開発途上国の農村世帯が何を生計手段としているかについての統計を図録化した。資料の日本語訳は「世界開発報告〈2008〉開発のための農業」である。

　この統計は、所得の75％をこえる部分が自家農業によっていれば専業農家型（Farm oriented）、賃金（農業労働、あるいは非農業労働）または非農業自営業によっていれば、雇われ・自営型（Labor oriented）、出稼ぎ等の仕送り・所得移転に依拠していれば出稼ぎ型（Migration oriented）と分類し、いずれも75％を越えていなければ混合型（Diversified）としている。

　そして専業農家型をさらに、農産物のうち販売向けが半分を超えれば販売農家（Market oriented）、半分以上が自給向けの場合は自給農家（Subsistence oriented）としている。

　これによれば、農業が主産業とされる途上国農村部であっても、専業農家型の世帯は必ずしも多くない。専業農家型の世帯が半数を超えているのは、対象となった途上国15カ国のうちナイジェリア、マダガスカル、ガーナというアフリカ3カ国のみである。

　自家農業以外の働き場・生計手段として、雇われの農業労働、非農業労働、あるいは自営業（農業以外）があるが、こうした「雇われ・自営型」が3〜5割のシェアを占める場合が多い。また、いずれの生計手段も75％以下である「混合型」の世帯も同じく多い。この他、この2分類以外では、出稼ぎ型が国によってはかなり多くなっている。ブルガリアでは出稼ぎ型が37％と多く、インドネシアでも12％、アルバニアでも10％を占めている。

　なお、雇われ・自営型に属する農村世帯をさらに内訳を見てみると、下図のようになっている。

　大農場制（アシエンダ制）に特徴のある中南米諸国（ニカラグア、グアテマラ、パナマ、エクアドル）では、農業労働者世帯が十数パーセントを占める場合が多い。非農業労働（雇われ）の中には、製造業の他、建設、サービスなど幅広い業種が含まれるが、パキスタンやパナマでは20％前後の割合を占めている。この他、ガーナ、ベトナム、インドネシアなどでは非農業の自営業世帯が多い。