10日まで、太平洋沿岸の28点の水準点・三角点において、GPSによる観測を行い、標高の変動量を調査した（国土地理院HP）。これをもとに、電子基準点の計測結果とあわせ各地の地盤沈下量を図示した。

　すべての地点で地盤沈下が観察されている。特に震源に近い地域で地盤沈下量が大きいこともうかがわれる。国土地理院によると、「太平洋に位置する海底プレートが隆起した反動で、陸側の地盤が軒並み沈下。プレートのずれが南北約400キロと大規模だったことから、地殻変動が広範囲に及んだ。」とされる（産経新聞2011.4.17）。

「気象庁によると、16日から24日は、干満の潮位差が大きくなる「大潮」。満潮時には沈下した沿岸部で浸水や冠水が発生し、捜索や復旧作業の妨げになる恐れが高まっている。（中略）宮城県内の自治体では、冠水を防ぐために側溝の整備を行う臨時職員を増やすなど対策を進め、6月の梅雨入り前には作業を終えたい意向を示している。」（同上）