OECD諸国について、財・サービスをオンラインで注文したことのある個人の割合を掲げた。

　2019年の段階でオンライン購入経験者の割合はOECD全体で約6割を占めている。

　英国、デンマーク、ノルウェー、スウェーデン、オランダ、スイスといった国が80％を越えており、オンライン消費のさかんな国といえる。

　主要先進国の中では、日本や米国は、英国、ドイツ、フランスより低く、OECD平均も下回っている。

　2000年との比較では、各国かなりオンライン消費比率が高まっており、OECD平均でも37.6％から59.5％へと20％ポイント以上高まる中で、日本の場合は、その他の購入手段が発達しているためかそれほど値が高まっておらずオンライン消費の進捗度は遅い。日本の購入場所の推移については図録5640参照。

　オンラインによる購入だけでなく、個人がインターネットで販売するケースも増えている。下図には、両方の割合を下の散布図で示した。傾向としては、オンラインで購入する人が多い国ほど、個人がインターネットで販売する割合も高くなっている（販売の割合は購入の割合の半分弱の程度であるが）。その中でも、特に、オランダやアイスランド、フィンランド、ノルウェーといった北欧諸国でオンラインでの販売が多くなっていることが分かる。日本の場合は、オンラインでの購入の割合は57.8％であるのに対して販売の割合は14.0％と余り高くない。

　ネットで購入だけでなく販売する個人も増えているということは、BtoCのネット通販だけでなく、個人間の中古品などのCtoC売買がネットを通じて拡大しているということであり、これまでにない流通システムの抜本的変化を示しているといえる。